著者
山崎 翔
巻号頁・発行日
2017-05
著者
佐藤 進也 風間 一洋 福田 健介 村上 健一郎
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会論文誌. データベース (ISSN:03875806)
巻号頁・発行日
vol.46, no.8, pp.26-36, 2005-06-15
参考文献数
13
被引用文献数
4 or 0

巨大なデータベースであるWebから知識を抽出する一手法として実世界指向Webマイニングを提案する.従来のマイニングでは主に統計的な処理によりデータの特徴が抽出されていた.これに対し, 実世界指向マイニングでは, 実世界を意識したデータの解釈, 具体的には, 実世界のエンティティがデータの中にどのように現れ, 相互にどういう関係を形成しているかを調べる.この考え方をWebにおける人物の識別に適用し, 同姓同名人物の分離を行った.これは, 与えられた人名が出現するWebページを同一人物ごとにグループ分けするタスクで, 本手法を用いた場合, 平均9割以上の高い率で正しく処理できることを確認した.
著者
鳥 正幸
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.33, no.1, pp.17-21, 2016 (Released:2016-04-20)
参考文献数
14

術後合併症は,術前―術中―術後管理の連動した要因により発生する。標準手術から超高難度進行甲状腺癌にいたるまで,根治性を求めつつ安全・確実性を確立するために下記(A)~(C)を3本柱としたstrategyを構築した。その結果,過去8年間の手術関連死亡=在院死亡0,合併症発生率0.33%を達成した。(A)術中の安全性を担保し術後合併症を予防する手術手技の熟成:リンパ漏,低Ca血症,反回神経損傷は手術テクニックで克服する。内視鏡手術・高度進行症例はオリジナルな低侵襲化手技と術式criteriaを考案した。(B)術前術後管理・特に高難度手術における周術期チーム:因果関係を分析し致命的な後出血・喉頭浮腫を予防するシステムづくり。多科・多職種横断的「周術期チーム」で全人的医療。(C)効率的な診療とレジデント教育:クリニカルパスの効用と医師・看護師教育の徹底。本稿では上記について概説する。
著者
酒井 えりか 伊藤 彰教 伊藤 貴之
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)
巻号頁・発行日
vol.40, no.11, pp.123-124, 2016-03-02

毎年たくさんのアニメやゲームが制作され,数多くのキャラクタが生み出される.声色の印象が与える効果はコミュニケーションにおいて約4割を占めるという考えがある.そういった考えからも,その声を担当する声優のキャスティングは,キャラクタの印象を決定づける重要な要因となる.そこで本研究では,ゲームからセリフを録音し音響特徴量を計算し,今回は基本周波数をヒストグラムと散布図にて表示した.さらに,キャラクタの性格分析を行う.最終的には性格から声質を推薦するシステム開発をめざしている.
著者
加野 芳正 吉田 文 飯田 浩之 米澤 彰純 古賀 正義 堤 孝晃
出版者
香川大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01 (Released:2014-04-04)

本研究は研究課題を達成するために、4つの作業を同時並行的に進めている。それらの作業は、(1)学会の歴史に関する資料の収集と整理と分析、(2)日本教育社会学会の先輩会員(教育社会学第2 世代)へのインタビュー調査、(3)学術的な課題による日本語論文集= 2巻の刊行、(4)英語による論文集の刊行、の4 つである。(1)学会の歴史に関する資料の収集と整理については、研究分担者の飯田浩之を座長として進めている。具体的な内容としては、保存資料の整理、保存資料のPDF化(アーカイブ化)、学会に関する基礎資料の整備、欠落している資料の補填、アーカイブ化した資料の保存・公開についての検討、アーカイブ化した資料の活用・分析、がある。(2)日本教育社会学会会員(教育社会学第2 世代)へのインタビュー調査については、研究分担者の吉田文を座長として進めた。これまで、柴野昌山、市川昭午、潮木守一,木原孝弘、神田道子、原田彰、柳治男にインタビューを実施した。(3)学術的な課題による日本語論文集= 2 巻の刊行については、研究分担者の古賀正義を座長として進めた。第1 巻は『教育社会学のフロンティアⅠ-学問としての展開と課題』(日本教育社会学会編 責任編集:本田由紀、中村高康)、第2 巻は『教育社会学のフロンティアⅡ-変容する社会と教育のゆくえ』(日本教育社会学会編 責任編集:稲垣恭子、内田良)である。両巻とも13 章からなり、これに「序論」と「まとめ」が加わる。2015年12月19日には執筆者が集まり、執筆内容についての検討会を行った。(4)英語による論文集の刊行については、研究分担者の米澤彰純を座長として進めている。タイトルは、Akiyoshi Yonezawa,Yuto Kitamura,Beverley Yamamoto,Tomoko Tokunaga eds, Education in Japan in a Global Age -Sociological Reflection and Future Direction,を予定している。
著者
茅 国平
出版者
日本地域学会
雑誌
地域学研究 (ISSN:02876256)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.79-97, 1994-12-30 (Released:2008-10-10)
参考文献数
8

There are a lot of studies which analyse the information economy and the information industry in the developed countries. But, a few in the developing countries. This paper tries to analyse the information economy and the information industry in Shanghai by the I/O method. Besed on the priciples about the division of information industries, we summarize information industries in Shanghai into 15 sectors. Besed on the division, we calculate and analyse the I/O table of Shanghai in 1987. Meanwhile, we compare Shanghai information industries with Japan information industries. We point out the characteristics of Shanghai information economy. Finally, we suggest some directions to which Shanghai information economy should be oriented.
著者
矢澤 浩治 川村 正隆 伊藤 拓也 松山 聡子 松井 太 松本 富美 島田 憲次
出版者
日本泌尿器内視鏡学会
雑誌
Japanese Journal of Endourology (ISSN:21861889)
巻号頁・発行日
vol.28, no.2, pp.285-289, 2015 (Released:2015-10-31)
参考文献数
8

【目的】われわれの施設ではこれまでに男子小子宮/男性膣に対して様々な方法で手術を行ってきた.最近では腹腔鏡下摘除術を行うようになってきており,その症例につき臨床的検討を加えた. 【対象・方法】1992年より2014年10月までに大阪府立母子保健総合医療センターで男子小子宮/男性膣に対して腹腔鏡下摘除術を行った5例を対象とした.手術時間,出血量,術後の合併症について検討を行った. 【結果】手術時間は,159±19.4分,出血量は,6.6±3.1mlであった.術後,Clavien-Dindo分類でGradeⅠの合併症も認めなかった. 【結論】男子小子宮/男性膣に対する腹腔鏡下摘除術は,開腹手術よりも良好な視野で手術が可能であり非常に有用な手術方法と思われる.

3 3 3 3 OA 一般演題II

出版者
日本生理心理学会
雑誌
生理心理学と精神生理学 (ISSN:02892405)
巻号頁・発行日
vol.31, no.2, pp.100-178, 2013-08-31 (Released:2014-06-26)
著者
三浦 瑠麗
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2013-04-01 (Released:2014-01-29)

本研究課題は多国籍企業の展開を通じた人々の意識の変化、そしてそれが国際関係にもたらす長期的な影響の仮説を理論的に構築し、部分的に実証することであった。そこで、昨年度は初年度の理論化の作業に続いて中国発多国籍企業のイギリスにおける進出の政治的余波とそれへの対応を調査し、先進国市場に進出したアジア発多国籍企業が直面する課題とそれへの対応が確実になされていることを確認した。また、経済的相互依存による平和仮説、いわゆるコマーシャル・ピースの例外とされる東アジア(いわゆる東アジアパラドックス)において、日中韓につきN=各2000での対外意識調査を設計し同時に実施した。それを分析した結果、人々の対外認識がビジネスの性質によって大きく異なることを実証した。一般的には東アジアでは歴史問題の存在によって厳しい政府間の対立があり、また攻撃的な世論の存在がその政府の対立姿勢を支えているとされる。しかし、東アジアパラドックスの存在を指摘しただけでは、コマーシャル・ピースのメカニズムが実際に存在しているのか、それとも存在していないのか(政治と経済は別なのか)は定かではない。したがって、本研究ではコマーシャル・ピースが機能するための段階論を定義した上で、日中、日韓の貿易構造や国内政治経済構造を分析の射程に含め、どのようにコマーシャル・ピースが十分に作用しなくなっている状態なのかを解析した。この研究成果は東京大学政策ビジョン研究センターの主催した日米中韓を主な参加者とする国際会議において発表し、高い評価を受けた。また、時事通信社のE-Worldにも短い論考ではあるが日中両国民間にしぼった分析を寄稿した。引き続き研究成果を還元するため成果を様々な媒体に公表していきたい。
著者
三浦 瑠麗
出版者
東京大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

これまで「攻撃的な戦争」の多くが軍の責任に帰されたのに対し、シビリアンは多くの攻撃的な戦争を引き起こしてきた。軍がシビリアンの推進する好戦的な戦争に反対したケースさえ数多く指摘できる。同様に、リベラリズムの議論は権威主義体制、全体主義体制やミリタリズムの国が攻撃的な戦争を引き起こしがちだと考えてきたが、実は安定したデモクラシーによって数多くの攻撃的な戦争が引き起こされてきたのである。本研究はデモクラシーにおける「シビリアンの戦争」というこれまで見過ごされてきたテーマの研究であり、リアリストの理論では説明できない開戦判断や敵意の説明、安保政策研究者が勝敗にのみ注目してきた戦争の開戦判断に纏わる説明を提供し、リベラリストが分析してこなかったデモクラシー下のシビリアンの戦争の理論化を試みた。事例としてアメリカ、イギリス、イスラエルの先進民主主義国を比較分析することにより、先進民主主義国特有の現代的な問題、軍の反対する「シビリアンの戦争」を指摘し得た。シビリアンの攻撃的な戦争は個別の歴史研究で明らかにされてきたし、人々は同時代の好戦的なシビリアンの存在をみとめてきた。しかし、個別の戦争の説明は特定の指導者の資質や好戦性など属人的な議論に流れがちであった。本研究は構造的な要因を説明し、デモクラシー下のシビリアンが攻撃的な戦争、不必要な戦争を望んだ時には、民主的な制度や理念による戦争の防止は期待できず、対照的な軍の消極性を考えれば、シビリアン・コントロールもまた攻撃的な戦争を防止するための解ではないことを解き明かした。このように、本研究は伝統的政軍関係理論とは異なる政治と軍事の関係の研究分野を切り拓くことができたのである。本研究はわたくしの博士論文として東京大学に提出するため、執筆の最終段階である。
著者
池田温
雑誌
東洋学報 / The Toyo Gakuho
巻号頁・発行日
vol.42, no.3, pp.293-331, 1960-06

In recent years, some works of Prof. N. Niida (仁井田陞) and Prof. W. Eberhard have added considerably to the study of the caste system (身分制度) of old China. Their studies of intra-caste marriage (Ebenbürtigkite) in hundreds noble families between the period of the Six Dynasties and the beginning of the T'ang Dynasty especially valuable in the study of the caste system of China, notwithstanding the former regards it as ancient aristocracy, the latter regards it as medieval gentry. The basic data for research on this question is the lists of county nobles found at Tun-huang. However, the qualification of this document as data has been in doubt, with Hsiang Ta (向達) and K. Utsunomiya (字都宮清吉) etc. taking the viewpoint that it is the Chên-kuan-Shih-tsu-chih compiled at the order of the Emperor T'ai-tsung and with Mou Jun-sun (牟潤孫) taking the viewpoint that it was forged by poverty-stricken member of famous nobles with the intention of raising the marriage price.After an inclusive study of materials concerning to this subject the author reached the following conclusions: 1) The following items discovered at Tun-huang are tables of county nobles which may be called Chün-wang-piao 郡望表 (lists of county nobles) and have no connection with the Chên-kuan-Shih-tsu-chih (貞観氏族志). A) 位字79號 (incomplete roll copied by a bhiksu Wu-chên in 836 A. D.). B) S.5861 (4 fragments) & P.3191 (incomplete). C) S. 2052. D) P.3421 (incomplete). 2) The records of distinguished family-names in many counties contained in the T'ai-p'ing-huan-yü-chi (太平寰宇記), Kuang-yün (廣韻) and Ku-chin-hsing-shih-shu-pien-chêng (古今姓氏書辯證), are also reckoned to have their sources in the lists of same category. 3) On careful comparison with the descriptions of several Sung (宋) bibliographies, we may identify A with the Chou-shih-tsu-p'u (諸氏族譜), and B and the list in T'ai-p'ing-huan-yü-chi with the T'ien-hsia-chün-wang-shih-tsu-p'u (天下郡望氏族譜). 4) These lists of county nobles have neither official nor authentic character, but are the products of popularity, and differentiating into some variations they spread over to wide people. 5) The intra-caste marriage system found in these lists has some reflection of the real circumstances in the former period, but on the other hand we can not deny it include the element of fiction. 6) The origin of these lists perhaps had any connection with the Clan-adjustment policy of Emperor Hsiao-wen of Northern Wei dynasty, and afterwards their diffusion has been continued in the decline period of nobilities.
著者
園山 繁樹
出版者
筑波大学心身障害学系
雑誌
心身障害学研究 (ISSN:02851318)
巻号頁・発行日
vol.28, pp.187-199, 2004-03

様々な行動問題を示したダウン症候群(モザイク型)の女性1名に対し、母親面接と本人面接において自己記録法を活用した援助アプローチを行った。対象者は18歳で、養護学校高等部3年時に急激退行といわれるような様々な行動問題を示した。行動問題は、昼夜逆転、入浴拒否、外出拒否など、様々な場面で生じていた。援助の結果、2年6ヶ月間の援助アプローチによって、退行以前の適応状態までは改善していないものの、主な行動問題の改善がもたらされた。対象者の生活史、不適応行動の変化、母親の変化、自己記録法の効果、今後の研究課題などについて考察した。そして、急激退行の改善には時間がかかること、様々な要因の検討が必要であること、援助アプローチに関する継続的な事例研究の必要性を指摘した。