著者

Kazutoshi ABE

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.262-278, 2008-05-31 (Released:2010-03-12)

参考文献数

77

被引用文献数

2 2

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The aim of this article is to examine recent research trends in urban geography in Japan. For this purpose, papers from five major academic journals on geography were reviewed. It has been found that the number of articles on urban geography increased consistently in Japan after World War II, reaching a peak in the 1980s. Although the number decreased somewhat in the 1990s, it is again increasing in the 21st century. Trends in these articles may be summarized as follows: 1) a decrease in studies that examine cities as a single point; 2) an increase in studies that examine cities as an area; 3) an increase in studies that analyze urban functions; 4) a decrease in studies that use quantitative techniques; 5) an increase in studies that focus on humans themselves; and 6) an increase in studies that deviate from traditional categories. Another important point is that there have come to be a greater number of studies that examine some aspect “in cities” than studies “of cities.” A change in the writing style of research reports is also seen. Human agency continues to be a problem taken up in studies of urban geography. In the past, few papers quoted from people directly, whereas today this way of writing is not uncommon. In addition, nowadays there are also articles that directly quote individual opinions and judgments. From the above, recent urban geography may be summarized as having an increasing number of studies that view cities as areas, which serve as the field for examinations of urban functions, people's lives, or social groups, and that emphasize direct voices and narration. The influences of humanistic geography can be seen in the background. However, with excessive focus on urban functions or humans themselves, we run the risk of “not being able to see the forest for the trees.” It should also be pointed out that a writing style which relies too much on direct quotes or narration risks the identity of urban geography.

著者

Yoshitaka ISHIKAWA

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.5, pp.247-261, 2008-05-31 (Released:2010-03-12)

参考文献数

103

被引用文献数

2 4

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This paper reviews the existing literature on Japanese population geography since 2000 by major population topics, including projection, birth/death, migration, distribution, and household/marriage. Among these themes, migration studies (in particular, internal migration) still occupy a considerable proportion. The increase of GIS-based investigations is worthy of attention. Concerning the contribution of Japanese population geography as a whole, the following two things can be demonstrated. First, some Japanese population geographers have published major works in prestigious English foreign journals and have eagerly pursued international comparisons or joint studies with foreign researchers. Second, much of the research presumably deals with the manifold empirical aspects of the geographical impacts of Japan's population decline. Finally, a few problems concerning the existing literature are also mentioned.

著者

菊池 慶之

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.131-149, 2008-05-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

43

被引用文献数

2 1

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日本の都市内部構造は, 1970年代後半以降, 都心の盛衰と郊外の消長によって, 形態的な多様性を増してきた. そこで本稿では, 都市内部構造の多様化とその要因を明らかにすることを目的とする. 手法としては, 地域メッシュ統計を利用して157の都市地域を取り上げ, 1981~2001年にかけての従業者密度分布の変化を分析した. この分析の結果は, 以下の5点にまとめられる. 第1に, 日本の多くの都市では, 1990年代以降, AD (Agglomeration District) の空洞化が一般的な傾向となり, 下位階層の地方中小都市ほどADからの従業者の流出が進んでいた. 第2に, SD (Suburban District) の拡大は, 1980年代からすでに多くの都市で一般的な傾向となっていた. 第3に, 下位階層の都市ほど相対的なADの密度低下が進む傾向にあり, 都市間の格差が拡大していた. 第4に, 国土の中核部の都市ではADの空洞化とSDの拡大が著しいのに対して, 周縁部の都市の内部構造は安定的であった. 第5に, 早くからダウンサイジングが進んだ都市のいくつかに再集中化傾向が生じているのが確認された.

著者

梶田 真

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.60-75, 2008-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

31

被引用文献数

1 4

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本稿では, 地方交付税削減策の実態を詳細に検討した上で, 利害関係者の動きに注目しながら, 市町村合併政策との関係の中で小人口町村を対象とした地方交付税削減策が強く推進されたことに対する解釈を試みた. 分析の結果, (1) 地方交付税削減策と小人口町村の財政状況の悪化, 財政担当者の自町村の財政状況に関する認識の変化は時期的に明瞭に連動している, (2) 近年の小人口町村に対する基準財政需要額算定額に関する定量分析の結果, 2001年度という新たな転換点が検出された. この年度を境として, 重み付き回帰モデルの各パラメータの数値は, 増加から減少に転じ, 小人口町村の経常収支比率も急上昇する, (3) 構造改革を掲げた小泉政権の発足を契機として, 2001年度以降, 総務省は地方交付税制度の骨格を守るために小人口町村をスケープゴート的に扱うようになった, という3点が明らかになった.

著者

関根 智子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.2, pp.76-87, 2008-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

17

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本研究は, 東京都足立区北東部を事例として, GIS上で25,359棟の建物に対し, 商業施設の一つであるコンビニエンスストア (以下, コンビニと略称) への最短道路距離を求め, 建物レベルの近接性を測定した. 建物レベルの近接性の分布を詳細に検討したところ, 近接性は道路網のパターン, 施設と道路網の位置関係, 建物と道路網の位置関係, 施設同士の位置関係, などによって規定されていた. 次に, 建物レベルの近接性と, 町丁目中心点からみた町丁目レベルの近接性を比較したところ, 町丁目レベルでは, 施設への平均距離が若干長いことから, 全体的にみると近接性は多少悪くなった. 最寄りのコンビニは, 町丁目の境界を成す主要道路沿いかその外側に8割立地していることから, 町丁目中心点に比べて, 主要道路沿いにも分布する建物の方が, コンビニへの近接性は良くなると考えられる. したがって, 近接性を測定する場合, 地域単位の中心点と建物とのコンビニに対する位置関係の差が, 生態学的誤謬をもたらす原因となっていることが明らかとなった. 最後に, 町丁目内における建物レベルの近接性の差異を分析したところ, 近接性が“良い”町丁目内では内部の差異は小さかった. それに対し, 近接性が“普通”の町丁目内では差異が大きくなる傾向がみられることから, 町丁目の中心点で近接性を代表させることの限界が明らかになった.

著者

中島 直子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.13, pp.872-883, 2007-11-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

26

著者

畠山 輝雄

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.13, pp.857-871, 2007-11-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

15

被引用文献数

5 5 1

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平成の大合併では, 財政的な議論が中心となり, 住民サービスへの対応が後回しとなったため, 峠などのサニビスの地理的分断条件を伴う合併が全体の約4分の1を占めた. そこで, 地理的分断条件が高齢者福祉サービスへ与える影響について, 群馬県沼田市を事例に明らかにした. 沼田市では, 白沢地区と利根地区の間にある椎坂峠が通所サービスの分断条件となっていた. 合併後のサービス体制の不備の結果, サービス空間の再編成が行われたにもかかわらず, 峠越えによる時間的, 精神的負担および住民意識における旧市町村の枠組の残存が要因となり, 合併当初は地区間のサニビスの相互利用は進まなかった. 地理的分断条件を含む市町村においては, 合併後の高齢者福祉サービスに関する計画について, 市町村域を一体的に考えるのではなく, 地理的条件を考慮した上で, 旧市町村域もしくはさらに詳細な地域ごとに計画を作成する必要があ名.

著者

山口 太郎

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.9, pp.525-540, 2007-08-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

27

被引用文献数

1

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本研究では, 敷地の広さや緑の豊かさから環境の良い住宅地として評価されている戦前期に開発された郊外住宅地に対して, 時代を経たことによるさまざまな変容の結果としての現況を, 景観観察から分析した. 新宿区中井地区を事例に, 可視的な景観構成要素に対し, 景観観察に基づくデータ化と, それらのデータを使用して計量分析手法による景観の類型化を行い, 中井地区の景観の特徴を分析した. その結果,「商・住併用を含む低・中層住宅」,「前面に駐車スペース等を持つ住宅」,「敷地規模が大きく植栽の豊富な戸建住宅」,「中・小敷地規模の住宅+諸施設」の4類型が得られた. 景観を重視したまちづくりが注目される今日, 地理学から何ができるかを考えたとき, 景観観察からいくつかの景観類型が得られた本研究を通じて, 可視的な景観構成要素に注目することと, まちづくりに求められている小スケールでの調査の意義を提示できたのではないかと考える.

著者

水野 真彦

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.8, pp.481-498, 2007-07-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

81

被引用文献数

8 6

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本稿は, 経済地理学において知識の問題を議論する際に, 社会ネットワーク論の視点が有効であることを指摘し, その展開方向について整理した. 社会ネットワーク論においては, 対象はアクターの関係のネットワークとしてとらえられ, 結合の内容やネットワークの構造が, アクターの行為に影響を与えると考える. 知識の移転・学習におけるアクターの多様性・流動性の意義の問題は, 社会ネットワーク論の視点からは, アクターの結合の質やネットワークの構造の問題ととらえることができる. 具体的には, 弱い紐帯, ブリッジの存在, ランダムで偶然な結合の形成が, 新しい有用な知識の流通を促すと考えられる. そのような社会ネットワーク論においては空間性は考慮されていないため, 経済地理学においてはアクター間の近接性に焦点を当てる必要がある. ただし, この場合の近接性とは, 地理的近接性だけではなく, 組織的近接性や制度的近接性も含まれ, それらは相互に関連している.

著者

岩田 修二

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.397-398, 2007-05-01 (Released:2010-03-12)

著者

丸山 美沙子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.3, pp.121-137, 2007-03-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

33

被引用文献数

3 3

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1990年代以降, 産業集積地の優位性が再認識されてきた. この時期の研究の重要な視点として「企業間における新たな連関形成の重要性」が指摘できるが, その際に企業がとる方法など,連関の形成過程については具体的解明に至っていない. そこで本研究では, 東京都板橋区の中小企業を対象とし, 聞取り調査に基づいて新規取引連関の形成過程の解明を試みた. 本研究を通じて, 最も重要な新規取引連関の形成方法は「知人による紹介」であることが示された. 企業は紹介者を介して新規取引相手の情報を収集し, 新規取引に伴う取引費用や技術的・金銭的リスクを軽減している. 企業と紹介者は, 同一協力会への所属, 下請仲間, プライベートな付合いがある場合が多く, 信頼関係にある. 信頼関係は同一組織への参加により, 互いの技術力や人柄を知る機会を得ることで形成される. したがって, 新規取引連関の形成には現在までの企業間関係が大きく関わっている.

著者

村中 亮夫 中谷 友樹 吉岡 達生

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.87-98, 2007-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

43

被引用文献数

3 1

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本稿では, 山口県岩国地域の高校生を対象とし, アレルギー性鼻炎有病率の地域差を, 居住地―通学先関係から分析した. 分析資料としては, 耳鼻科検診時の問診・視診結果を利用した. ロジスティック回帰分析による結果, アレルギー性鼻炎所見の有無に対して, 通学パターン, ぜん息の既往症, 家庭内の受動喫煙が影響を与えていることが明らかになった. アレルギー性鼻炎有病率の地域差については, 高校生の居住地を基準としてはみられなかったが, 高校生の通学先を基準とした場合には, 市部の高校への通学生は郡部の高校への通学生に比べ有病率が有意に高かった. この結果から, 市部の高校への通学生は, 日中の生活時間の多くを費やす高等学校周辺の地域において, アレルギー性鼻炎にかかるリスク要因となる環境に人体が暴露されている可能性が示唆された.

著者

埴淵 知哉

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.2, pp.49-69, 2007-02-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

41

被引用文献数

1 3

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本稿の目的は, 地方圏に所在するNGOによる「地域かちの国際協力」の可能性と問題点を検討し, NGO活動における「地域」の役割を明らかにすることである. また, それを通じて地方圏におけるNGO活動の可能性を探ることも意図している. 12団体のNGOに対するインタビュー調査の結果, NGOは, 遍在する資源あるいは固有の資源を活用し, 地域内および地域間の諸関係を通じて信頼やネットワークを構築することで, 国際協力活動を有効に機能させていることが示された. またこのような積極的な役割の一方で, 地方圏では支援者の規模の制約があることや,「地域からの国際協力」を実践することで生じる利害関係や正当性をめぐる問題点も指摘された. 本稿の分析を通じて, 国内の「地域」との有効な関係構築が, 特に地方圏でのNGO活動にとって重要な問題であることが明らかになった.

著者

植村 善博 シエパード マイク

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.13, pp.769-785, 2006-11-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

29

被引用文献数

3 3

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ニュージーランド北島,パーマストンノース東部の地形発達史および第四紀後期の地殻変動を明らかにする目的で海成段丘と河成段丘を調査した.その結果,トコマル段丘が海洋酸素同位体ステージ5eにあたる海成段丘であることを確定し,トコマル層の下位に位置する2層の海成層をそれぞれ海洋酸素同位体ステージの7および9の海進期堆積物に対比した.また,ステージ5以後の河成段丘であるフォレストヒル面,ミルソン面およびアッシュハースト面についてその形成年代と形成環境を明らかにした。トコマル段丘の旧汀線高度は109~147mにあり,その高度は南西へ0.3%の勾配で低下している.平均隆起速度は0.8~1.1m/kaである.また,トコマル面の縦断勾配は1.57~2.13%の勾配を持ち,北西方向に傾斜している.本地域では西北西への増傾斜運動が卓越しており,ワンガヌイ堆積盆地の沈降中心へ傾き下がる造盆地運動が支配的である.その増傾斜運動はトコマル面以降フォレストヒル面形成期までの間に比べ,フォレストヒル面形成以後に加速化した.

著者

Hung Thai DINH Shigeko HARUYAMA

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.725-737, 2006-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

15

被引用文献数

2 3 3

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This study aims to clarify the main ion concentrations in paddy field surface soil from 0 to 100cm in depth along the coast of the Red River Delta, Northern Vi etnam, represented by Nam Dinh Province. There is a relation between total dissolved solid (TDS) and Na+concentration. Na+and Cl- concentrations in paddy fields increase gradually and the abundance of Cl- concentration in soil proclaims the influence of seawater intrusion. Washing is reported to reduce the high salinity in the cultivation-layer soil of paddy fields. Furthermore, the impact of seawater intrusion on soil salinity of coastal paddy fields has been considered. The top soil layer of coastal salt-affected paddy fields has the highest sodium absorption ratio (SAR) values, and shows the strongest salinity influence in both the flood season and the dry season. Soil samples near the Day River mouth have high SAR values with considerable Na+ concentrations in the dry season. The exchange selectivity between Ca2+, Mg2+and Na+ has also been studied by considering changes in the SAR under different conditions of soil composition and land cover. In coastal agricultural land, the SAR in the surface soil layer can be used to evaluate the influence of salinity. The SAR in cultivated soil is used to assess the influence of salinity problems on the paddy field.

著者

Hiroaki UEDA E. Masatake HORI

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.715-724, 2006-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

37

被引用文献数

1 1

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Japan and neighboring regions experienced record-breaking hot weather during the 2004 summer. Two kinds of teleconnection patterns are considered to account for the anomalous anticyclone over these regions. One, originating from the western North Pacific (WNP), was responsible for the anomalous hot weather during the second half of June. The other, embedded in the mid-latitude Asian Jet, was discernible dúring early July. The Asian summer monsoon (ASM) was stronger than normal, which was consistent with the warmer Asian land surface in the pre-monsoon season. During the boreal spring, enhancement of convection occurred over the tropical Indian Ocean (IO) and WNP. These anomalous tropical heat sources are responsible for anticyclonic circulation extending over the Asian continent and resultant increase in the land surface temperature due to suppression of rainfall. The enhancement of thermal gradient between the Asian continent and the adjacent oceans are consistent with the strong ASM. An east-west asymmetric air-sea heat exchange across South china Sea is newly proposed to explain the connection between the ASM intensity and the localized convection to the east of the Philippines in June.

著者

Yoshiki WAKABAYASHI

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.608-618, 2006-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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Previous studies of residential mobility and housing policies have focused on nuclear families. Recently, however, the number of one-person households has increased in the Tokyo Metropolitan Area, mainly due to the increase of late marriage and more working women. The purpose of this study is to examine the residential choice process of single women of the ages of 30-39 and to analyze the factors affecting it. To identify these, this study adopted a multimethod approach combining quantitative and qualitative methods. From the analysis of census data it became clear that single women in their 30's living alone concentrate in the western vicinities of the CBD, which implies that they prefer convenient places to short commutes. Quantitative analysis of the questionnaire data supported this inference by the fact that the most important reason given for their residential choice was accessibility to railway stations. However, the type of residence and working style showed marked differences among income groups. The answers to the open-ended questions of the questionnaire and a focus group interview revealed constraints on the housing choices of single women. Especially, some of the respondents faced difficulty in housing searches and in making contracts with real estate brokers. This could be due to the low confidence of single women, reflecting the conventional patriarchy of Japanese society.

著者

AHMADI NEJAD MASOULEH Fatemeh

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.12, pp.700-714, 2006-10-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

5

被引用文献数

1 1

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Unlike developed countries, no enforced attendance areas exist in Iran to guide school selection or allow students to make the most convenient commutes to the nearest schools. Without defined school attendance areas, parents seeking better and more reputable schools often have no choice but to send children to schools outside the local area. In the case of the Northern Iranian city of Rasht, this parental-based system of schools selection has resulted in commutes that are longer than necessary for the female students of junior high school who journey on foot or on the city's public and private transport. Long commutes by vehicle and on foot are a heavy burden on students and parents in terms of travel expenses, stress and the possibility of physical harm. This paper presents the realities of the parental-based system of school selection through the case study of Rasht City using questionnaires. The criteria in the selection of school by parents were clarified through the use of questionnaire surveys. In order to reduce the time and distance of commutes to school, the research proposed to eliminate parental choice and to create school attendance areas that allocate students to the closest possible public female junior high (PFJH) schools of Rasht City. It concluded that through the introduction of school attendance areas based on the multiplicatively weighted Voronoi diagram method, it would be possible to not only eliminate most hazardous vehicle travel but also make walking commute shorter and more convenient.

著者

新名 阿津子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.79, no.8, pp.423-434, 2006-07-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

16

被引用文献数

4

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本稿は専門事業所サービス業である経営コンサルタント業を取り上げ,その集中がみられる東京都港区を事例に,経営コンサルタント業の立地特性とその要因を明らかにしたものである.その結果,広域的な地域選択としての東京都心と,局地的な地点選択としてのオフィスビル選択では異なる要因が働くことが明らかになった.前者は,東京大都市圏への顧客の集中を背景に,交通の利便性や顧客への近接性,労働者確保の容易性,ニーズに合致する不動産の存在といった「都心性」と企業設立主体との近接性が,対面接触を重視する経営コンサルタント業の東京都心部における立地を誘発し固着化させていた.後者は,そうした東京都心部において,オフィス面積の需要拡大とそのコスト管理の二つを満たすための合理的なオフィスビルの選択行動であった.いずれにしろ,経営コンサルタント業の立地展開は東京都心に集中しており,都心外への分散化の可能性は低く,結果として東京一極集中の立地パターンを示している.

著者

富川 久美子

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.78, no.14, pp.976-986, 2005-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

16

被引用文献数

1 1

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ドイツにおける農家民宿の研究は,その発展に向けた経営や立地条件などの解明を目的として展開した.本研究では,農家民宿が成熟期にある地域,バイエルン州南部のバート・ヒンデラングを取り上げ,近年の農家民宿の動向,とりわけ経営分化を把握し,その要因を明らかにした.農家民宿が成熟期にある地域では,農家民宿が離農して宿泊業専業となる傾向にある.その中で,農業維持を実現する農家民宿では,貸部屋から貸別荘への移行が顕著にみられ,現在の経営形態として貸部屋,貸別荘,それらの併設の3類型が確認された.これら3類型への分化の主要因として,家族内の労働力の多寡,後継者の有無,需要の変化が挙げられる.