著者

古田 潤

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2014-03-24

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新制・課程博士

著者

平田 賢一

出版者

史学研究会 (京都大学文学部内)

雑誌

史林 = THE SHIRIN or the JOURNAL OF HISTORY (ISSN:03869369)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.453-473, 1974-05-01

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著者

野口 康彦 小野 綾花

出版者

茨城大学人文社会科学部

雑誌

茨城大学人文社会科学部紀要. 人文コミュニケーション学論集

巻号頁・発行日

vol.5, pp.27-50, 2019-09

著者

原 郁水 都築 繁幸

出版者

愛知教育大学障害児教育講座

雑誌

障害者教育・福祉学研究 (ISSN:18833101)

巻号頁・発行日

vol.13, pp.79-84, 2017-03

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本研究は,小学5年生を対象に帰属スタイルがレジリエンスにどのような影響を及ぼすかを検討した。 レジリエンスは,未来志向,興味関心,感情調整の下位尺度からなる小学生用レジリエンス尺度を使用した。困難場面として友人トラブル場面と学業失敗場面の二つの場面を取り上げ,原因の所在(内-外)と永続性(一時的-永続的)の点から帰属スタイルを捉えた。その結果,1 )子どもの帰属のスタイルの分布においては,χ2検定の結果,有意差が認められ,偏りが認められた。場面に関わらず原因の所在において内的に帰属するものが多いことが示された。2 )原因の所在と永続性を独立変数,レジリエンスを従属変数とした二要因の分散分析を行ったところ, 友人トラブル場面では未来志向とレジリエンス合計において帰属の永続性の要因に主効果が認められた。学業失敗場面では興味関心とレジリエンス合計において帰属の永続性の要因に主効果が認められた。 これらのことから今後,レジリエンスを高める授業を行っていく際には,帰属スタイルの永続性の要因に着目していく必要があることが示唆された。

著者

西村 峰龍

出版者

関西大学国文学会

雑誌

國文學 (ISSN:03898628)

巻号頁・発行日

vol.96, pp.253-271, 2012-03-01

著者

Yang Haiying

出版者

Shizuoka University. Center for Research on Asia Faculty of Humanities & Social Sciences

雑誌

Asian Studies

巻号頁・発行日

vol.別冊6, pp.1-75, 2017-03

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This work was supported by Japan society for the promotion of science (JSPS), Grant-in-Aid for Scientific Research (C), No: 15K03036.

著者

坂根 治美

出版者

Tohoku University

巻号頁・発行日

2020-03-04

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論文

著者

熊谷 圭二郎

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-185, 2019

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早大学位記番号:新8372

著者

遠藤 健

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-159, 2019

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早大学位記番号:新8323

著者

目時 壮浩

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-274, 2019

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早大学位記番号:新8327

著者

臼杵 知史

出版者

北海道大学法学部

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.39-106, 1980-08-08

著者

鈴木 瞬

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2019

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2018

著者

道谷 里英 岡田 昌毅 Michitani Rie Okada Masaki

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.41, pp.33-43, 2011-02-10

著者

谷口 力夫 星 旦二 藤原 佳典 高林 幸司

出版者

東京都立大学都市研究センター

雑誌

総合都市研究 (ISSN:03863506)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.5-18, 1998

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都道府県別にみた平均寿命の30年間の経年変化の実態を分析し、特に東京都平均寿命の特性を明らかにすることを目的とし、1965年から1995年までの5年毎30年間の男女別都道府県別平均寿命を分析対象として調査を実施した。都道府県別平均寿命の経年変化をみると、男女共に急速に延びていった。しかしながら性別にみた増加傾向は同一ではなかった。女性の平均寿命は、1985年頃まで直線的に延長していったが、1990年以降はその延びが鈍化し上に凸な二次曲線の延びとなっていった。男性の増加傾向は、女性よりも5年早く二次曲線の延びに変化していた。都道府県別平均寿命の地域間格差を経年的にみると、1965年では男性で最大4.52歳、女性では同様に3.46歳であったものが、30年後の1995年では、男性で3.67歳、女性では3.25歳へと縮小していった。1965年の時点で、最も短い平均寿命は、男性では青森県の65.32歳、秋田県の65.39歳で、女性では秋田県の71.24歳、岩手県の71.58歳であった。一方、最も長い平均寿命の地域は、男性で東京都の69.84歳、京都府の69.18歳、女性では東京都の74.70歳、神奈川県の74.08歳であった。1965年の時点において、東京都の男女の平均寿命は突出して高い値を示していたが、年次経過とともにその延びは鈍る傾向を示し、30年後の1995年における順位は大きく変化していった。30年後の1995年の東京都平均寿命の男性順位は20位で、女性平均寿命の順位は35位となり、他の道府県の平均寿命の延びに比べて、延び率が少ないことが明らかになった。

著者

内山 隆弘 蟹澤 聰史

出版者

Tohoku University Museum

雑誌

Bulletin of the Tohoku University Museum (ISSN:13462040)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.21-37, 2020-03

出版者

創価大学人文学会

雑誌

創価大学人文論集 (ISSN:09153365)

巻号頁・発行日

no.27, pp.4-10, 2015-03-01

著者

吉元 宇楽

出版者

横浜経済学会

雑誌

エコノミア (ISSN:00129712)

巻号頁・発行日

vol.66, no.2, pp.15-29, 2015-11-30

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アベノミクスにより円高が是正され,2014 年には1 ドル120 円台を推移するほど円安が進んだ.このような円安局面の中,輸出企業の採算改善という「円安効果が現れている部分」と,輸出量が変化せずに貿易収支が改善しないという「期待されていた円安効果が現れない部分」が出てきている.これら全てを踏まえて,アベノミクスの円安は輸出企業の業績にどのような影響を与えるのかを考察する.本論文では為替レートが企業収益に影響を及ぼす経路を二つに区分し,実証分析を行った.一つは所得収支や海外売上高増減を通じた影響であり,海外での収益や配当金などが為替レートによって決算時に膨れ上がる(萎む)などにより生じるものである.もう一つが輸出競争力や企業固有のその他の要因による影響である.本論文の実証分析では,それぞれの分析期間でこれらの要因のどちらが企業収益に有意に影響しているかについてパネル分析を行った.その結果,円高期(2007~ 2011 年)には輸出競争力など企業固有の要因が企業収益の増加に有意に正の影響を与え,逆に円安期(2012 ~ 2013 年)には海外からの所得収支の増加が輸出企業の採算改善に強く影響したことが明らかになった.したがって,アベノミクスの円安は海外で活躍する企業の収益に対して,総じて好影響を与えている.円安や株高,投資家マインドの改善などあらゆるものが,企業行動を活発化させるだろう.

著者

大野 麻奈子

雑誌

研究年報/学習院大学文学部 (ISSN:04331117)

巻号頁・発行日

no.47, pp.145-160, 2001-03-20

著者

遠藤 志保 Shiho Endo

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館調査報告 = Senri Ethnological Reports (ISSN:13406787)

巻号頁・発行日

vol.134, pp.69-374, 2016-03-07

著者

雨宮 昭彦

雑誌

首都大学東京大学院経営学研究科Research Paper Series

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-69, 2019-01