著者
小林 秀司 織田 銑一
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.189-198, 2016 (Released:2017-02-07)
参考文献数
76

ヌートリアが日本に定着した原因は,太平洋戦争における毛皮の軍事利用の文脈で語られることが多く,日本軍国主義の終焉が野生化をもたらしたとのイメージが一般に広く浸透している.今回,著者らは,故近藤恭司博士の残した資料を出発点に,戦後のヌートリアブームに関する資料を収集し,第二次ヌートリア養殖ブームの再構築を試みたところ,これまでとは全く異なる事実が浮上してきた.当時,食料タンパク増産の国民的な声に押されて策定された畜産振興五ヶ年計画という一大国家プロジェクトが存在し,その一環としてヌートリアの増養殖が計画,推進されていたのである.その始まりは,1945年9月,丘 英通と高島春雄が学術研究会議非常時食糧研究特別委員会において,食糧難対策にヌートリアを用いる事を進言した事に遡る.増養殖の容易さが食用タンパク源の緊急増産に好適であるとして,未曾有の食糧危機を打開する「救荒動物」の筆頭にヌートリアが取り上げられたのである.それが畜産振興五ヶ年計画に取り込まれる過程で,食肉利用だけでなく,アメリカの食糧援助に対する「見返り物資」という目的をも付与され,輸出用毛皮増産の切り札として,1947年9月,畜産振興対策要綱に具体的な増養殖計画が盛り込まれた.つまり,日本におけるヌートリアの野生化の最大原因とされる第二次養殖ブームは,戦後の経済復興計画の一環として行われたものであり,まさに国策増殖といってよい.
著者
佐藤 淳 木下 豪太
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.307-319, 2020 (Released:2020-08-04)
参考文献数
58

次世代シークエンサーは2005年ごろから実用化が進んだ新型DNAシークエンサーであり,現在も急速なスピードで改良されている.現時点で開発から10年以上が経ち,日本の哺乳類学でも少しずつ利用されつつある一方で,未だ十分に活用されていないのが現状である.本稿では,最近の研究事例を紹介することで,今後の日本の哺乳類学における次世代シークエンサーの利用を促進するきっかけとしたい.次世代シークエンサーが提供するデータにより,従来と比較して桁の異なる莫大な量のDNA情報が利用可能となったことで,進化生物学,生態学,分類学等の基礎科学だけでなく,野生哺乳類の保護・管理等の応用科学分野においても大きな貢献が期待される.
著者
片平 浩孝 藤田 朋紀 中尾 稔 羽根田 貴行 小林 万里
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.361-365, 2017 (Released:2018-02-01)
参考文献数
26

鰭脚類を終宿主とする寄生虫(Corynosoma spp.)の人体感染が北海道で生じ,その症例報告が消化器病学および寄生虫学の専門誌に相次いで掲載された.感染例はこれに留まらず,引き続き新たな患者が確認されている.本寄生虫症はいずれも虫体が小腸に長期間潜伏し,適切な診断や処置の遅れに繋がりやすい特徴を有していた.感染数増加の背景を理解することや今後の動向監視を含め,本寄生虫症に対するさらなる情報の蓄積が望まれる.
著者
上田 浩一 安田 雅俊
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.151-157, 2016 (Released:2017-02-07)
参考文献数
24
被引用文献数
1

九州の西に位置する長崎県の五島列島における,絶滅種カワウソLutra lutraの過去の分布を明らかにするために,公立図書館等における文献調査と年配の地域住民への聞き取り調査を行った.カワウソに関する9件の文献資料と8例の証言から,かつて五島列島にカワウソが広く分布したことが強く示唆された.本地域におけるカワウソの生息記録は,文献では1950年代まで,目撃情報では1981年まであった.本地域個体群の絶滅には,かつての乱獲と1928年の禁猟以降の密猟が大きく寄与したと考えられるが,生息地の消失も付加的に影響した可能性がある.今後,さらなる調査によって,本地域におけるカワウソの記録が蓄積されるとともに,写真や毛皮といった物的証拠が発見されることを期待する.
著者
松浦 友紀子 伊吾田 宏正 岡本 匡代 伊吾田 順平
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.11-20, 2015 (Released:2015-07-04)
参考文献数
17
被引用文献数
3

日本では,食肉として流通するニホンジカ(Cervus nippon)の内臓摘出は解体処理場で行うことが推奨されている.それに対してシカ肉の流通が盛んな欧州連合では,肉の品質保持および衛生的観点から,野外での内臓摘出が認められている.本研究では,野外での内臓摘出の導入について検討するため,野外で内臓摘出した肉の衛生状態を明らかにした.調査は従来の方法である解体処理場で内臓摘出した4個体の枝肉と,野外で内臓摘出した10個体の枝肉を用い,肉表面の一般生菌,大腸菌群,O-157,カンピロバクター,サルモネラ,エルシニアについて比較した.野外の内臓摘出は,北海道北部に位置する西興部村で実施した.従来の方法は,北海道西部にある解体処理場のシカを用いて実施した.ふき取り検査の結果,どちらの肉も一般生菌以外は検出されなかった.また,どちらの肉も一般生菌数は汚染の目安となる基準値より低く,とくに積雪期で顕著だった.これにより,野外でも衛生的な内臓摘出が可能であることが明らかになった.ただし,今回実施した野外での内臓摘出は,衛生的な状態を保つためにできるだけ配慮した手法を取っており,衛生管理の正確な知識と技術が必要である.欧州連合の衛生管理をモデルに野獣肉検査資格制度を導入し,捕獲個体の検査体制を整備した上で,野生動物に特化した一次処理方法として,野外での内臓摘出を検討すべきであると考えられた.
著者
小泉 透
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.174-177, 2013 (Released:2013-08-20)
被引用文献数
5
著者
木元 侑菜 勝原 涼帆 馬場 友希 亘 悠哉
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.61, no.1, pp.23-27, 2021 (Released:2021-03-10)
参考文献数
16

鹿児島県奄美群島の喜界島において,2頭のコウモリ類の死体が発見された.2019年8月31日に初めて発見された死体は雄で,前腕長34.9 mm,陰茎長11.5 mmであった.本死体はオオジョロウグモNephila pilipesの網に捕獲されており,内臓の大部分がクモに摂食されていた.2019年9月15日に発見された死体も雄であり,前腕長32.2 mm,陰茎長11.2 mmであった.この死体はゴルフ場の事務所内で発見された.外部形態や頭骨を用いた種同定の結果,2例ともこれまで喜界島に生息記録のなかったアブラコウモリPipistrellus abramusと判定された.またバットディテクターによる音声調査により,アブラコウモリと思われる音声が島全域から確認された.
著者
揚妻-柳原 芳美
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.44, no.2, pp.147-160, 2004 (Released:2008-03-05)
参考文献数
84
被引用文献数
9

愛知県犬山市および岐阜県可児市を中心に分布しているアライグマ(Procyon loter)の導入から定着,分布拡大までの過程を,新聞記事や聞き取り情報などから分析した.その結果,1962年に犬山市で起きた日本モンキーセンターからのアライグマ12頭の脱走,1982年可児市でのアライグマ約40頭の放逐などが,この地域にアライグマを定着させた要因と考えられた.また,アライグマの分布が急速に拡大したのはゴルフ場や道路建設および宅地開発が影響していることが示唆された.その後,アライグマは愛知·岐阜県境に広がる丘陵地を中心に定着し,徐々に南東へと分布域を拡大してきたと考えられる.野生化アライグマの問題点は様々に指摘されているが,本稿ではその対策のあり方についても検討を加えた.
著者
横山 真弓 坂田 宏志 森光 由樹 藤木 大介 室山 泰之
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.48, no.1, pp.65-71, 2008 (Released:2008-07-16)
参考文献数
7
被引用文献数
5

兵庫県におけるツキノワグマの保護管理計画について,計画目標の達成状況と施策の効果を評価するモニタリングの現状と課題を報告する.実施しているモニタリングは,被害防止に直結する項目と生息状況の把握に必要となる項目を優先しており,個体数推定は行っていない.計画を施行した2003年から5年間に捕獲されたツキノワグマについては,学習放獣することを基本とし,総捕獲数(121頭)の86%(104頭)を学習放獣した.放獣後は,行動監視を徹底し,不要な捕殺を避ける一方,再被害を確認した場合には,速やかに次の対策に移行する措置をとった.これらの出没対応によって,個体数の減少に一定の歯止めをかけることができたと考えられる.学習放獣の効果を上げるためには,放獣と同時に誘引物の徹底管理や追い払いの対策を行うことが必要であるが,それぞれ対策上の課題が山積しており十分ではない.追い払いや学習放獣の手法改善,誘引物管理の普及啓発などについて,より効果的な方法を実施していく必要がある.県境を越えた広域管理については新たな枠組みづくりを近隣府県や国と検討していくことが必要である.これらの課題に取り組みながら,科学的データに基づく対応を浸透させていくことが被害防止と個体群の保全につながると考えている.
著者
平城 達哉 木元 侑菜 岩本 千鶴
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.249-255, 2017

<p>鹿児島県奄美大島に分布するアマミノクロウサギ<i>Pentalagus furnessi</i>を対象として,2007年度~2016年度の10年間に環境省奄美野生生物保護センターにおいて把握できている本種の死亡個体と鹿児島県教育委員会大島教育事務所に集約された天然記念物滅失届の情報(<i>n</i>=499)を用いて,ロードキルの発生場所と発生時期を検討した.ロードキル(113件,交通事故で緊急保護された直後に死亡した3個体を含む)は全体の滅失数の22.6%を占めた.このうち,93件(82.3%)は島の中南部(奄美市住用町,大和村,宇検村,瀬戸内町)で発見されたもので,特に瀬戸内町網野子峠,奄美市住用町三太郎峠,県道612号線,県道85号線がロードキル多発区間であった.アマミノクロウサギのロードキル発生時期には季節性がみられ,発生件数は夏に少なく,秋から冬に多い傾向が示された.</p>
著者
杉山 昌典 門脇 正史
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.269-277, 2014 (Released:2015-01-30)
参考文献数
17

ヤマネGlirulus japonicusは本州,四国,九州,隠岐島後に生息するが,これまでに実施された全国分布調査は少ない.ヤマネの生息情報は近年ウェブ上で多く見られるようになったので,検索エンジンでその生息情報を収集し生息分布図を作成した.ヤマネの生息情報件数は年々増加の傾向にあり,その多くは中部地方に集中した.次いで関東・東北地方であり,一方,中国・四国並びに九州・近畿地方は少なかった.この地域間の差異は,森林面積の割合より高標高地の面積の割合に大きく関係していると考えられた.1年を通じてヤマネの生息情報が得られたが,生息情報件数は夏期に多く冬期は少なかった.正確にヤマネと同定可能な多くの情報が得られるため,インターネットを活用したヤマネの生息分布情報の調査は有効だと考えられる.
著者
佐藤 喜和
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.79-84, 2005 (Released:2006-12-27)
参考文献数
34
被引用文献数
3
著者
車田 利夫 浦口 宏二 玉田 克巳 宇野 裕之 梶 光一
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.157-163, 2010 (Released:2011-01-26)
参考文献数
24
被引用文献数
1

1992年から2006年にかけて実施したライトセンサスの結果を用いて,南部を除く北海道の広域的なアカギツネ(Vulpes vulpes)の個体数の動向を分析した.網走,十勝及び根釧の各調査地域では,1990年代にアカギツネの相対密度指標値が約1/3にまで減少した.この個体数減少に対する捕獲や主要な餌資源である野ネズミ類の密度などの影響は検出できず,この時期に北海道のアカギツネに流行していた疥癬が個体数減少に関与したことが強く疑われた.一方,同じ疥癬流行地域にも関わらず,道北,上川及び日高では明確な相対密度指標値の減少傾向は認められなかったが,この原因は定かではない.
著者
永田 純子 明石 信廣 小泉 透
出版者
日本哺乳類学会
雑誌
哺乳類科学 (ISSN:0385437X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.215-224, 2016 (Released:2017-02-07)
参考文献数
24
被引用文献数
2

シカの高密度化が植生や森林土壌などに重大な影響を与えることは,ヨーロッパ,北アメリカおよびアジアなど北半球温帯域に位置する多くの国に共通した現象である.このような国々では,シカによる採食と樹皮剥ぎなどで被害を受けた森林が多くみられ,植物の種構成の変化,森林更新の失敗などが報告されている.我が国においてもニホンジカ(Cervus nippon)による農林業被害や生態系への影響が深刻化しており,対策が求められている.しかし,すでに過密状態にあるニホンジカ個体群のコントロールは困難を極めており,新たなアプローチを模索しなければならない.国際的な議論の動向や諸外国の先進的な取り組みを把握し参考とすることは,今後のニホンジカ管理体制の充実にとって重要である.本シンポジウムでは,科学的シカ管理に着目し,シカの生息地に存在する森林の包括的管理,および比較的新しいシカ管理手法として注目されているローカライズドマネジメント(Localized management)に焦点をあてた.アメリカ,英国,日本において,シカ管理と森林管理をテーマに研究を進めている4名が講演を行い,日本のシカ管理および森林管理に対するこれらの手法の応用可能性について議論を行った.