著者

マシュー・ベネット [ほか] 著 野下祥子訳

出版者

創元社

巻号頁・発行日

2009

著者

マーティン・J・ドアティ著

出版者

原書房

巻号頁・発行日

2010

著者

マーティン・J・ドアティ著 野下祥子訳

出版者

原書房

巻号頁・発行日

2011

著者

笠尾恭二平上信行著

出版者

BABジャパン出版局

巻号頁・発行日

1999

著者

小佐野淳著

出版者

新紀元社

巻号頁・発行日

2009

著者

市川定春著 新紀元社編集部編

出版者

新紀元社

巻号頁・発行日

1996

著者

及川 真人 加藤 勝利 松原 徹 山中 誠一郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Eb0598, 2012

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【はじめに/目的】 回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ)は急性期から早期の転院を受け入れ、高頻度のリハビリテーション(以下、リハ)を提供し、廃用症候群の予防、日常生活活動(以下、ADL)向上、早期在宅復帰を目指している。また、在宅復帰後の継続的なリハを提供する場として訪問リハや外来リハ、通所リハ等が存在する。当院回復期リハ病棟は、365日リハ・1日9単位のリハを提供しており、結果として早期退院が実現する事が多く、発症から180日未満で外来リハを開始する方が殆どである。従って、発症から間もないこともあり、能力改善の余地を残して外来リハを開始するケースが多い。また、診療報酬における算定日数上限180日以降も、カンファレンスにおいて医学的判断に基づいた改善見込みについて検討し、外来リハを継続している。病院退院後の片麻痺者の身体機能については古くから研究が行われている。20年前においては機能維持、予後予測の観点から研究が行われている。現在では在宅におけるリハ効果について報告が多く、それらの研究は、FIM等を用い、ADLの経過を追ったものが多く、歩行パフォーマンスの経過を追っているものは少ない。上記のように、今日の医療保険制度を考えると、定量評価によるパフォーマンンスの改善を示す事と、経時的なデータを追う事は、外来リハを継続する上で重要であると考える。そこで今回我々は、10m歩行所要時間(以下、10mtime)を指標とし、当院回復期リハ病棟を退院した脳卒中片麻痺者の歩行能力の変化を追う事とした。【方法】 対象は、脳血管障害(脳梗塞もしくは脳出血)により片麻痺を呈し、かつ2008年1月から2011年1月までに当院回復期病棟に入院し、退院後に当院外来にてリハビリテーションを開始した109名(男性84名,女性25名 年齢61.2±12.9歳)とした。なおデータを採用するにあたり、カルテ上に10mtimeが記載されていなかった者、介助にて10m歩行評価を実施した者、研究期間中に他院へ入院した者は除外した。10mtimeは3カ月毎の定期カンファレンスで報告されている値で、外来開始、3ヶ月後(以下、3M)、6ヶ月後(以下6M)、9カ月後(以下、9M)の値とした。測定方法は当院PT部門で定められており、10m区間前後に約3mの予備区間を設け、ストップウォッチにて最大歩行速度における所要時間を計測した。計測した外来開始、3M、6M、9Mの10mtimeについて反復測定分散分析を行った。また、反復測定分散分析で主効果が有意であった場合、TukeyのHSD検定を用いた。なお、有意水準は5%未満とした。統計解析はSPSS12.0J(SPSS Japan)を用いた。【説明と同意】 本研究は、所属施設の倫理委員会の承認を得て実施した。【結果】 外来開始の10mtimeは14.5±11.2秒、3Mは12.7±9.2秒、6Mは12.3±9.4秒、9Mは11.9±9.4秒であり、反復測定分散分析の結果、有意な差が認められた(p<0.05)。また、多重比較検定の結果、外来開始と3M、6M、9M各期の10mtimeに有意差を認め(p<0.05)、3Mと9Mの10mtimeに有意差を認めた(p<0.05)。【考察】 片麻痺者に対する外来リハの目的の一つとして、病棟退院後の在宅生活の安定が挙げられる。一方で利用者からは更なる機能・能力向上の希望が挙げられ、とりわけ歩行能力向上に対するニーズが聞かれる事が多い。今回の外来開始から3Mの10mtime改善を考えると、外来リハ初期においては積極的に機能・能力回復に対してアプローチする価値があると考える。また、その後の10mtime改善の経過に関しては、はじめの3Mと比較すると緩やかになっているものの、継続した改善がみられた。回復期リハ病棟からの早期退院を考えると、外来開始初期は算定日数上限内に収まるものの、数カ月すると算定日数を超える利用者が殆どである。算定日数上限以降も、医師が改善の見込みがあると判断した場合、リハを継続することが可能である。よって今回の継続的な10mtimeの改善は、維持期リハを継続する為の医学的判断の一助になると考える。今後、さらに調査期間を延長し、歩行パフォーマンスの改善に対する調査を継続して行っていきたい。【理学療法学研究としての意義】 今回、外来通院している片麻痺者の10mtimeの継続的な改善がみられた。外来初期は能力改善の余地が大きく、積極的なリハが望まれる。また、算定日数上限以降の継続的なパフォーマンス改善は、外来リハを継続する為に必要な医学的判断の一助になると考える。

著者

丸山 大弥 中村 祐輔 小川 真司

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2015, 2016

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【はじめに,目的】脳血管患者のリハビリテーション(以下リハビリ)において,予後予測を行う事は重要となる。年齢や認知機能は脳血管患者の予後に影響を及ぼすという報告は多く見られるが,対象を運動FIMの重症度で分類した報告は少ない。予後予測を行うにあたって,入院時の運動機能は影響すると考えられる。そこで,当院回復期リハビリテーション病棟(以下回リハ)の脳血管患者を重症度で3群に分け,年齢・認知症の有無が運動FIMの利得に及ぼす影響を明らかにすることを目的とした。【方法】H26年7月からH27年3月末までに当院回リハを退院した193名の内,死亡退院や急変による転院を除外した脳血管患者57名を対象とした。対象を3群に分け,13~39点を重度介助群(n=13,age=72.3),40~77点を中等度介助群(n=31,age=73.0),78~91点(n=13,age=68.9)を自立群とした。その3群間で運動FIM利得,MMSE,年齢,在宅復帰率,在院日数について比較した。統計は,一元配置分散分析,Spearman順位相関分析を行った。【結果】3群間で年齢,MMSE,在宅復帰率に有意差はみられなかったが,運動FIM利得,在院日数に有意差がみられた(p<0.05)。post.hoc検定により,FIM利得は重度介助群と中等度介助群,自立群と中等度介助群において有意差がみられた(p<0.05)。また,在院日数は,すべての群間で有意差を認めた(p<0.05)。脳血管患者3群それぞれにおいて,運動FIM利得とMMSEや年齢の間に相間関係はみられなかった。【結論】先行研究では年齢と認知機能はFIM利得に影響を及ぼすと報告があるが,本研究では必ずしも影響を及ぼすとは断定できなかった。要因として,先行研究との比較で基本属性データに差がないことから,さらなる詳細な基本属性データの高次脳機能や麻痺の重症度等の影響が考えられる。また,サンプルサイズが少ないことも要因の1つとして考えられる。層別化した3群では,中等度介助群のみFIM利得に有意差がみられた。自立群では天井効果で改善点数が小さくなり,重度介助群では座位の安定などFIMの評価項目に含まれない内容での僅かな能力の改善が生じたためと考える。入院時運動FIMの層別化した3群で在宅復帰率に有意差はなかったが,入院時の運動FIMと在院日数は正の相関関係にあった。重介助群は入院時の介助が多く必要な事に加えて,中等度介助群に比べFIM利得が小さい為,ADL獲得に長い期間が必要となる。さらに,身体機能の改善のみでADLの向上が困難な患者においては,多職種や家族と連携し住宅改修等に期間が必要となる。そのため,入院日数が長期化すると考えられる。脳血管患者の年齢と認知機能は必ずしもFIMの改善に影響を及ぼす要因でない事が示唆された。高齢で認知機能の低下した患者であっても,積極的なリハビリの介入によりFIMの改善が可能となると考えられる。重介助群の予後予測では,今回の結果も考慮し適切な判断が必要とされる。

著者

檜田 信男

出版者

LEC東京リーガルマインド大学院大学

雑誌

LEC会計大学院紀要 (ISSN:21865302)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.59-72, 2007-03-30 (Released:2018-05-02)

著者

中橋 史衡 田中 周 武藤 友和 吉田 真一 佐藤 貴子 鈴木 敬二 森豊 浩代子 鈴川 活水

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.46, pp.E-171_1-E-171_1, 2019

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<p>【はじめに・目的】</p><p>乾,山口,實はChungらによる被殼出血症例の出血部位を血管支配領域別に分けた6分類を用いて,それぞれ回復期病棟,急性期病棟の独歩獲得率を調査している.しかし,同分類と被殻出血症例に対する装具処方の関連を調査した報告はみられない.今回被殼出血症例における当院退院時の独歩獲得率及び装具処方との関連を各部位間で調査し先行研究との比較検討を行った.</p><p>【方法】</p><p>2011年~2018年の間に入院した被殻出血患者87名を対象とした.男性56名,女性31名,年齢平均58.52(±12.59)歳,損傷側は左側36名,右側51名であった.既往歴に脳血管疾患や整形外科疾患を有する症例は除外した.急性期頭部CT画像と回復期入院 時頭部CT画像(撮影日:発症後平均25±11日)を用いて出血位置を確認しChungらが報告している6タイプ(前方タイプ,中間タイプ,後内側タイプ,後外側タイプ,外側タイプ,大出血タイプ)に分類した.退院時Functional Independent Measure(以下;FIM)移動項目1-5点を独歩不可能群,6-7点を独歩可能群とし,独歩獲得率を求めた.各タイプの割合,年齢平均,独歩獲得率,退院時FIM移動項目およびFIM認知項目の点数,BRS,内包後脚への進展の有無を比較した.統計学的解析はJ-STATを用い,独立した多群の差の検定としてKruskal Wallis検定を行い,多群比較としてscheffe法を行った.有意水準はいずれも p<0.05とした.</p><p>【結果】</p><p>分類別の症例数は前方タイプ3名(3.4%),中間タイプ7名(8.0%),後内側タイプ2名(2.0%),後外側タイプ30名(34.4%),外側タイプ21名(26.4%),大出血タイプ22名(25.2%).各タイプでの年齢・性別の有意差なし.独歩獲得率(装具処方)は前方タイプ100%(処方なし),中間タイプ100%(処方なし),後内側タイプ100%(処方なし),後外側タイプ93.3%(AFO43.3%,KAFO23.3%),外側タイプ90.4%(KAFO9.5%),大出血タイプ54.5%(AFO13.6%,KAFO86.3%,その他9.0%).大出血タイプにて有意に独歩獲得率およびBRSの低下が認められた.内包後脚への進展は後外側タイプ,大出血タイプにおいて有意にみられ,この両タイプ間の比較では大出血タイプに有意な進展を認めた.</p><p>【考察】</p><p>山口によると独歩獲得率は後外側タイプにて50%,大出血タイプにて13.4%と有意に低下しているとされるが当院では大出血タイプのみに有意な低下が認められた.また,当院での独歩獲得率は後外側タイプ93.3%・大出血タイプ54.5%と先行研究に比べ良好であった.当院では発症から回リハ病棟入棟までの入棟期間が短く(平均25±11日),また当院入院後比較的早期の装具処方(平均11.3±18.5日)と起立訓練の実施により積極的な立位・歩行訓練を実施している.実際に大出血タイプ症例の86.3%に早期にKAFOが処方されておりこれらが良好な独歩獲得率に寄与した可能性が示唆される.タイプ別の装具処方数については内包後脚および放線冠への進展がみられやすい後外側タイプ,大出血タイプにおいて多くの装具が処方されたことが考えられる.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究はヘルシンキ宣言の基準に従い、データは研究以外の目的には使用せず、個人が特定されないよう匿名化した。また当院の規定に基づき個人情報の取り扱いには十分配慮して行った。</p>

著者

原田 めぐみ 奥村 美奈子

出版者

岐阜県立看護大学

雑誌

岐阜県立看護大学紀要 (ISSN:13462520)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.41-52, 2019-03

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本研究の目的は、第1 段階で作成した回復期リハビリテーション病棟における脳血管障害患者の生活の再構築過程を支える[援助方針と援助体制]を用いて援助を実践し、その実践を評価することで回復期病棟における脳血管障害患者の生活の再構築を支える看護のあり方を検討することである。 対象者はA 回復期リハビリテーション病棟の看護職12 名、介護職7名、脳血管疾患患者3 名であった。本研究の第2段階として看護職と介護職がノートを用いて情報共有し、[援助方針]を用いてケースカンファレンスを行う体制で患者に援助を実践した。患者には退院前に半構成的面接を行った。看護職と介護職には質問紙調査を行い、実践の評価と今後の課題を検討した。 回復期リハビリテーション病棟における脳血管障害患者の生活の再構築過程を支える[援助方針]は、1) 患者・家族とともに今後の方向性を考える、2) 精神的な回復を支える、3) 患者の意欲を支える、4) 退院後も患者の支えになれるように家族を支援するに、援助の実践を通して5) 高次脳機能障害のある生活を支える、6) 身体機能を整える、7) 活動を促す、8) 社会参加や役割遂行を支えるが新たに追加された。[援助体制]には、介護職との協働に加えてリハビリ職との協働体制を整える必要性が明らかになった。 身体・心理状態が不安定な中でリハビリが始まる回復期病棟では、高次脳機能障害による生活への影響を考え、患者が主体的に生活を再構築するために患者の心身の基盤を整え意欲を高めながら活動を支え、ADL が自立した後も社会参加や役割遂行の援助を継続し、患者がどのような自分でありたいか、そのために何が必要かなど今後長期的に自分で生活を営むための気持ちや姿勢の基盤づくりを支える看護が重要であると考えられた。[援助方針]の各項目を同時に、かつ病棟全体で統一して実施するために、看護職は他職種ともお互いの意見を伝えやすい環境づくりに努める役割がある。

著者

Anna Iwahori Masamitsu Maekawa Aya Narita Akie Kato Toshihiro Sato Jiro Ogura Yu Sato Masafumi Kikuchi Atsuko Noguchi Katsumi Higaki Torayuki Okuyama Tsutomu Takahashi Yoshikatsu Eto Nariyasu Mano

出版者

The Pharmaceutical Society of Japan

雑誌

Biological and Pharmaceutical Bulletin (ISSN:09186158)

巻号頁・発行日

pp.b20-00400, (Released:2020-06-25)

参考文献数

36

被引用文献数

10

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Early diagnosis of Niemann-Pick diseases (NPDs) is important for better prognosis of such diseases. N-Palmitoyl-O-phosphocholine-serine (PPCS) is a new NPD biomarker possessing high sensitivity, and with its combination with sphingosylphosphocholine (SPC) it may be possible to distinguish NPD-C from NPD-A/B. In this study, a rapid liquid chromatography/tandem mass spectrometry (LC/MS/MS) method (method 1) and a validated LC/MS/MS analysis (method 2) of PPCS and SPC were developed, and we have proposed a diagnostic screening strategy for NPDs using a combination of serum PPCS and SPC concentrations.Nexera and API 5000 were used as LC/MS/MS systems. C18 columns with lengths of 10 mm and 50 mm were used for method 1 and 2, respectively. 2H3-labeled PPCS (PPCS-2H3_ and nor-SPC were used as internal standards. Selective reaction monitoring in positive-ion mode was used for MS/MS. Run times of 1.2 min and 8 min were set for methods 1 and 2, respectively.In both methods 1 and 2, two analytes showed high linearity in the range of 1–4000 ng/mL. Method 2 provided high accuracy and precision in method validation. Serum concentrations of both analytes were significantly higher in NPD-C patients than those of healthy subjects in both methods. Serum PPCS correlated between methods 1 and 2; however, it was different in the case of SPC. The serum PPCS/SPC ratio was different in healthy subjects, NPD-C, and NPD-A/B. These results suggest that using a combination of the two LC/MS/MS analytical methods for PPCS and SPC is useful for diagnostic screening of NPDs.

著者

千貫 祐子 森田 栄伸

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.8-11, 2012-04-10

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要約 近年,旧「茶のしずく石鹸」中の加水分解小麦(グルパール19S®)で経皮または経粘膜感作されて,小麦による食物依存性運動誘発アナフィラキシー(food-dependent exercise-induced anaphylaxis:FDEIA)を発症したと思われる患者が急増した.患者の多くが小麦によるFDEIAの主要アレルゲンであるω-5グリアジンに対する特異的IgEを有しておらず,従来のFDEIAとは異なる臨床症状および予後を呈している.

著者

宮田幸一

雑誌

音声の研究

巻号頁・発行日

vol.2, pp.31-37, 1928

被引用文献数

1

著者

梶原 篤 蒲池 幹治

出版者

公益社団法人 高分子学会

雑誌

高分子 (ISSN:04541138)

巻号頁・発行日

vol.47, no.2, pp.62-65, 1998-02-01 (Released:2011-10-14)

参考文献数

23

被引用文献数

1 1

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ラジカル重合の生長末端を生長カチオンやアニオンに変換して特異なモノマー配列をもつような高分子を合成したり, 生長反応を制御して分子量や分子量分布のそろった高分子をつくったりすることは永い間,高分子合成化学の夢の一つであった.この分野では近年,大きな進歩があり,これまでラジカル重合では合成できなかった精密に制御された高分子がつくり出されるようになってきた.

著者

岡林 誠士 工藤 雅人 熊谷 伸子

出版者

一般社団法人 日本繊維製品消費科学会

雑誌

繊維製品消費科学 (ISSN:00372072)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.542-550, 2018-07-25 (Released:2018-07-25)

参考文献数

20

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本論文では,身体装飾としてのタトゥーとピアスに着目し,2 つの目的を設定した.1 つ目は,若年層におけるタトゥーとピアスによる身体装飾のイメージを明らかにすることである.2 つ目は,これらを用いた他者の身体装飾への抵抗感を公共空間という視点から明らかにすることである.都内の大学生482 名に質問紙調査を実施した結果,以下の点が示唆された.タトゥーが持つ両価的なイメージのうち,ネガティブなものは確固としてあること.そして,それは公的自意識と関連する可能性がある.また,公共空間での他者のタトゥー・ピアスへの抵抗感は,肌の露出が一つの要因として挙げられること.但し,他者が外国人である場合,その捉え方は異なる可能性がある.以上を踏まえ,今後さらに継続的な議論を進めたい.

著者

溝口 玄樹

出版者

社団法人 有機合成化学協会

雑誌

有機合成化学協会誌 (ISSN:00379980)

巻号頁・発行日

vol.75, no.3, pp.253-254, 2017

被引用文献数

3

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<p>Polyoxygenated steroids cardenolides, typified by ouabagenin, possess a broad spectrum of biological activity such as inotropic activity. Due to their unique structure, including unusual <i>cis</i>-fused A/B- and C/D ring junction, and a number of β-configured oxygenated functional group, they have been an attractive target in chemical synthesis. In this review, recent developments in the practical synthetic strategies toward these cardenolides are described.</p>

著者

日本医史学会 [編]

出版者

日本医史学会

巻号頁・発行日

no.765, 1912-02

出版者

国鏡社

巻号頁・発行日

vol.第14編, 1903

著者

蔭木 達也

出版者

慶應義塾福沢研究センター

雑誌

近代日本研究 (ISSN:09114181)

巻号頁・発行日

no.36, pp.283-309, 2019

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はじめに一 福沢諭吉の「女性」概念二 福沢と同時代の「女性」概念おわりに研究ノート