著者
蔵楽 正邦 大倉 与三郎
出版者
公益社団法人日本分析化学会
雑誌
分析化学 (ISSN:05251931)
巻号頁・発行日
vol.25, no.11, pp.790-794, 1976-11-10

有機リン系農薬4成分(パラチオン,メチルパラチオン,EPN及びメチルジメトン)の同時抽出,クリンアップ及びガスクロマトグラフ定量法を確立した.すなわち,10%クロロホルム含有n-ヘキサンで抽出し,濃縮後ガスクロマトグラフ(FPD検出器)に注入し,上記4成分を同時定量する.本法によれば,水質試料200mlにつき,定量下限は0.001ppm,又はそれ以下である.又,底質,産業廃棄物,工場排水などの汚濁の激しい試料の場合には,上記の濃縮液を活性化フロリジルカラムに注入し,2%アセトン含有n-ヘキサン,次いでアセトンーn-ヘキサン混合溶媒(1:2)で順次展開することによりクリンアップし,脱水,濃縮してガスクロマトグラフに注入する.固体試料(10〜20)g,排水200mlについてクリンアップ操作を経た場合の回収率は,前三者で(85〜95)%,メチルジメトンで(55〜60)%であった.
著者
白石 隆
出版者
京都大学
雑誌
東南アジア研究 (ISSN:05638682)
巻号頁・発行日
vol.41, no.2, pp.262-266, 2003-09

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。
著者
[極東国際軍事裁判所 編]
出版者
極東国際軍事裁判所
巻号頁・発行日
vol.〔第1冊〕A部 第1章-3章, 1948
著者
吉田 文
出版者
一般社団法人 日本教育学会
雑誌
教育学研究 (ISSN:03873161)
巻号頁・発行日
vol.81, no.2, pp.164-175, 2014 (Released:2015-06-18)

本論文は、「グローバル人材の育成」をめぐる諸アクターの行動を分析し、グローバル人材を論じつつも、それがローカルな視点に立脚するものであるかを明らかにする。 分析の結果、1.2000年代に入り産業界は海外勤務従業員の育成を課題としてグローバル人材を論じはじめ、2.2000年代後半には、それが大学の課題となり、3.文科省は競争的資金で大学を誘導し、4.大学は海外留学と実践的な英語教育に力を入れ、5.小規模大学もグローバルを鍵とした学部・学科の改編を実施していることが明らかになり、これらが時間的にも空間的にもローカルな閉じた議論であることを指摘した。
著者
小原 茉莉子
出版者
岩手史学会
雑誌
岩手史学研究 (ISSN:02899582)
巻号頁・発行日
no.92, pp.17-40, 2011
著者
佐々木 智章 横山 真一郎 関 哲朗
出版者
プロジェクトマネジメント学会
雑誌
プロジェクトマネジメント学会研究発表大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2000, pp.33-38, 2000-09-25

ベンチャー企業創成時, 企業には資源や信用が無い. そして, それが無いことによって経営不能に陥る要因が多数ある. よって, 経営不能に陥る要因を洗い出し, それに対する対処方法をもとに経営を行っていく必要がある. 本研究では創業してから約1年になる小規模自転車店の実務経験を通じて, ベンチャー企業創成時の成否構造について分析を行っている. 今回は創業時に行った経営不能をトップイベントとしたFTAに対し, 現在どのように問題点に対処し経営を行っているのかを中心に述べていく. 一方, 近年情報技術(IT)の進化によってi-モード, Webなどをはじめ, 汎用性のある様々なコミュニケーションツールが出現してきた. 本研究ではそれらITの効果的な活用方法についても言及する.

4 4 4 4 祖国と青年

出版者
日本協議会
巻号頁・発行日
vol.(4), no.28, 1977-04

4 4 4 4 祖国と青年

出版者
日本協議会
巻号頁・発行日
vol.(5), no.68, 1984-05
著者
大森 秀臣
出版者
岡山大学法学会
雑誌
岡山大學法學會雜誌 (ISSN:03863050)
巻号頁・発行日
vol.66, no.2, pp.425-464, 2016-12-28
著者
渡邉 弘 駒場 一博
出版者
宇都宮大学
雑誌
宇都宮大学教育学部教育実践総合センター紀要 (ISSN:13452495)
巻号頁・発行日
vol.30, pp.105-113, 2007-07-01

明治後期の改正教育令(明治13年)の公布以来、わが国の学校教育において筆頭教科であった修身科の授業は、1945年(昭和20)12月31日に連合国軍総司令部(GHQ)によって出された四大指令の一つ「修身、日本歴史及ビ地理停止ニ関スル件」によって停止された。これに先立ち、同年11月、文部省に公民教育刷新委員会が設けられて、道徳教育にかかわる自主的改革の歩みが起こされており、「道徳と知識との結合」を重視した新しい公民教育が構想されていた。だが、占領軍の指導の下で、翌1947年(昭和22)年度以降、新学制のもとで社会科に移行した。このことは、その後の社会科と道徳教育との関係を不明瞭のものとする結果を招いたと考えられる。当時、このように十分な検討がされたとは必ずしも言えず、曖昧なまま玉虫色のまま終息した特徴的な議論の一つが、ここで取り上げる「教育勅語」(正式には「教育ニ関スル勅語」)廃止の問題である。とくに本論では、公民教育刷新委員会と教育刷新委員会において行われたこの「教育勅語」をめぐる論争を中心に考察する。
著者
兒玉 州平
出版者
社会経済史学会
雑誌
社會經濟史學 (ISSN:00380113)
巻号頁・発行日
vol.80, no.3, pp.349-371, 2014-11-25

日本政府は,ドイツ企業の特許「ハーバー・ボッシュ法」を1917年,敵国財産として接収し複数の企業からなる組合に払い下げた。先行研究は,その後組合が設立した東洋窒素工業株式会社(以下,東洋窒素)は結局合成硫安製造を行わず,唯一の業務は,ドイツ硫安の輸入に際して,自身の持つハーバー・ボッシュ法特許権侵害を理由にロイヤルティーを徴収することだったとしてきた。しかし,東洋窒素のロイヤルティー徴収は1932年に中止されており,ここに東洋窒素は敗戦に至るまで存続したという事実との矛盾がある。本稿は,東洋窒素の存在意義は,1930年以前は,ドイツ硫安の需給調整によって国内企業を守ることにあったとした。1930年以降は硫安の輸入が許可制となり,また既存企業が明示的なカルテルである硫安配給組合を結成する中で,需給調整を行うことはなくなったものの,東洋窒素は配給組合の中で,配給組合に対するアウトサイダーが出現したとき,特許権侵害を仄めかし,さらには内部留保したロイヤルティーで株式を取得して直接経営に関与することで協調的な関係を築くことを可能にしたと結論づけた。