2 2 2 2 高野山時報

出版者
高野山出版社
巻号頁・発行日
no.2815, 1998-05
著者
曽我部 愛 Megumi Sogabe
雑誌
人文論究 (ISSN:02866773)
巻号頁・発行日
vol.59, no.4, pp.64-81, 2010-02-20
著者
鶴崎 裕雄
出版者
関西大学国文学会
雑誌
國文學 (ISSN:03898628)
巻号頁・発行日
vol.103, pp.187-198, 2019-03-01
著者
田崎 晴明
出版者
一般社団法人 日本物理学会
雑誌
日本物理学会誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.51, no.10, pp.741-747, 1996-10-05 (Released:2008-04-14)
参考文献数
26
被引用文献数
1

磁石(強磁性体)の中で, 数多くの電子のスピンが同じ方向を向いてそろうのは何故か? この古典的な間に答えるためには, 強い非線形な相互作用を及ぼしあいながら, 複雑に絡み合って量子力学的に運動する多くの電子たちの生み出す物理的なストーリーを読みっとていかなくてはならない. そのような理論的な試みの一つの側面を, Hubbard模型での強磁性の厳密な例を中心に解説する. 学部程度の量子力学の知識だけを前提にして, このテーマのおもしろさと最近の結果を伝えたい.
著者
牧野 裕
出版者
土地制度史学会(現 政治経済学・経済史学会)
雑誌
土地制度史学 (ISSN:04933567)
巻号頁・発行日
vol.25, no.2, pp.38-57, 1983-01-20 (Released:2017-11-30)

In this essay, We analyse legislative process from the Full Employment Bill of 1945 to the Employment Act of 1946 in the U.S. Congress. After examining this process, we have some conclusions. First, the struggle reflecting socio-political conflicts about reconvertion policy was adjusted by the CED's initiative. The CED represented the interests of the largest business and financial institutions, and recognaized the necessity to accept rhetorically the liberal-socio-economic program being advocated by the New Deal - Liberal = Lib-Labs in confronting with the reconvertion crisis. the CED in this way integrated the Lib-Labs to their "Free Enterprise System, Second, the Employment Act of 1946 have rejected "Investment-Expenditure", "National Production-Employment Budget" of the Full Employment Bill of 1945, which are directly reflected the fused "Government Spending Theory" of American stagnationists and "Keynesian Theory". Third, The CED's economic thought and policy which have just reconcilated the legislative conflict is that it criticized "Full Employment" and rejected it, but on the other hand recognized the government responsibility to maintain "High level of employment and production". So the CED proposed the alternative policy -1) renounciating traditional annually balanced budget policy, 2) and advocating "the Stabilizing Budget Policy". The reconcilated social conflict by the CED is at the same time fusing and integrating process of "Keynesian Theory" and "Neoclassical Theory". This made a beginning for the formation of "Commercial Keynesianism" or "Bastard Keynesians" in the U.S.
著者
明神 智也 近野 敦 内山 勝
出版者
自動制御連合講演会
巻号頁・発行日
pp.92, 2008 (Released:2009-04-14)

ヒューマノイドロボットは,様々な状況において転倒を回避することが要求される.特に,環境から大きな外乱を受ける場合や,環境に対して衝撃力を作用する場合は,転倒時の時間制約が厳しく,転倒回避はより困難になると考えられる.本論文では,時間制約が厳しい状況におけるヒューマノイドロボットの転倒回避の手段として,踏み出し動作を利用した転倒回避方法を提案し,その有効性を示す.
著者
大塚 祐輔 横田 賀英子 小野 修一 和智 妙子 渡邉 和美
出版者
日本犯罪心理学会
雑誌
犯罪心理学研究 (ISSN:00177547)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.1-15, 2016-01-31 (Released:2017-03-23)
参考文献数
21
被引用文献数
2

本研究では,文書を用いた恐喝事件に関する基礎的な知見を提供することを目的として,事件の類型化を行い,各類型と犯人特徴の関係について検討した。分析データとして用いたのは,2004年から2012年の間に全国のいずれかにおいて発生して解決した文書を用いた恐喝事件に関する情報である(N=414)。多重対応分析を行った結果,「匿名性の程度」と「罪悪感利用の程度」の2次元が見出された。次に,多重対応分析によって得られたオブジェクトスコアを基に階層的クラスター分析を行った結果,「匿名性低―罪悪感利用低群」,「匿名性低―罪悪感利用高群」,「匿名性高群」の3類型が見出された。類型と犯人特徴の関連について分析したところ,「匿名性低―罪悪感利用低群」は20代以下の犯人が多く,友人・知人を犯行対象としていること,「匿名性低―罪悪感利用高群」は怨恨・憤まんを動機として,配偶者・恋人や情交関係にあった者を犯行対象にしていること,「匿名性高群」は50代または60代以上の犯人が多く,生活費・借金苦を動機として会社等に対する恐喝を行っていることが示された。
著者
李 清華 高西 淳夫 加藤 一郎
出版者
The Robotics Society of Japan
雑誌
日本ロボット学会誌 (ISSN:02891824)
巻号頁・発行日
vol.11, no.4, pp.557-563, 1993-05-15 (Released:2010-08-25)
参考文献数
12
被引用文献数
2

The authors have been using the ZMP (Zero Moment Point) as a criterion to distinguish the stability of walking for a biped walking robot that has a trunk. In this paper, the authors propose a learning control algorithm of the compensative trunk motion that makes the actual ZMP get closer to the desired ZMP. The convergency of the algorithm is confirmed by computer simulation. By the learning experiments with the biped robot, the reappearance of the measured ZMP is shown and the convergency of the algorithm is confirmed. The change of the convergence rate with the change of the weight coefficient multiplied to the errors between the measured ZMP and the disired ZMP is confirmed by the simulation and the experiments. And also the reasons are discussed.
著者
友澤 悠季
出版者
一般社団法人 日本環境教育学会
雑誌
環境教育 (ISSN:09172866)
巻号頁・発行日
vol.25, no.1, pp.1_36-47, 2015 (Released:2017-03-21)
参考文献数
30

This article discusses the learning experiences that the Japanese anti-pollution movements from the 1960s- 70's inevitably imparted. Jun Ui (1932-2006), who was a famous scientist, critic, and activist in the field of pollution problems, especially Minamata disease, deeply respected non-academic people who struggled to tell neighbors about the pollution problem in their community. He respected them like the master of the science movement. They did not accept development plans introduced from outside of the community. They voluntarily researched about the possibilities of the pollution and attempted to create an arena for discussion. The learning activities raised the will to disclose the covert social discrimination structure, and change the social system. Those movements were connected to several networks which have the ability to support them by supplying scientific information about pollution problems. By the instrumentality of the network, activists were able to share their multiple experiences in different places, and felt great sympathy. This paper describes the "Jishu-koza KOGAI Genron (a voluntary public lecture on pollution problems by citizens and students)" at The University of Tokyo as the one of those networks. Ui often called Jishu-koza “a telephone switchboard of experiences” because the main job of the members in Jishu-koza was to introduce an action group to another one that has similar issues. It is an important fact that they exchanged their experiences including not only scientific information but also their failures to each other through the Jishu-koza network. It is necessary to reconsider the meaning of this intercommunication.
著者
岡本 勝弘
出版者
安全工学会
雑誌
安全工学 (ISSN:05704480)
巻号頁・発行日
vol.47, no.3, pp.147-153, 2008-06-15 (Released:2016-10-31)
参考文献数
20
被引用文献数
2

石油系液体燃料は,「燃えやすく」,「発熱量が大きい」というその性質により,火災発生のリスクが高く,ひとたび火災が発生すると,燃焼を制御することが困難となり,重大な火災被害を起こしやすい.また,近年では,自動車ガソリンを可燃物として使用する放火事件が頻発しており,社会的な問題となっている.本稿では,石油系液体燃料のおもに散布・漏洩時における火災危険性評価に役立つ情報として,石油系液体燃料の燃料特性・蒸発特性・拡散特性・燃焼特性について調査した過去の研究例を紹介する.
著者
井上 淳子 冨田 健司
出版者
公益財団法人 医療科学研究所
雑誌
医療と社会 (ISSN:09169202)
巻号頁・発行日
vol.11, no.3, pp.55-67, 2002-02-22 (Released:2012-11-27)
参考文献数
16

近年,医療機関を取り巻く環境は確実に厳しさを増している。各医療機関とも生き残りを賭けた熾烈な競争を強いられ,大きな変革を迫られている。ビジネスの世界において他社と協調的な関係を結ぶ傾向は,病診連携,病病連携,医療と福祉の連携など医療業界においてもみられるようになった。機能分化や医療資源の効率的活用が叫ばれる今日,医療機関どうしの連携はますます重要性を増している。本稿では,亀田総合病院の地域医療ネットワーク事業を事例にとり,成功要因の分析を行った。同院の成功は,情報共有を通じた地域医療機関との戦略的提携,顧客である地域医療機関との良好な関係性構築,徹底した患者(顧客)志向によって説明できる。同院は「企業」戦略ではなく,ネットワーク組織全体がもっ人的資源や,物的資源,情報の利用により,組織全体の利益・便益が向上することを目的とした「組織」戦略をとっている点が特徴的である。
著者
村上 由佳 渡邊 三津子 古澤 文 遠藤 仁
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2018, 2018

1.はじめに<br><br> 2004年新潟県中越地震以降、集落の孤立とそれに伴う情報の途絶が、災害のたびに問題になってきた。2017年九州北部豪雨においても、情報の途絶が発生した。また、近年の災害においては、SNSを介して有益な情報がもたらされる一方で、それらがもたらす混乱も新たな問題として浮かび上がってきた。災害時に必要な情報が必要な場所に届けられるにはどのような対応が必要だろうか。発表者が調査を行ってきた2011年台風12号水害(紀伊半島大水害)を例に検討する。<br><br> 紀伊半島熊野川流域は、国内有数の水害常襲地域として知られている。本発表で対象とする和歌山県新宮市は、熊野川河口に位置する。2011年台風において、土砂災害・浸水・河川氾濫等により、死者13人、行方不明者1人、81棟の全壊及び家屋流出を含む2,968棟の住家被害等があり、局地激甚災害に指定された(和歌山県新宮市、2015)。<br><br> また、紀伊半島大水害時には、新宮市内の高田・相賀・南檜杖地区及び熊野川町地域全域が孤立するとともに、電話の不通、テレビ放送等の利用不能(和歌山県新宮市、2015)、防災行政無線の難聴(新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会、2012)など、情報の途絶がおこった。<br><br> 本発表では、新宮市議会会議録や地方新聞(熊野新聞等)から、紀伊半島大水害時における情報の送受信に関する問題点を把握し、その対応と課題を整理する。<br><br> <br><br>2. 紀伊半島大水害時における情報伝達の課題<br><br>2.1. 被災時における情報送受信に関する課題<br><br> 被災時における情報の途絶により、被災者に被災状況が伝わらないことが問題であるが、他方で、例えば新宮市熊野川町西敷屋では、「平成23年には、携帯を含めて電話が一切つながらなかった。消防にも連絡がつかず、亡くなった方を自分たちで運び出した」(渡邊ほか、2015)というように、被災者側から必要な情報が伝達できなかったことも大きな課題といえる。<br><br>2.2. 課題に対する行政の対応<br><br>紀伊半島大水害の後に新宮市は、防災行政無線のデジタル化整備事業を実施し(計画は水害以前から存在)、防災行政無線をデジタル化、個別受信機の配備、防災行政無線難聴時に備え、メール配信サービス等を整備した。全国瞬時警報システムJ-ALARTの運用を開始し、津浪や地震などが発生した場合に、消防庁から人工衛星を通じ、防災行政無線を自動起動させて、緊急情報を伝達する仕組みを整えた(「紀南新聞」2015年3月29日)。このように被災者に情報を伝える対策は進んでいる。<br><br>一方で、被災者が被災情報等を伝達する方法については、課題が多い。防災行政無線をデジタル化することにより、情報の双方化が実現しているが、これは、被災者個人からの連絡手段というよりも、行政間、屋外の放送局と双方向で情報をやりとりするというところに主眼を置いた対応である(新宮市議会平成23年3月 定例会3月9日)。現実問題として、被災者は公的避難所ではなく、自宅の2階や、地形的に一段高いところに立地する隣家に身を寄せたりして難を逃れた。本地域では、高齢化が進んでおり、そうした地域において、遠くの公的避難所に避難することが困難な場合は多く、避難の現状に即した、被災者からの情報伝達手段の検討が必要である。<br><br>2.3. 被災者側から情報を伝えるための方法の整備について<br><br> 新宮市議会において、被災時に徒歩で向かうことが困難な集落から外部への連絡手段として、衛星携帯電話の配備が議論されたことがある(平成26年9月定例会)が、実現はしていない。しかしながら、散在した被災者個人から、情報を適宜適切に伝える手段としても、行政がSNS上の雑多な情報に惑わされずに、正確な情報をつかむという意味でも、衛星携帯電話等を整備することが有効であろう。ただしその場合、設置場所、導入コスト、被災時を想定した訓練や、連絡網等を作成する場合などの、個人情報保護との兼ね合い等が課題となる。<br><br> <br>和歌山県新宮市(2015)『紀伊半島大水害 新宮市記録集』/新宮市議会災害復興対策特別委員会被災地現地調査部会(2012)『水害時の避難行動調査からみるこれからの洪水対策 報告書「防災」から「減災」へ』/渡邊三津子ほか(2015)「水害常襲地域における流域社会の変容と災害対応に関する基礎的研究-新宮市熊野川町西敷屋地区を事例に-」、奈良女子大学地理学・地域環境学研究報告、Ⅷ、111-120頁。