著者
荒井 今朝雄
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.979, pp.117-120, 1999-02-22

東急百貨店の日本橋店は、この1月31日に閉店させていただきました。たくさんの顧客から伝統ある当店を惜しむ言葉や手紙を頂きました。そうした方々やこれまで店の運営に協力してくださったメーカーや問屋などの取引先に対して、閉店せざるを得なかったことを、店長として改めて深くお詫び申し上げます。
著者
友納 春樹
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュ-タ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.456, pp.118-121, 1998-11-09

航空測量最大手の国際航業が電子メール,イントラネットやERPパッケージなどの情報技術を活用した業務改革を急いでいる。ERPに関しては導入検討着手からわずか1年で,SAP R/3を全面稼働させた。
著者
髙田 明
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.343, pp.50-53, 2013-04

過去に、売り上げや利益の数値目標を掲げたことは一度もないので、私にとっては異例のことです。これまでは「前年を下回らないこと」だけを自分と社員に求めてきました。数字を目標にすると数字に気を取られ、身の丈に合わないことをしたり、お客様の存在を…
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1229, pp.84-86, 2004-02-16

1月11日、北九州市門司区で開かれた消防出初め式。消防団員による伝統的な「まとい振り」などに続き、一見、建設機械を改造したかのような巨大ロボットが出現した。人が歩くほどの速さで会場を行進し、2本の腕を器用に動かして「敬礼」のポーズを取ると、見物客から歓声が上がった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ものづくり (ISSN:13492772)
巻号頁・発行日
no.713, pp.43-45, 2014-02

樋口製作所のメキシコ新工場の所在地は、同国コアウイラ州アクーニャ市である。「比較的治安の良い、人口が4万人ほどの小さな田舎町」と樋口製作所代表取締役社長の樋口徳室氏は言う。メキシコ北部で、米国と隣接する場所である。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エコロジー = Nikkei ecology (ISSN:13449001)
巻号頁・発行日
no.172, pp.44-46, 2013-10

日本の近海で、浮体式洋上風力発電の実証試験が相次いでいる。安定した国産エネルギーの確保と、海洋開発産業の育成がかかる。 8月半ば、陸地から約20km離れた福島沖の海上に、羽根(ブレード)の回転径が80mという巨大な浮かぶ風車が出現した。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1204, pp.52-55, 2003-08-18

北野武監督の映画「座頭市」のロケ地を提供した会社、1997年のナホトカ号重油流出事故で回収した重油を処理した産業廃棄物処理会社——。一見、何の関連もないこれらの会社は、実は1つの企業グループに属する。地元、広島では宮澤喜一元首相の選挙を支援してきたことでも知られる、常石グループである。 JR福山駅から南に車で約30分。
著者
石坂 典子
出版者
日経BP社
雑誌
日経トップリーダー
巻号頁・発行日
no.368, pp.60-63, 2015-05

私たち石坂産業は、ホタルを育てています。 産業廃棄物処理会社がホタルを育て、地域の環境教育に役立てている。そう説明すれば大抵、褒められます。 けれど、私にはほろ苦い気持ちもあります。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1135, pp.170-174, 2002-04-01

「保育料も累進制?」。出産を間近に控えた会社員、高橋恭子さん(仮名、30代)は、住まいのある東京・新宿区の認可保育園の料金表を見て愕然とした。市区町村が運営する認可保育園の保育料は、世帯が納める所得税額で決まる。昨年の高橋さんの納税額は63万円、夫は90万円弱。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:09154191)
巻号頁・発行日
no.131, pp.24-27, 2000-09

長期入所者を巡る老健施設と特養の競合は現実のものとなりつつある。不便な立地にある老健施設は長期入所型に移行する可能性が高く、在宅支援型の運営を続ける施設でも、少数であれば長期入所者を受け入れるだろう。苦しい立場に置かれた特養は、多機能化による"集客力"の向上に懸命だ。一方、老健施設でも、在宅支援機能にさらに磨きをかけるため、多機能化の動きが加速している。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ヘルスケア (ISSN:09154191)
巻号頁・発行日
no.131, pp.18-23, 2000-09

介護保険スタート後の介護老人福祉施設(特養)の収入に関しては、定員50人が増収と減収との分かれ目になっている。本誌が全国の特養1500施設を対象に今回行った調査では、大規模施設ほど経営状況が良好である傾向がはっきりと出た。また、東京などの大都市圏では、全般的に減収を強いられた施設が多い。なお、短期入所については、施設の規模を問わず大きな打撃を受けている。
著者
平野 勝巳
出版者
日経BP社
雑誌
日経情報ストラテジ- (ISSN:09175342)
巻号頁・発行日
vol.13, no.4, pp.208-211, 2004-05

会議でも酒席でも、事あるごとに体制批判をする社員がいる。理想論をぶつ改革派もいる。こうした手合いは、威勢もいいし、言っていることも正論っぽいのだが、その声はやがて主流の守旧・現実派から排除され、圧殺されていく。そして、批判も理想も語られない社内は百年一日のごとき沈滞ムード一色に…。 どこにでもある会社の風景である。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1196, pp.26-29, 2003-06-16

昨年12月、1つの厚生年金基金が36年の歴史にひっそりと幕を下ろした。衣料品卸、ナイガイの厚生年金基金。OB2000人、現役社員・嘱託2600人の老後の生活を支える年金が解散に追い込まれたのは、運用難などが原因となった年金財政悪化が、ナイガイ本体の経営を揺さぶりかねない状況となったためだ。 同社の2003年1月期連結決算は、売上高584億円で16億6700万円の営業赤字。
著者
小野 亮
出版者
日経BP社
雑誌
日経コミュニケーション (ISSN:09107215)
巻号頁・発行日
no.449, pp.62-72, 2005-11-01

迷惑メールの"被害度"は,企業ごとに違う。特定のユーザーに集中している企業もあれば,全社員にまんべんなく送り付けられている企業もある。今から迷惑度に応じた対策を打っておかないと,先はない。費用対効果を極大化する迷惑メール撃退法を探る。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.1086, pp.26-33, 2012-07-09

「HTML5」。これまでは主にパソコンなどIT業界で注目を浴びていたこの技術に今、デジタル家電などの機器業界から熱い視線が注がれている(図1)。 中でも動きが活発なのが、テレビ分野だ。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1532, pp.108-113, 2010-03-15

我が国のガン治療の分野において輝かしい実績を誇る国立がんセンター。天皇陛下が前立腺ガンになった折、頼りにした1人が国立がんセンター総長(当時)の垣添忠生だった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日
no.737, pp.204-213, 1999-02-22

今日,2005年2月22日は,「ドリーム・ステーション」最新版の発売日だ。ドリーム・ステーションは,「プレステ」と「ドリーム・キャスト」を過去のマシーンにした最新鋭の家庭用ゲーム機である。太郎は,徹夜で並んで手に入れた初回出荷分の製品をさっそくテレビ受像機につないだ。ゲーム機を起動させると,女性の声が案内する。
出版者
日経BP社
雑誌
日経アーキテクチュア (ISSN:03850870)
巻号頁・発行日
no.971, pp.48-51, 2012-03-10

震災時に7階の天井パネルの約半分が崩落したせんだいメディアテークでは、再度の落下を防ぐため、パネルを軽量化し、吊り材にブレースを加えた。天井改良を含む全館の復旧工事には、約1億3000万円を要した。 仙台市のせんだいメディアテークは1月27日、それまで休止していた7階を含めて全面再開した(写真1-1)。
著者
水野 孝彦
出版者
日経BP社
雑誌
日経レストラン (ISSN:09147845)
巻号頁・発行日
no.360, pp.12-14, 2005-10

農林水産省は7月28日、「外食における原産地表示に関するガイドライン」を発表した。そう遠くない将来、食材の原産地を上手くアピールできるかが、店の優劣を大きく左右する時代が到来するかもしれない。 このガイドラインは、外食業者が食材の原産地情報を消費者に対して自主的に表示することを促進するために作られたものだ。
出版者
日経BP社
雑誌
日経コンピュータ (ISSN:02854619)
巻号頁・発行日
no.801, pp.110-113, 2012-02-02

スマートフォンやタブレット端末といったスマートデバイスからBI(ビジネスインテリジェンス)ツールを利用可能にする動きが広がっている。現在はiOS向けが中心だが、多くのツールが今後Androidにも対応する見込みだ。接続可能なデータソースも増えており、利便性が増している。