1 0 0 0 The process of transformation of the Buddhist temple architecture of the Japanese society of Hawaii
- 著者
- パランボ湊石 麗子ローレン
- 出版者
- 早稲田大学
- 巻号頁・発行日
- 1999
博士論文
1 0 0 0 OA 集団的自衛権の安全保障環境に対する戦略的帰結の研究
このプロジェクトは近年の日本の安全保障政策の変化が安全保障環境に与える影響を分析したものです。特に集団的自衛権の効果について理論的そして実証的な研究を行った。理論的には、ゲーム理論を用いて、集団的自衛権を備えるだけでは日本に米国の同盟コミットメントも日本に対する抑止力も向上することはないが、日本を取り巻く安全保障のジレンマを緩和する効果が得られる条件を明らかにした。実証的には、過去2世紀の同盟データと国際紛争のデータを分析し、同盟内における双務的な防衛義務は、非対称的な防衛義務と比べて、同盟国による開戦を抑制し、同盟国による一般抑止を改善するが、攻撃回避や同盟の信頼性を高めないことが分かった。
1 0 0 0 IR 幕閣譜代藩の政治構造
1 0 0 0 ヴィクトル・シクロフスキイ : 規範の破壊者
1 0 0 0 イエズス会宣教師が見た中近世移行期日本の国王と国家
1 0 0 0 IR 語彙調査データによる基本漢語の抽出
- 著者
- 野村 雅昭
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 早稲田大学日本語研究教育センター紀要 (ISSN:0915440X)
- 巻号頁・発行日
- no.12, pp.21-54, 1999-05-31
現代日本語研究および日本語教育研究に資する基礎資料として, 「現代漢語データベース」を作成している.このデータベースには, 現代日本語で使用される約22,000語の漢語が収録され, その一々に品詞性, 語構成, 出現頻度, 意味コードなどの情報が付されている.このうち, 基本度の高い語を選び, 語誌情報を付ける作業を優先することにした.選定の条件としては, 出現頻度の情報を用いた.国立国語研究所が行った, 新聞・雑誌・中学教科書・高校教科書の4種の語彙調査の共出現率をもとに, 3,000語が抽出された.選定にあたっては, 同研究所が作成した「日本語教育のための基本語彙(6,000語)」をも参照した.この基本三千漢語(二字漢語)を, 基本度の観点から, 上記の「日本語教育のための基本語彙(6,000語)」のほか, 国立国語研究所の『分類語彙表』, 早稲田大学日本語研究教育センターの教科書『分野別用語集』と比較し, 分析を試みた.品詞性の面からは, 基本三千漢語にはサ変動詞の語幹になるような動作性の語彙が多いことがわかった.また, 意味分野の面からは, <抽象的関係>を表す語彙が多く含まれ, <生産物><自然>など, 具体物を表す語彙が少ないことが指摘された.このような傾向は, 特に外国人のための教科書に収録された語彙との比較から, 顕著である.以上の選定方法の説明, 収録語の分析のほか, 末尾には『分類語彙表』の分野別項目順に配列した「基本三千漢語一覧」を掲げた.
1 0 0 0 早期英語教育が第一言語獲得に及ぼす影響
小学三年生から「外国語活動」という名の体験型授業が開始され、小学五年生から教科としての英語が必修化された。このような時代の流れに呼応するように、学齢期前から早期英語教育を行う保護者が増えている。イマージョン教育を行っている団体はそのメリットを説く一方、言語学者や教育学者の間では懐疑的な意見が少なくないが、早期英語教育の是非についての議論は世間に共有されていないと言わざるを得ない。本研究は早期英語教育が共時的に母語獲得過程に影響を与えうるかについて調査するものである。また、研究結果を公開することで、学齢期前の幼児を持つ保護者が科学的な根拠をもとに教育機会の選択をする一助となることを目標とする。
1 0 0 0 全国紙の論調は極性化しているかー計量テキスト分析によるアプローチ
本研究の目的は、全国紙の論調の極性化現象について、その実態と進行メカニズムを明らかにすることである。近年、全国紙の論調の違いが以前よりも大きくなってきているとの指摘がしばしばなされるようになった。しかしながら、このような論調の極性化現象は、いつから、どの程度、どのような意味で進行していると言えるのか、検証が待たれているところである。本研究では、新聞記事の極性化の程度を示す「極性化指標」を提案し、これを各時代各争点の記事に適用することで、新聞論調の極性度の時代的変化を一貫した基準で記述するとともに、その進行メカニズムと発生条件の一端を解明することを目指す。
昨年度までの調査・研究によって、コミュニティー・ケアの実施にあたっては、「画一性や平等性」の重視と「多様性や地域特性」の重視という二つの価値軸の衝突が見られることが明らかとなった。これは、施策に限らず、担当者の意識面においてもみられるものと推測されることから、最終年度の調査・研究は、実施段階に入った「介護保険事業」を対象とし、「事業」のありようと担当者の意識の関係を析出することを主な狙いとした。この手法により、コミュニティー・ケアの理念がどのような形で具体化するのかについての一定の「解」が得られると考えた。調査・研究対象を、「広域連合的実施」と「単独実施」の混在している「福岡県」と「佐賀県」としたことは正しい選択であったといえる。調査・研究はアンケートとヒアリングという形態を基本とした。担当者の意識を析出するねらいから、アンケートは、自由記述を多く含んだものを使用した。配布は、福岡県、佐賀県を中心としていたが、最終年度のみは、福岡県内の97市町村と広域連合(本部と支部)とした。最終年に限れば、37市町村より回答を得たものの、広域連合関係からは、一切の回答を得ていない。解析は定性的なものを中心とした。ヒアリングは、「福岡市」、「北九州市」、「久留米市」、「筑後市」、「中間市」、「大牟田市」、「水巻町」、「芦屋町」、「豊津町」等で、担当者と専門職に対して実施した。コミュニティー・ケアの実施にあたっては、具体的な施策の内容においても、担当者の意識の面においても、「画一性や平等性」を重視するものは「他者に依存する」傾向が強くあらわれており、「多様性や地域特牲」を重視するものは「自己責任」の傾向が強くあらわれるという傾向があることがわかった。
1 0 0 0 コミュニティ・ケアの理念とその具体化の比較地域的研究
地域で、実際に計画策定を担当している者が、計画策定や地域特性に対してのアイデンティティーを持てる条件が備わっていることが「策定された計画についての満足度」と深く関わり、したがって、「マニュアル」や「指針」の存在や国からの指導は、かえって、地域特性を反映した計画に結実しないとの仮説のもとに、「福岡県」・「佐賀県」・「熊本県」・「兵庫県」・「神奈川県」と五県内の全市町村、および関係団体について、アンケート調査とヒアリングを実施した。アンケート調査の結果については、(1)策定された計画についての満足度と、(2)アンケートに回答した担当者が、評価を下す際に「自己責任」という観点から回答を導き出したか、「他者責任」という観点から回答を導き出したかをクロスさせ解析した。その理由は、コミュニティーケア自体が、「普遍性」と「個別性=地域特性」という二つの価値軸を持っているからである。仮説の通り、(1)「策定された計画についての満足度」と(2)「地域に対してのアイデンティティー」や「実感としての主体性発揮」の有無が密接に関係していることが分かった。地域を比較すると、「福岡県」と「兵庫県」に類似した傾向が見られる。同様のことは、介護保険導入後の市町村の実施計画作成についても想像できることから、今後とも、計画作りの「マニュアル」や「指針」と、計画作りにおける「自由度」や「地域特性の重視」との関係は大きな課題となろう。いずれにしろ、地域で、具体的に計画策定を担当する市町村職員の「ローカルなものに対するアイデンティティーの確保」が重要な鍵を握っているものと考えられる。
1 0 0 0 OA 福祉社会・政策デザインにおける次世代人材育成の国際比較
1 0 0 0 都市再生政策の国際比較研究
2000年代世界で主要な潮流となっている都市再生政策の国際比較をおこなった。調査対象国は、イギリス:ロンドン(早田宰・内田勝一)、フランス:パリ(寺尾仁・久塚純一)、ドイツ:ベルリン・ハンブルク(卯月盛夫・秋山靖浩・平山洋介)、スウェーデン:ストックホルム(麦倉哲)、アメリカ:ニューヨーク他(平山洋介・佐藤滋・内田勝一)を分担した。全体として、(1)縮小都市化・低需要にともなう郊外減退地区問題(特にパリ大都市圏における郊外住宅地等)、(2)都市問題の質的変化、(3)社会、経済、住宅、教育、交通、都市デザイン等の包括化・統合化による地域開発の導入(ロンドン大都市圏、パリ大都市圏、ベルリン、ハンブルク等)、(4)空間戦略の変化と既存政策の文脈との関係(特にロンドンにおけるEUの空間戦略の消化)、(5)補完性原理導入とガバナンスの重層(EU-国-地方-都市-地区)の影響(特にロンドンのGLA等)、(6)とくに行政庁内さらに民間・NPO等の広域的・横断的プロジェクト推進組織の登場(ロンドンのGLA、ハンブルクの庁内改革等)、(7)新しい専門化像(特にハンブルクにおける街区マネージャー等)、(8)ステイクホルダー民主主義と政治力学の影響(特にニューヨークにおけるグラウンド・ゼロ再建等)、(9)次世代型グローバル投資の空間的連携、(10)資源マッチングの戦略化、(11)「新しい貧困」(特にストックホルムにおけるセグリゲーション等)の出現、など11の特徴が世界的傾向となっていること、およびその国ごとのコンテクストが明らかになった。研究成果を雑誌『都市問題』(東京市政調査会)に連続投稿した。
1 0 0 0 OA 日本近代文学における座談会の文学・批評的意義
- 著者
- 酒井 浩介
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2013-08-30
日本近代の雑誌メディアにおける座談会記事の流通と、それが文学・批評においてどのような役割を果たしたかを調査した。戦前、昭和初期の誌上座談会を資料として収集し、小林秀雄らが関わった『文学界』に代表されるこの時期の文芸座談会の批評的な役割の分析が主な目的だったが、それを明らかにするために傍証として必要な資料の収集に難航した。また、体調を崩したこともあり、まとまった形として発表できなかった。話し言葉として半ば放言することがこの時期の批評に、その言葉の責任に二重性を付与していたことについて今後、改めて発表する機会を持てればと思っている。
1 0 0 0 OA 山本定祐先生のご退職にあたって
1 0 0 0 IR 合併シナジー分配の法理
1 0 0 0 OA 組織変革と組織ルーティンのダイナミック性
1 0 0 0 IR Phylogenetic relationships of fossil and Recent opsariichthines (Pisces, Cypriniformes, Cyprinidae)
- 著者
- Miyata Shinya
- 出版者
- 早稲田大学
- 巻号頁・発行日
- 2014
早大学位記番号:新6580