著者
山野 正彦
出版者
The Human Geographical Society of Japan
雑誌
人文地理 (ISSN:00187216)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.46-68, 1979-02-28 (Released:2009-04-28)
参考文献数
114
被引用文献数
17
著者
両角 政彦
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2015, 2015

1.問題の所在と研究目的<br>&nbsp;&nbsp; 毎年全国各地で何らかの原因によって園芸施設が倒壊する被害が発生している。この発生メカニズムを地域ごとに明らかにすることは,農業者が個別的・組織的に事前対策・発生対処・事後対応をおこなうための基礎情報の提供につながる。園芸施設雪害の発生原因について,村松ほか(1998)が,①屋根雪と屋根面の凍結などの原因で屋根雪の滑落が阻害され積雪荷重が増加して発生する被害,②豪雪時の停電などにより融雪や消雪装置が機能しなくなり発生する被害,③屋根から滑落した雪を処理することを前提に設置された施設でも適正な処理が出来なかった事例,④パイプハウスは降雪する前に被覆材を撤去するなど事前の対策が不十分な事例,以上の4点を挙げている。本報告では,上記の①に関連し,園芸施設雪害の発生原因(素因)の一端を気象変化の分析によって明らかにする。<br>2.研究対象地域の選定および資料・研究方法<br>&nbsp;&nbsp; 研究対象地域は,2014年2月の降雪による園芸施設被害を受けた埼玉県,山梨県,長野県の3県とした。さらに3県の中から園芸施設を多く有する埼玉北部農業共済組合,山梨中央農業共済組合,南信農業共済組合諏訪支所の各管轄区域を選定した。また,3つの地域で共通して降雪が多かった2001年1月を比較対象とした。<br>&nbsp;&nbsp; 園芸施設被害については,農林水産省『園芸施設共済統計表』と,各農業共済組合が保有する「園芸施設共済関係資料(通常総代会提出議案)」を使用し実態把握をおこなった。これと対応させて,気象庁webサイト「各種データ・資料」を利用して降雪日時を特定し,降雪,積雪,気温の1時間ごとのデータから園芸施設被害の発生原因の検証を試みた。<br>3.2014年2月の降雪と雪害の状況<br>&nbsp;&nbsp; 2014年2月の降雪は異常な気象変化であり,各地に未曾有の雪害をもたらした。農林水産省「2013年11月~2014年7月調査結果」によると,主として降雪によって発生した園芸施設への被害は,36都道府県で85,086件に及び,農作物等の被害総額も1,765.7億円に達した。<br>4.農業共済組合管内における園芸施設被害と気象変化<br>1)埼玉北部農業共済組合管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は2,273棟に及び,棟数被害率が71.9%に達した。熊谷地方気象台によると,降雪は2014年2月8日4~23時に最大7cm/h,積雪は最大43cmになった。気温は-1.9~0.1℃で推移した。また,14日8時~15日6時に降雪があり,最大7cm/h,積雪は最大62cmであった。気温は-0.3~0.4℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は261棟にあり,棟数被害率は5.6%であった。2001年1月の積雪は最大23cm,気温は-0.3~1.9℃で推移した。<br>2)山梨中央農業共済組合管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は362棟にあり,棟数被害率が42.0%に達した。甲府地方気象台によると,降雪は2014年2月8日4~23時に最大6cm/h,積雪は最大43cmになった。気温は-1.0~-0.3℃で推移した。また,14日6時~15日9時に降雪があり,最大9cm/h,積雪は最大114cmであった。気温は-0.7~0.3℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は21棟にあり,棟数被害率は1.7%であった。2001年1月の積雪は最大38cm,気温は-0.2~0.6℃で推移した。<br>3)南信農業共済組合諏訪支所管内<br>&nbsp;&nbsp; 2013年度の園芸施設被害は711棟にあり,棟数被害率が18.6%に達した。諏訪特別地域気象観測所によると,降雪は2014年2月8日2時~9日1時に最大8cm/h,積雪は最大29cmになった。気温は-4.9~-2.0℃で推移した。また,14日7時~15日9時に降雪があり,最大7cm/h,積雪は最大52cmであった。気温は-4.5~-0.3℃で推移した。2000年度の園芸施設被害は208棟にあり,棟数被害率は6.5%であった。2001年1月の積雪は最大69cm,気温は-3.2~0.8℃で推移した。本管内では年度ごとの雪害率を特定することができ,2000年度には59.6%,2013年度には88.6%であった。<br>5.園芸施設雪害の発生原因とその地域差<br>&nbsp;&nbsp; 園芸施設雪害では降雪と積雪の深さに加え,降雪の時間的集中や気温の変化が注目される。研究対象地域の中でとくに雪害が甚大であった埼玉北部農業共済組合管内では,降雪時における平年の気温が相対的に高い一方で,2014年には気温が低かった。山梨中央農業共済組合管内では,降雪と積雪の深さが過去50年間で例を見ない状況であり,気温が通常より低かった。南信農業共済組合諏訪支所管内では,2014年の降雪と積雪が2001年のそれを下回ったが,雪害はおよそ3倍に達し,降雪時の気温の低さが際立っていた。雪が比較的短時間に大量に降り,気温が氷点下で推移し続けた場合,積雪が急速に増すため,雪害への対処も困難になり,被害が大きくなる可能性が示唆された。
著者
山野 正彦
出版者
人文地理学会
巻号頁・発行日
pp.56-57, 2013 (Released:2014-02-24)

本報告は、リオタールの「風景(paysage)の離郷depaysement」という発想を起点とした、景観と場所、場所/非場所の両義性、定着と移動についての省察である。グローバル化、メディアの膨張、技術支配による主体の危機、合理性の貫徹、時間の節約(リオタールがdevelopmentと言い表すものの要求)の思想に対応するための方策として、他者、他文化との包摂を目ざしたコミュニケーションの遂行のために、風景の離郷の発想が有効であることを提起する。これはクレスウェルのいう、モビリティをめぐる議論――定着主義者と移動主義者の場所概念の議論に関係する。この新しい発想に伴い、場所や故郷についてのこれまでの概念は再検討を余儀なくされる。グローバル化時代における、選べない恣意的条件としての「場所」や「故郷」からの脱出が企図される。レルフが「場所のセンス」として挙げた第3のものの敷衍、すなわち狭いローカリズムを脱して、地球規模での差異と相互作用に目を向けることが転換点となる。
著者
森 健太郎 和田 孝次郎 大谷 直樹 長田 秀夫 戸村 哲 山本 拓史 中尾 保秋
出版者
一般社団法人 日本脳卒中の外科学会
雑誌
脳卒中の外科 (ISSN:09145508)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.116-121, 2014 (Released:2014-06-26)
参考文献数
13
被引用文献数
1

Basilar artery and internal carotid paraclinoid aneurysms are still surgically challenging. We performed 31 clipping surgeries (basilar tip aneurysm 6, basilar artery-superior cerebellar artery aneurysm 8, and internal carotid aneurysm 17) via the extradural temporopolar approach. After the frontotemporal craniotomy, the meningo-orbital band was incised and the dura propria of the temporal lobe was peeled from the lateral wall of the cavernous sinus. The anterior clinoid process was removed extradurally. The distal dural ring and falciform ligament were incised for mobilization of the internal carotid artery and optic nerve. The temporal lobe was retracted posteriorly with the dura mater. The aneurysm clipping was performed through the relatively wide operative trajectory over the opened cavernous sinus. Postoperative outcome was modified Rankin Scale (mRS) 0 in 28 patients and mRS in three patients with visual deficits. No temporal lobe contusion occurred. The extradural temporopolar approach is a useful skull base technique for deeply situated aneurysms.
著者
Toshitaka Gamo Harue Masuda Toshiro Yamanaka Kei Okamura Junichiro Ishibashi Eiichiro Nakayama Hajime Obata Kiminori Shitashima Yoshiro Nishio Hiroshi Hasumoto Masaharu Watanabe Kyohiko Mitsuzawa Nobukazu Seama Urumu Tsunogai Fumitaka Kouzuma Yuji Sano
出版者
GEOCHEMICAL SOCIETY OF JAPAN
雑誌
GEOCHEMICAL JOURNAL (ISSN:00167002)
巻号頁・発行日
vol.38, no.6, pp.527-534, 2004-12-20 (Released:2008-04-08)
参考文献数
31
被引用文献数
12

This paper reports a series of studies leading to the discovery of a submarine hydrothermal field (called Nakayama Field) at an arc seamount (12°43′N, 143°32′E) in the southernmost part of the Mariana Trough, western Pacific Ocean. We first detected hydrothermal plumes characterized by water column anomalies of temperature, light transmission, Mn, Fe, Al, O2, CH4, and δ13C of CH4 above the summit caldera of the seamount. Then deep-tow camera surveys confirmed the existence of hydrothermal activity inside the caldera, and an ROV dive finally discovered white smoker-type fluid venting associated with vent fauna. A high concentration of aluminum in the plume and white smoker-type emissions imply acidic hydrothermal activity similar to that observed at the DESMOS Caldera in the eastern Manus Basin, Papua New Guinea. Anomalously low δ13C (CH4) of −38‰ of a vent fluid sample compared to other arc hydrothermal systems along the Izu-Bonin and Mariana Arcs suggests an incorporation of biogenic methane based on a subsurface microbial ecosystem.
著者
木戸 伸英
出版者
日本野生動物医学会
雑誌
日本野生動物医学会誌 (ISSN:13426133)
巻号頁・発行日
vol.23, no.1, pp.1-6, 2018-03-30 (Released:2018-07-21)
参考文献数
19

私は動物園獣医師として10年程働いてきた。私の働いている環境は,特別恵まれた環境ではなく,極めて一般的な環境で,経験できる症例の数も限られるし,扱えるお金の額も多くない。しかし,そのような環境でも,いくつかの実績を論文として残すことができた。主には動物園で飼育動物の診療を行う傍らで経験した症例に関する論文と,神奈川県からの委託事業で横浜市が行っている傷病鳥獣保護事業で得た知見を論文にしたものがある。加えて,わずかではあるが,動物園で働く飼育員の論文投稿を手伝うこともできた。なぜ論文の作成にこだわるかというと,動物園では経験できる事柄が限られ,しかも過去の報告を調べても十分な情報を得られることが少ない。それ故に,論文として情報を広く公開することは非常に重要で,その情報が誰かの助けになるかもしれないし,あるいは新たな知見を得る手掛かりになるかもしれない。動物園や水族館では新たなことに挑戦する機会が多いと思うが,挑戦した事柄を論文として残し,広く知ってもらうことが大切だと考えている。こういった点で私自身は多少なりとも動物園や野生動物医学の発展に貢献できたのではないかと思っている。そして,今後もその努力を続けていきたいと考えている。
著者
小林 和夫 Kazuo KOBAYASHI
出版者
創価大学社会学会
雑誌
SOCIOLOGICA (ISSN:03859754)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.87-108, 2018-03-20

本論の目的は,日本占領期ジャワにおける隣組制度が,1944年1月のジャワ全土での導入前に,段階的に各地で設置されていたことをあとづけることにある.本論では,日本占領期のジャワで隣組制度がいちはやく導入されたバンドゥン市における既存の隣保制度,隣組の法的位置づけ,設置目的,機能を論じる。 分析の結果,本論で示したバンドゥンをはじめとする各地の隣組は,ジャワ軍政による動員と統制を容易にする機能をはたしていたこと,インドネシアの「伝統」とされ,相互扶助を表象するゴトン・ロヨンを制度化するかたちで導入されたことが明らかになった。
著者
小林 和夫
出版者
日本社会学会
雑誌
社会学評論 (ISSN:00215414)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.98-114, 2004-10-25

インドネシアのスハルト新秩序体制は, インドネシア共産党 (PKI) の徹底的な物理的解体のうえに築かれた.この解体は, 人びとに, 国家の暴力と死の恐怖を刻印した.そして, 新秩序体制は, 開発と安定の論理のもとで, ゴトン・ロヨンという「伝統」を所与の「道徳的事実」として, 開発政策への協力を正当化する機制とした.<BR>1970年代末から80年代初めにかけて, 新秩序体制は, パンチャシラの公定イデオロギー化とPKI元政治犯の釈放をほぼ同時に行った.この政策は, 地域住民に国家の新たな監視体制への参加と, 住民組織RT/RWでの夜警をとおした「助け・助けられ」というゴトン・ロヨンへの参加を促した.そして, この2つの異なる位相への住民の参加を制度化したものが, シスカムリンとよばれる地域監視警備体制であった.とくに, 暴力の恐怖の再想起と, 仮想の敵の想定というスハルトの政治的手練によって, 治安の問題は住民に迫真性をもたせていた.<BR>シスカムリンの導入は結果的に夜警を再整備した.これによって, 夜警は決定・指示・実践までシステム化され, 総選挙など特定の時期に限定して住民が動員された.しかし, 夜警の目的は, 犯罪一般の抑止ではなく, 新秩序体制に敵対しようとする社会諸勢力への政治的示威という象徴の呈示にあった.スハルトの巧妙な政治的手練と機制によって, ゴトン・ロヨンというインドネシアの「伝統」は, 実践され, 再生産されていた.
著者
竹内 真登 星野 崇宏
出版者
日本行動計量学会
雑誌
行動計量学 (ISSN:03855481)
巻号頁・発行日
vol.44, no.1, pp.45-56, 2017 (Released:2017-12-01)
参考文献数
36
被引用文献数
2

The purpose of this study is to demonstrate that process simulation can improve the prediction accuracy of marketing research. First, we argue that photo-simulation-manipulation, proposed by Takeuchi (2015), is based on process simulation. Considering this argument, we conduct a randomized experiment in which participants are assigned to three groups (photo-simulation-manipulation vs. how-manipulation vs. non-manipulation). The participants answer the mind-set manipulation task based on the condition assigned to them and conjoint measurement in the main experiment. In addition, we investigate the products that the participants actually purchased in a follow-up survey. We find that in contrast to non-manipulation, photo-simulation-manipulation improves the prediction accuracy of participants' purchase deduced from conjoint measurement. We discuss the reason for this result and conclude that the participant responses better reflect actual purchase behavior due to activation of memory of past purchases and association with the target products caused by process simulation.