著者
田中 綾乃 TANAKA Ayano
出版者
三重大学人文学部文化学科
雑誌
人文論叢 : 三重大学人文学部文化学科研究紀要 = JINBUN RONSO : BULLETIN OF THE FACULTY OF HUMANITIES, LAW AND ECONOMICS (ISSN:02897253)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.49-57, 2017-03-31

「アートの公共性」とはどのようなことを意味するのであろうか。一般的にアートとは、アーティストが自由に表現した個人的な産物であり、それが公共性を持ちうるかどうかは無縁である、と考えることができる。いわゆる「芸術のための芸術(Artforart・ssake)」という考え方は、現代の私たちには根強く支持されている。しかし、現在、私たちが考える「芸術」という概念そのものは、18世紀半ばのヨーロッパの思想において確立した概念である。そして、それとともに、アーティストと呼ばれる「芸術家」も登場することになる。もっとも、近代以前から古今東西、様々な芸術作品が存在し、その作品の作者がいることは自明のことであるように思える。だが、もしかしたら、そのような見方は、近代ヨーロッパで確立された芸術観を私たちが過去に投げ入れているのかもしれない。芸術の自律性を説く「芸術のための芸術」とは、芸術が宗教のため、あるいは一部の貴族や権力のためだけにあるのではなく、まさに芸術の自己目的を主張するものである。そして、そのことによって、アートは誰にでも等しく開かれた存在となるのである。本稿では、この近代的な芸術観によってこそ、アートは公共性を持ちうることになるという点をヨーロッパの近代思想、特に18世紀のドイツの哲学者イマヌエル・カントの美学理論を概観しながら論じていく。また、「アートの公共性」について具体的に考えるために、20世紀後半に登場した「アートマネージメント」という概念に着目する。本稿では、現在、様々な芸術作品や表現方法がある中で、「アートマネージメント」の必要性を考え、さらにはこの「アートマネージメント」という概念がアートと社会とを媒介する機能を果たすことを論証しながら、「アートの公共性」について一考察を行うものである。
著者
飯塚一雄
雑誌
技術史の旅
巻号頁・発行日
vol.113, pp.11-13, 1986
被引用文献数
1
著者
友田 陽 関戸 信彰 徐 平光 川崎 卓郎 ハルヨ ステファヌス 田中 雅彦 篠原 武尚 蘇 玉華 谷山 明
出版者
一般社団法人 日本鉄鋼協会
雑誌
鉄と鋼 (ISSN:00211575)
巻号頁・発行日
vol.103, no.10, pp.570-578, 2017 (Released:2017-09-30)
参考文献数
31
被引用文献数
15 16

Various methods were employed to measure the austenite volume fraction in a 1.5Mn-1.5Si-0.2C steel. It has been confirmed that the volume fractions determined by transmission electron microscopy, scanning electron microscopy/electron back scatter diffraction, X-ray diffraction and neutron diffraction exhibit a general trend to become larger in this order, although the values obtained by X-ray and neutron diffraction are similar in the present steel because austenite is relatively stable. The austenite volume fractions determined by diffraction methods have been found to be affected by the measuring specimen direction, i.e., texture, even by applying the conventional correcting procedure. To avoid this influence, it is recommended to measure both of volume fraction and texture simultaneously using neutron diffraction. Although synchrotron X-ray shows higher angle resolution, its small incident beam size brings poor statistic reliability. The influence of texture cannot be avoided for transmission Bragg edge measurement, either, which must be overcome to realize 2D or 3D volume fraction mapping.

4 0 0 0 OA 自然災害科学

出版者
自然災害科学会
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, 2003-02-28
著者
日下 宗一郎 佐宗 亜衣子 米田 穣
出版者
日本人類学会
雑誌
Anthropological Science (Japanese Series) (ISSN:13443992)
巻号頁・発行日
vol.123, no.1, pp.31-40, 2015 (Released:2015-06-20)
参考文献数
43
被引用文献数
1 2

本研究は,國府遺跡と伊川津遺跡から出土した縄文時代人骨の放射性炭素年代測定と炭素・窒素安定同位体比による食性解析を行った。國府人骨は,土器などの副葬品や抜歯風習などから,縄文時代前期と晩期の二つの時期に,伊川津人骨は晩期に帰属すると考えられてきた。この従来の年代推定を検証するとともに,食性の時代による変化や,抜歯型式に対応した食性の差違を調べることを目的とした。國府人骨は28個体について分析を行い,伊川津人骨は6個体について分析を行った。年代測定の結果,國府人骨は,5440–5990 cal BP, 4410–4520 cal BP, 2960–3070 cal BPの年代を示した。伊川津人骨は,2440–3070 cal BPの年代を示した。國府人骨の年代は,従来の前期と晩期という二つの時期の分類に加えて,一部中期の個体を含んでいる可能性を検出した。また,國府集団の食性は,陸上・淡水資源の摂取を特徴とし,晩期において淡水魚摂取の割合が下がっていた。伊川津集団の食性は,海産・陸上資源の摂取を特徴とし,晩期の國府集団よりも海産資源をより多く摂取していた。晩期においては,同位体比と抜歯型式の間に明確な関係は見られなかった。このように,人骨資料の年代を確かにすることは基礎的な情報として重要であり,一遺跡内でも食性の時期間変化の検討が可能となる。
著者
安田 知子 牧門 武善
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.E0343-E0343, 2008

【目的】近年競技の低年齢化が進むと同時にスポーツ傷害への認識も高まっている。最近では心臓震盪に対する予防策として胸部保護パッドの着用が呼びかけられているが、普及率は高くはない。今回、胸部保護パッド着用による競技能力の低下への不安が普及率低迷の一因ではないかと仮定し、競技能力について検討したので考察を加え報告する。<BR>【方法】対象は、沖縄県内の少年野球チームで指導者が胸部保護パッドの着用に関心を持っている2チーム44名とした。学年は1~6年生、身長137.3±10.6(115~160)cm、体重32.4±8.8(19~55)kgであった。競技能力の計測は、遠投とベースランニング(23×4塁間)とし、ミズノ社製胸部保護パッドを使用して、着用時と非着用時にそれぞれ1回、ランダムに実施した。統計処理は、JSTATを用いstudentのt検定を行った。<BR>【結果】遠投では、胸部保護パッドの着用時の投球距離は38.5±10.8(最高63.6、最低14.3)m、非着用時は38.8±10.3(最高58.0、最低16.4)mであり、両者間に有意な差は見られなかった。ベースランニングは、着用時の計測時間は19.70±1.8(最高16.00、最低23.68)秒であり、非着用時は20.1±2.1(最高16.34、最低24.32)秒であり、両者間に有意な差が見られた。<BR>【考察】心臓震盪は、2007年は10月末現在全国で4件(内3件が野球)発生し、2件が命を落としている。日本高等学校野球連盟は、「中学生の練習参加に対する安全対策」通知文の中でも胸部保護パッドの積極的な着用を呼びかけている。沖縄県理学療法士会では、沖縄県高校野球連盟が主催する大会の本部医務活動を支援しているが、平成19年度秋季大会において胸部保護パッドを使用しているチームはなく、少なくとも沖縄県内においては普及率が低い。今回、競技能力の低下への懸念が胸部保護パッドの普及率が低い原因と仮定し検討を行った。遠投距離では、胸部保護パッドの着用と非着用に有意な差はなく、投球に与える影響はないものと考えられた。ベースランニングでは、着用時と非着用時の計測時間に有意な差は見られたものの、その差は0.6±0.4秒であり、同様に総力に与える影響は少ないものと考えられた。今回行った投球動作およびランニング動作に、選手自身は使用感の問題は訴えなかった。さらに、バッティング時や試合時着用の使用感にも選手からの競技時に問題となる指摘はなかった。今回、実際に使用することで、指導者らはバッティング時に使用される脛当てや肘当てと同様に習慣化により競技時に問題を与えないという印象を持ったとしている。今回の結果から胸部保護パッドは少なくとも協議に支障を与えるものではなく、むしろ子供たちの安全に寄与するという面においては着用が望ましいものと考えられ、普及していくことが望ましいものと考える。<BR>
著者
Naomi YOSHII Koji SATO Riki OGASAWARA Toshiyuki KURIHARA Takafumi HAMAOKA Satoshi FUJITA
出版者
Center for Academic Publications Japan
雑誌
Journal of Nutritional Science and Vitaminology (ISSN:03014800)
巻号頁・発行日
vol.63, no.6, pp.379-388, 2017 (Released:2018-01-12)
参考文献数
47
被引用文献数
6

Dietary protein intake is critical for maintaining an optimal muscle mass, especially among older individuals. Although protein supplementation during resistance training (RT) has been shown to further augment training-induced muscle mass in older individuals, the impact of daily variations in protein intake on training-induced muscle mass has not been explored thus far. Therefore, this study aimed to investigate the relationship between the dietary protein and amino acid intake and RT-induced muscle hypertrophy among older individuals. Ten healthy older men (n=10; mean age=69±2 y; body weight (BW)=61.5±2.2 kg; height=1.65±0.02 m) participated in progressive RT performed 3 times/wk for 12 wk. Body composition (using DXA) and nutritional assessments (using a 3-d dietary record) were performed before and after the training period. Leg lean mass (LLM) increased significantly (15.0±0.8 vs. 15.4±0.8 kg, p<0.05) after RT, with no change in dietary nutrient intake. The average dietary protein intake was 1.62±0.11 g/kg BW/d, while essential amino acids was 600±51 mg/kg BW/d. Although the correlation between the increase in LLM and dietary protein intake was not significant, a significant correlation was found between the increase in LLM and dietary essential amino acid (EAA) intake. Furthermore, there were significant correlations between the increase in LLM and protein as well as EAA (especially leucine) intake at breakfast among subjects with suboptimal protein intake (p<0.05). Our study findings indicate that dietary protein as well as EAA intake may be significant contributing factors in muscle hypertrophic response during RT among healthy older men.

3 0 0 0 OA 出版年鑑

著者
東京堂 編
出版者
東京堂
巻号頁・発行日
vol.昭和12年版, 1937
著者
竹中 信義 平川 昭彦 加納 秀記 津田 雅庸 武山 直志 服部 友紀
出版者
一般社団法人 日本臨床救急医学会
雑誌
日本臨床救急医学会雑誌 (ISSN:13450581)
巻号頁・発行日
vol.20, no.5, pp.672-677, 2017-10-31 (Released:2017-10-31)
参考文献数
10

トラベルミン®は中枢性制吐薬および鎮暈薬として市販されており,成分は抗ヒスタミン薬のジフェンヒドラミンサリチル酸塩とキサンチン誘導体のジプロフィリンである。今回,致死量を超える量を内服した急性中毒例を経験した。症例:24歳男性。発熱,不穏状態のため当院に搬送され,口腔内乾燥,瞳孔散大,白血球高値,横紋筋融解を認めた。頭部CT,髄液検査,トライエージDOA®では異常所見を認めず,原因不明の意識障害として人工呼吸,血液浄化などの集中治療を行った。第2病日には意識清明となり,本人より市販のトラベルミン®を100錠内服したことを聴取した。その後,腎不全に陥ったが改善し第17病日に軽快退院となった。トラベルミン® による中毒例の報告は現在までに多くないが,近年インターネットの自殺サイトなどで服薬自殺が可能な薬剤として紹介されており,誰でも容易に購入可能であるため今後増加してくる可能性があり,中毒症状および治療法についての十分な認識が重要である。
著者
佐々木 剛
出版者
千葉大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2015-04-01

注意欠如多動性障害(Attention-Deficit/Hyperactivity Disorder;ADHD)は、多動・衝動性および不注意を基本症状として、種々の生物学的要因(ドパミン仮説を例に挙げれば、背外側前頭前野皮質―尾状核―淡蒼球-視床と続く神経回路の障害)を基盤に、養育に関連した心理的要因や環境要因、さらに行動統制を要求される現在の生活環境などが複雑に絡み合って症状を呈するものと理解されている。治療としては認知行動療法を中心とする心理社会的な治療・支援の提供と、不注意や多動性・衝動性の改善を目的とする薬物療法が主として行われている。近年、チペピジンヒベンズ酸塩などのGタンパク質共役型内向き整流性K+(GIRK)チャネル活性化電流抑制が神経興奮の制御に重要であることが示唆されており、その作用を持つ薬剤がADHDの新たな治療薬として期待されている。本臨床試験の主要目的は、80名の小児思春期ADHD患者(6歳から17歳)を対象として、チペピジンヒベンズ酸塩またはプラセボを4週間投与した際の臨床症状への有効性および忍容性を比較検討するものである。プラセボ対照、ランダム化、二重盲検、並行群間比較による探索的臨床試験であり、主要評価項目は、実薬群とプラセボ群における投与前から 投与4週間後のADHD-RS合計得点の変化量であり、副次的評価項目は、ADHD-RSの下位尺度の合計得点の変化量、DN-CAS各得点の変化量、CGIの変化量、血中バイオマーカーの変化量である。平成29年度は、3名が臨床試験同意・実施し合計20名の進捗となった。
著者
安村 佐都紀 大橋 直樹 中川 肇 渡辺 行雄 水越 鉄理
出版者
耳鼻と臨床会
雑誌
耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
巻号頁・発行日
vol.37, no.5Supplement6, pp.1249-1253, 1991-11-01 (Released:2013-05-10)
参考文献数
13

起立性調節不全症候群の脳血流のautoregulationについて, single photon emission computer tomography (SPECT) を用いて検討した.対象は, Schellong検査陽性症例13例で, 対照例として陰性症例4例を検討した. 心電図RR間隔測定を行い, 立位・臥位の2回, SPECTを撮影し, 脳血流の変化率を求めた.自律神経障害はSPECT計測による脳血流には影響を及ぼしていなかつた. 自律神経障害と起立性めまい発現とには相関があつた.自律神経失調による血圧低下に対しても脳血流のautoregulationは保たれていた. めまい発症については, SPECTでは指摘できない内耳のautoregulation障害の可能性も考えられた.
著者
荒井 宏
出版者
一般社団法人 日本総合病院精神医学会
雑誌
総合病院精神医学 (ISSN:09155872)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.334-341, 2012-10-15 (Released:2016-06-18)
参考文献数
4

市中の総合病院では,児童精神科領域の治療だけに専念できる精神科医を確保できることは稀で,普段は大人の診療を行っている精神科医が子どもも診ていかなければならない。多忙ななかで子ども診療を行うためには,子どもの診療の特徴を理解し,それに応じた“工夫”をする必要がある。 受診経路の特徴としては,精神科治療の対象となる子どもの多くが小児科外来を受診しており,小児科医と上手に連携を取りながら診療にあたることが不可欠である。本稿では,始めに当院での児童精神科医療の現状について述べ,次に子どもの診療を行ううえで課題となるポイントをあげた。そして,それらの問題点を克服するための工夫として,当院で行っている①小児科外来スペースでの診療,②臨床心理士との業務連携,③質問紙や資料の有効な活用など,④外部施設の利用,について紹介した。
著者
五代秀尭, 橋口兼柄 共編
出版者
山本盛秀
巻号頁・発行日
vol.3(巻之7-9), 1905