著者
石井 卓
出版者
成蹊大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2006

多変数非正則保型形式のフーリエ展開を記述するために、実半単純リー群上の球関数の研究を様々な場合に行った。これら球関数は偏微分方程式系によって特徴付けられる。表現論的手法によりその方程式系を導出することから始め、保型形式への応用に耐えうる形でその解の積分表示を求めた。さらに、保型L関数への応用として、これら球関数の積分変換である、ゼータ積分の無限素点における計算を実行し、L関数の関数等式、正則性という大域的な結果を得た。
著者
浜田 雄介 石川 巧 山口 直孝 小松 史生子 谷口 基 志賀 賢子 金子 明雄
出版者
成蹊大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2019-04-01

探偵小説は〈近代〉とともに成熟してきた。政治的・社会的・性的存在として生きねばならない人間を微分し、欲望する主体としてのありようを的確に表象する方法のひとつとして、それはいまもなお拡大発展を遂げている。本研究では、「作家資料研究」「雑誌研究」「国際研究」「理論研究」の各部門から、作家の自筆原稿や雑誌を含むさまざまの資料について研究の基盤となるデータの集積を行うとともに、諸外国における研究や隣接領域の学術的成果や知見とも交流し、日本における探偵小説ジャンルの生成過程を明らかにする。
著者
富田 武
出版者
成蹊大学
雑誌
成蹊法学 (ISSN:03888827)
巻号頁・発行日
vol.67, pp.15-65, 2008-03-25
著者
下河辺 美知子 巽 孝之 舌津 智之 日比野 啓
出版者
成蹊大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

本研究はモンロー・ドクトリンの文化的・政治的意味を検証してきた。モンロー大統領の言葉は歴史を通して行為遂行的効果を発揮し、西半球・東半球という概念を喚起した。この洞察は19世紀アメリカの政治的無意識への理解を深め、20世紀ポストコロニアル研究へ有効な視座を与え、球体として地球を見直す新たな視点につながり21世紀の世界情勢分析のための有効な概念であることが証明された。研究成果は、国内海外の学会発表(61件)、論文(41件)著書(31件)として発表されており、2014年3月にはシンポジウムを行った。テロと核を抱える21世紀世界における惑星的共存への提言として成果物出版計画が現在進行中である。
著者
塩澤 一洋
出版者
成蹊大学
雑誌
成蹊法学 (ISSN:03888827)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.197-226, 2008-12-25
著者
大倉 元宏
出版者
成蹊大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

以下の3つのテーマについて,並行して研究を進めてきた。テーマ1 :視覚障害者用道路横断帯の耐久性向上と補修時期に関する調査研究テーマ2 :環状交差点における道路横断支援に関する研究テーマ3 :二次課題法による心理的ストレスの評価テーマ1に関しては,愛媛県松山市のある交差点の横断歩道に硬度の異なる3種類のウレタン系樹脂突起を使って道路横断帯を敷設し,摩耗経過を継続測定したところ,軟らかいほど摩耗が少ないことを示唆する結果を得た。また,補修時期の目安を求めるため,突起の高さと足裏での検知性の関係を目隠しをした晴眼被験者について調べたところ,高さが2mmになると検知性に低下があることが認められた。テーマ2に関しては,三鷹駅前のロータリ交差点(環状交差点)における平成22年度のフィールド実験において歩道縁石と横断歩道の方向が直交していないところや歩道上に誘導用ブロックが設置されていない箇所では方向を見失う場合が多々みられたことを受け,改修工事が行われた。すなわち,歩道縁石と横断歩道を直交させ,歩道上には誘導用ブロックが敷設された。前と同様,モデルルートを設定し, 5名の晴眼者と10名の視覚障害者の参加を得て,フィールド実験を行ったところ,方向を見失うケースは激減し,改修工事の妥当性が確認された。テーマ3に関しては,愛媛県のあるリハセンターの協力を得て,臨床試験を行った。道路横断を含むモデルコースを設定し,そのリハセンターに在籍する訓練生を対象に,タッピング(1秒間隔で押しボタンスイッチを押す)を二次課題法として,歩行訓練の進行に伴う二次課題のパフォーマンスの変化を調べたところ,向上がみられた。歩行における心理的ストレスの測定に二次課題法の適用できる可能性が示唆された。
著者
大倉 元宏
出版者
成蹊大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1992

平成4年度から5年度にわたって,当該研究テーマに関して,駅プラットホームからの転落事故を中心として研究を実施した。2カ年の間に6件の転落事例が寄せられ,調査の結果,うち2例に関しては詳細な分析ができ,その結果は学会等で報告した。この2例はいずれもわずかに視覚が残っている障害者(弱視)の事例である。視覚を利用できることはその分,移動に関して安全性が高いと考えられがちであるが,不十分な照明条件や時間的に切迫した状況では事故が起こりうることが明らかとなった。弱視の事故に関しては今後も注意を払っておく必要がある。この2カ年において,事故の事例研究と並行して,これまでに収集された十数例の事故例について再整理し,視覚障害者の基本的な歩行特性(オリエンテーションとモビリティ,OM)との関連で事故原因を吟味した。視覚障害者のOM特性に関しては,音源定位,エコー定位,偏軌傾向,square-off effectと慣性力の影響,不確定性の高い聴覚情報に基づく判断,記憶依存性,強い心理的ストレスなどが指摘されているが,事故例を分析すると,事故原因にこれらの特性が深く関与していることが明らかとなった。事故防止に関しては,これらの特性を十分考慮して対策を立てる必要がある。また,視覚障害者の安全移動を支援する設備として,最も普及している点字ブロックに関して,新しい形状や素材に関して実験的検討も実施した。形状に関しては線状ブロックについて従来のものより突起部の幅が狭いものを試作し,評価した。また,道路横断を支援するための横断歩道上に敷くブロックの素材について検討し,実験的に敷設して,その効果を確かめた。さらに,ゴムチップを利用した第三の点字ブロックというべきものを試作し,評価した。いずれの試作品も良好な結果が得られた。
著者
井島 正博
出版者
成蹊大学
雑誌
成蹊大学一般研究報告 (ISSN:03888835)
巻号頁・発行日
no.26, pp.p91-145, 1993-03
著者
遠藤 不比人 秦 邦生 中井 亜佐子 田尻 芳樹 シャムダサニ ソヌ
出版者
成蹊大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2013-04-01

英語圏の人文学研究における「情動理論」を英国モダニズム文学という歴史的文脈で再考察した。特に同時代の精神分析的言説との関連、およびマルクス主義美学の政治的可能性という点に関して、海外の研究者と継続的に英語を使用した会議を開催し、当該テーマをめぐり国際的な研究成果をあげることができた。それを踏まえて、さらに、近代の「心理学化」に抗う「反=心理学」と呼ぶべき言説的系譜が新たな視点として浮上し、それについての国際会議をロンドン大学で行った。
著者
小林 盾 山田 昌弘 金井 雅之 辻 竜平 千田 有紀 渡邉 大輔 今田 高俊 佐藤 倫 筒井 淳也 谷本 奈穂
出版者
成蹊大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2012-04-01

この研究は,「人びとがどのように恋愛から結婚へ,さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し,家族形成における格差を解明することを目的としている.そのために,「人びとのつながりが強いほど,家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた.第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として(対象者は全国20~69歳4993人),第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」(対象者204人)を実施した.そのうえで,第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した(対象者1万2007人).
著者
高安 健将
出版者
成蹊大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

本研究は、英国の議院内閣制が多数代表型構造を維持しつつも、政治不信という時代状況のなかで、レファレンダムの使用、新設の最高裁判所の定着、二院制の再検討という事態から、議会と政府がこれまでの自由な裁量を制約される制度配置が英国で少しずつ検討され、定着していることを明らかにした。
著者
今井 貴子
出版者
成蹊大学
雑誌
研究活動スタート支援
巻号頁・発行日
2009

本研究は、福祉国家再編期の重要なキーワードとなった「ワークフェア」をめぐる政治過程の分析を通じて、政権交代を契機とする制度改革のダイナミズムを明らかにすることを目的とした。研究の中心的な意義は、政権交代後に政党が改革能力を発揮するためには、制度がもたらす制約のなかで裁量の余地の最大化する条件が備わっていることが必要であるとし、その条件として、院外組織との関係、党内支持基盤、首脳部の権力配置がきわめて重要であることを実証的に明らかにしたことにある。
著者
柳井 道夫
出版者
成蹊大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1991

1970年代のタイの新聞をみると、日本に対するよりもアメリカに対する関心が強いことがわかる。英字紙も含めて、日本についての記事よりもアメリカについての記事が件数・スペースともにはるかに多い。大規模な日本製品不買運動のあった1972年や、田中首相の訪タイに反対する激しい反日デモのあった1974年においてもそうである。また1975年以降、日本がタイに対する最大の援助国となってからもそうである。その中で、きわめて厳しい対日感情が示されている。じつはこの厳しい対日感情の示される時期が、日本に対する関心の呼び覚まされる時期でもあった。日本の商品がタイに溢れんばかりに氾濫しはじめたからである。その氾濫にいたるプロセスが、日本製品不買運動を生むことになるのである。この時期のタイの新聞には、日本の商社および日本のビジネスマンに対する批判が、社説にもコラムにも頻繁に現われる。ある程度の誤解やタイの法律の不備によるところもあるのだが、日本の商社および日本のビジネスマンが不公正な手段でタイの産業を圧迫し、タイ製品を駆逐し、タイの市場を支配しつつあると論じているのである。しかし1980年代になると、日本の商社やビジネスマンの対応の仕方も変わり、ビジネス以外のさまざまな領域での日本とタイとの交流も活発化し、日本の対外援助のあり方も少しずつ変化し、対日感情も好転しながら、新聞における日本関連の記事も増えてゆく。1980年代後半の集中豪雨的な日本企業のタイ進出やODAの増加は、潜在的な批判をくすぶらせながらも、タイ社会に雇用の機会をもたらし、日本人との接触の機会を増やし、文化面での交流とあいまって、次第に好意的な対日感情を生み出してきているようである。こうした中で、日本の新聞でもタイ関連の記事が増えてきている。
著者
Locke John 加藤 節
出版者
成蹊大学
雑誌
成蹊法学 (ISSN:03888827)
巻号頁・発行日
no.61, pp.183-288, 2005