著者

井島 正博

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学一般研究報告 (ISSN:03888835)

巻号頁・発行日

no.26, pp.p91-145, 1993-03

著者

遠藤 不比人 秦 邦生 中井 亜佐子 田尻 芳樹 シャムダサニ ソヌ

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

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英語圏の人文学研究における「情動理論」を英国モダニズム文学という歴史的文脈で再考察した。特に同時代の精神分析的言説との関連、およびマルクス主義美学の政治的可能性という点に関して、海外の研究者と継続的に英語を使用した会議を開催し、当該テーマをめぐり国際的な研究成果をあげることができた。それを踏まえて、さらに、近代の「心理学化」に抗う「反=心理学」と呼ぶべき言説的系譜が新たな視点として浮上し、それについての国際会議をロンドン大学で行った。

著者

小林 盾 山田 昌弘 金井 雅之 辻 竜平 千田 有紀 渡邉 大輔 今田 高俊 佐藤 倫 筒井 淳也 谷本 奈穂

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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この研究は,「人びとがどのように恋愛から結婚へ,さらに出産へと進むのか」を量的調査によってデータ収集し,家族形成における格差を解明することを目的としている.そのために,「人びとのつながりが強いほど,家族形成を促進するのではないか」という仮説をたてた.第一年度に「2013年家族形成とキャリア形成についての全国調査」をパイロット調査として(対象者は全国20~69歳4993人),第二年度に「2014年家族形成とキャリア形成についてのプリテスト」(対象者204人)を実施した.そのうえで,第三年度に本調査「2015年家族形成とキャリア形成についての全国調査」を実施した(対象者1万2007人).

著者

高安 健将

出版者

成蹊大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、英国の議院内閣制が多数代表型構造を維持しつつも、政治不信という時代状況のなかで、レファレンダムの使用、新設の最高裁判所の定着、二院制の再検討という事態から、議会と政府がこれまでの自由な裁量を制約される制度配置が英国で少しずつ検討され、定着していることを明らかにした。

著者

今井 貴子

出版者

成蹊大学

雑誌

研究活動スタート支援

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、福祉国家再編期の重要なキーワードとなった「ワークフェア」をめぐる政治過程の分析を通じて、政権交代を契機とする制度改革のダイナミズムを明らかにすることを目的とした。研究の中心的な意義は、政権交代後に政党が改革能力を発揮するためには、制度がもたらす制約のなかで裁量の余地の最大化する条件が備わっていることが必要であるとし、その条件として、院外組織との関係、党内支持基盤、首脳部の権力配置がきわめて重要であることを実証的に明らかにしたことにある。

著者

柳井 道夫

出版者

成蹊大学

雑誌

一般研究(C)

巻号頁・発行日

1991

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1970年代のタイの新聞をみると、日本に対するよりもアメリカに対する関心が強いことがわかる。英字紙も含めて、日本についての記事よりもアメリカについての記事が件数・スペースともにはるかに多い。大規模な日本製品不買運動のあった1972年や、田中首相の訪タイに反対する激しい反日デモのあった1974年においてもそうである。また1975年以降、日本がタイに対する最大の援助国となってからもそうである。その中で、きわめて厳しい対日感情が示されている。じつはこの厳しい対日感情の示される時期が、日本に対する関心の呼び覚まされる時期でもあった。日本の商品がタイに溢れんばかりに氾濫しはじめたからである。その氾濫にいたるプロセスが、日本製品不買運動を生むことになるのである。この時期のタイの新聞には、日本の商社および日本のビジネスマンに対する批判が、社説にもコラムにも頻繁に現われる。ある程度の誤解やタイの法律の不備によるところもあるのだが、日本の商社および日本のビジネスマンが不公正な手段でタイの産業を圧迫し、タイ製品を駆逐し、タイの市場を支配しつつあると論じているのである。しかし1980年代になると、日本の商社やビジネスマンの対応の仕方も変わり、ビジネス以外のさまざまな領域での日本とタイとの交流も活発化し、日本の対外援助のあり方も少しずつ変化し、対日感情も好転しながら、新聞における日本関連の記事も増えてゆく。1980年代後半の集中豪雨的な日本企業のタイ進出やODAの増加は、潜在的な批判をくすぶらせながらも、タイ社会に雇用の機会をもたらし、日本人との接触の機会を増やし、文化面での交流とあいまって、次第に好意的な対日感情を生み出してきているようである。こうした中で、日本の新聞でもタイ関連の記事が増えてきている。

著者

池上 敦子 野々部 宏司 梅谷 俊治 田中 勇真

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は,勤務表作成者が潜在的に抱えている制約条件や評価尺度を勤務表に反映できる仕組みを構築することで,納得感を得る勤務表を短時間で作成できる環境実現を目指す.ナーススケジューリングにおいては,各ナースの実行可能スケジュールを含むネットワークを利用して最適解の列挙を行い,それらの関係性をグラフ表現することにより良解空間の把握を可能にした.教員のスケジュールにあたる学校の時間割作成についても,複数の最適化モデルを構築して求解速度を比較評価した.そして,潜在的に考慮されている制約条件や評価尺度を把握し,時間割に反映しやすいモデルを検討した.

著者

高瀬 祐子

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊人文研究 (ISSN:09191488)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.127-138, 2011-03

著者

寺西 範恭

出版者

成蹊大学

雑誌

一般研究報告 = BULLETIN OF SEIKEI UNIVERSITY (ISSN:03888835)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.1-15, 2013-01

著者

中岡 洋

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学一般研究報告 (ISSN:03888835)

巻号頁・発行日

no.9, pp.41-66, 1973-03

著者

中岡 洋

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学一般研究報告 (ISSN:03888835)

巻号頁・発行日

no.21, pp.p21-221, 1984-09

著者

Locke John 加藤 節

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊法学 (ISSN:03888827)

巻号頁・発行日

no.61, pp.183-288, 2005

著者

樋口 真魚

出版者

成蹊大学

雑誌

若手研究

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

石丸 武司

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学法学政治学研究 (ISSN:03886425)

巻号頁・発行日

vol.16, pp.133-151, 1997-03

著者

内藤 麻緒 日比野 啓 羊屋 白玉

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学文学部紀要 (ISSN:05867797)

巻号頁・発行日

no.36, pp.77-102, 2001-03

著者

鳳 誠三郎 川島 章弘 粟津 秀三

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学工学部工学報告 (ISSN:05824184)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1367-1368, 1974-11

著者

湯山 トミ子

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊法学 (ISSN:03888827)

巻号頁・発行日

vol.72, pp.369-402, 2010-06-30

著者

門口 充徳

出版者

成蹊大学

雑誌

成蹊大学文学部紀要 (ISSN:05867797)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.1-33, 2001-03

著者

下河辺 美知子 巽 孝之 舌津 智之 日比野 啓

出版者

成蹊大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は19世紀アメリカの拡張運動を牽引したマニフェスト・デスティニーの文化的・政治的意味を検証し、その心理的・精神的効果が情動を操作するナラティブとしていかに機能してきたかを小説、政治言説、大衆文化、映像などを使って分析した。その結果、アメリカ国家の拡張運動を地球規模の中で見るための道筋を得ることができた。19世紀アメリカの政治的無意識への新たな理解は、球体として地球を見直す視点につながり、本研究が21世紀の世界情勢分析に有効であるという見通しを得た。2018年3月に最終シンポジウムを行い、それをもとに、21世紀世界における惑星的共存への提言として2019年3月に成果物出版の予定である。

著者

江守 一郎

出版者

成蹊大学

雑誌

特定研究

巻号頁・発行日

1985

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人身傷害を伴う交通事故は、一般の犯罪と同様、業務上過失傷害または致死事件として捜査が開始され、あるものはその刑事責任を問われて送検され、あるものは正式裁判に持ち込まれる。刑事事件と併行して多くは民事訴訟が起こされ、刑事、民事とも高等裁判所に控訴され、上告されて最高裁判所まで持ち込まれるものもあるから、それにかかる国家的経費は言うに及ばず、関係者の時間的損失は莫大なものである。本年度は米国を中心とした事故調査を行い、交通事故の抑止と後処理がどのように行われているかがある程度明らかになった。米国では自動車事故は人身事故であっても、関係者は刑事責任を問われない。事例研究により明らかになったことは、事故直後現場に急行する警官の主たる任務は、負傷者の搬送と、事故車を移動することにより、できるだけ早く交通渋滞を解消することにある。これは国民の時間的損失を総合的に考えれば当然のことであろうが、その反面、その事故がどのようにして生じたかを明らかにするための証拠保全に対する努力は全く払われていない。したがって、我国に比べると事故再現ははるかに困難で、防止対策を事故再現によって求めることは不可能に近い。その点、我国は人身事故が刑事事件の対象となるため、証拠保全はある程度十分になされ、具体的安全対策を見出すにはむしろ有利な体制にあると言えよう。以上のように米国では、事故から得られる資料が少ない反面、予防に関する研究は盛んである。交通事故を刑事事件のひとつとして取り扱う法体系は、まだモータリゼーションが定着していない時代に確立されたものであって、本研究により、その体系を基本的に考え直さなければならない時期にきていることが浮きぼりにされた。どのようなシステムに改正すべきかは、今後の研究に俟たなければならない。