著者
奥田 太郎
出版者
京都大学
巻号頁・発行日
2006-01-23

新制・課程博士
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネス (ISSN:00290491)
巻号頁・発行日
no.1176, pp.90-92, 2003-01-27

毎朝続く満員電車の"痛勤"。東京など大都市では、改めて言う必要もないほど普通の光景だが、地下鉄の利用者となると、電車から降りた後もう1つイライラさせられる乗り物がある。駅のエスカレーターだ。特に東京では、地下鉄の路線数増に伴って駅が地中深くなり、地上に向かうエスカレーターは長くなる一方。路線によっては数回乗り換えることも珍しくない。
著者
小林 伸一
出版者
日本法政学会
雑誌
法政論叢 (ISSN:03865266)
巻号頁・発行日
vol.42, no.2, pp.98-131, 2006-05-15

There is a large academic literature on overall values served by the First Amendment, U.S. Const. Amendment. I is Free Speech and Press Glaus e. The marketplace, self-government and autonomy are most frequently invoked. Principle-based theories on First Amendment theory argue these values as basis for justifications for the special protection afforded freedom of expression. Each of these theories makes some claim to provide a foundational basis for the First Amendment. Recently, The Supreme Court gives some measure of protection to hate speech as cross-burning and organizational forms and activities having expressed their antihomosexual views. Do any of the principle-based theories apply to cross-burning or activity to a discriminate homosexual conduct? Do these activities subserve the values that hold up in those theoies? Taking this opportunity, Non principle-based theories come to the front. This article traces comparatively three representative theorists in the non principle-based theory. The following assertions are presented by them. Stanly Fish exhibits perspectives from literary theory applied to First Amendment jurisprundence. He insists that any theory of free speech must reflect a substantive political content. Thus, the abstraction at the center of First Amendment jurisprudence- marketplace, self-government, autonomy-do not in themselves point us to the appropriate distinctions. Richard Posner has his root in "Law and Economics". And his philosophy is pragmatism. Posner argues that because the legal concept of freedom of speech is plastic, mutable, and contestable it may appropriately take its shape from the practical considerations the instrumental approach bring into view. He employs cost-benefit analysis to explore when government can regulate expression which has a public good. Frederick Schauer relies on analytic philosophy modified by traditional common law theories. He claims the importance of seeing rules as crude probablistic generalizations. And Schauer distinguishes between conversational and entrenchment models of generalization, but he doesn't grasp each models as an exclusional reason. He argues that the legal system takes freedom of speech as a given, devoting little if any attention to the philosophical foundation of the principle it seeks to enforce. Schauer focuses on less various values served by the First Amendment than on the special reason to distruct government in the realm of speech regulation.
著者
源 了圓
出版者
国際日本文化研究センター
雑誌
日本研究
巻号頁・発行日
vol.9, pp.13-25, 1993-09-30

魏源(一七九四―一八五七)の『海国図志』(Hai-kuo t'u-chin)は、明治維新の前夜、中国から輸入された多くの書籍のうちで、当時の日本人に最も多く読まれ、かつ最大の影響を与えた。その本が一八五四年に輸入されてから僅か三年間のうちに、二十三種もの和刻本が『海国図志』というタイトルで翻刻された。この中には十六種の日本語訳(書下し文)版が含まれている。この事実は、『海国図志』が漢文の読めない庶民にも読まれたことを物語る。この本に対する日本人の熱狂的態度は、一八五六年アロー号事件において敗北を喫する以前の中国知識人の、この本に対する無関心な態度とは対照的であった。 当時の日本における『海国図志』の受容の仕方は三つのタイプに分けられる。第一のタイプは、「夷の長技を師として夷を制する」こと、すなわち西洋の科学技術を採用することによって日本の独立を全うしようとするものである。第二は、この本から戦法、戦略を学ぶことによって攘夷をしようとするものである。そして第三は、西欧諸国の政治、法律、経済、ならびに社会組織における諸々の卓越した点を学び、このことを通じて日本を開化しようとするものである。 これらのうち、第一と第三のタイプが重要である。この論文においては第一の点のみに限って考察した。第一のタイプの社会的特性は、アーノルド・トインビー(Arnold Toynbee)によって、「ヘロデ主義者」(Herodians)と称された。そして私は、当時の日本におけるヘロデ主義者の代表者として佐久間象山(一八一一―一八六四)を選びたいと思う。 魏源と佐久間象山とは、お互いに何の交渉関係もないけれども、西欧の科学技術を採用するということにおいて共通の基盤をもっていた。象山は魏源を海外における「同志」とみなしている。 両者の差異は次の如くである。魏源は諸外国から戦艦や大砲を買うことで満足している。象山はこれに満足せず、みずから西欧のスタイルで大砲をつくることを試みた。この試練に成功するために、彼はオランダ語を学び、それをマスターした。そしてオランダ語で書かれた砲術の本を読むことによって、砲の製造に成功した。 象山は魏源を尊敬していたけれども、「海国図志」における砲製造法の記述を採用しなかった。なぜならそれは魏源の実験・実試二基づかず、象山にすれば「児戯」に類するものだったからである。ここでわれわれはこれら二人の対比のうちに、技術を軽蔑した中国読書人の知的文化と、技能一般の重要性を認めていた日本の武士文化との相違を想定しても、誤りではないであろう。そして更に象山は、徳川時代の科学者たちの「親試実験」の伝統をその背後にもっていたのである。
著者
富沢 賢治
出版者
岩波書店
雑誌
経済研究 (ISSN:00229733)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.77-82, 1968-01
著者
新田 和宏
出版者
近畿大学生物理工学部
雑誌
近畿大学生物理工学部紀要 (ISSN:13427202)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.47-69, 2014-09

[要旨] わが国の「政治改革」は, 一方において政権交代による民主党政権の誕生と「政治主導」の失敗, 他方においてその民主党から政権を奪い返した自民党第2次安倍政権の「政治的リーダーシップ」による集団的自衛権行使容認, という政治状況を招来した. 冷戦が終結した1989年は, 日本の「政治改革」がスタートした年でもあった. 爾来, 約四半世紀にわたり, 新しい政治の世界において取り組んできた「政治改革」は、「例外状態」を帰結するに至った。「異常事態」を予期させながら、「普通状態」を「例外状態化」しつつある政治過程は, 今後, 「新権威主義レジーム」を生成する可能性を胚胎しているのか. 本稿はこうした現代日本政治を省察する. [Abstract] "Political reform" of Japan have brought about the politics situation; in the one side, the birth of the Democratic Party government by the change of government and "political leadership" failed, in the other side, the right to collective self-defense use acceptance by "political leadership" of the second ABE government of Liberal Democratic Party which accomplished the government re-change from the Democratic Party. "The political reform" of Japan started when cold war terminated 1989. Thereafter "political reform" in the world of new politics came to the conclusion of "exception situation" for a quarter century. While ABE government creates "abnormality situation", and also while it replace from "exception situation" with "normal situation", we will encounter a possibility of the transformation to "new authoritarian regime" in future. This paper discusses such a modern politics process in Japan.

2 0 0 0 OA 今日の海軍

著者
海軍研究社 編
出版者
海軍研究社
巻号頁・発行日
1928
著者
重田 勝介
出版者
国立研究開発法人 科学技術振興機構
雑誌
情報管理 (ISSN:00217298)
巻号頁・発行日
vol.56, no.10, pp.677-684, 2014
被引用文献数
11

近年,「反転授業」とよばれる授業形態が注目を集めている。反転授業とは,授業と宿題の役割を「反転」させ,授業時間外にデジタル教材等により知識習得を済ませ,教室では知識確認や問題解決学習を行う授業形態のことを指す。タブレット端末やデジタル教材,インターネット環境など情報通信技術(ICT)を活用した反転授業の教育実践が初中等・高等教育で広がっている。反転授業の普及の背景には,オープン教材(OER)とICTの普及があり,わが国においても初中等教育や高等教育での導入事例がみられる。反転授業の導入によって,学習時間を増やし教室内で知識を「使う」活動を促し,学習の進度を早め学習効果を向上させることが期待される。一方で,反転授業の実施にあたっては,学校や家庭におけるICTの環境整備やオープン教材の普及,自習時間の確保や教員の力量形成が課題となる。
著者
浅尾与和 著
出版者
誠協堂
巻号頁・発行日
1895

2 0 0 0 OA 歩兵四書

出版者
藤谷崇文館
巻号頁・発行日
1934
著者
宇野 弘晃 田中 一晶 中西 英之
出版者
人工知能学会
雑誌
人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)
巻号頁・発行日
vol.27, 2013

本研究の目的は自動相槌システムを開発し,遠隔操作ヒューマノイドロボットを用いる遠隔地間の会話において操作者の負担を軽減することである.従来のロボット操作では操作者に負担を強いることが問題であった.本研究では,会話中の身体動作として特に相槌に着目し,相槌を自動化することでその問題を解決する.自動相槌システムの実用性を調べるために,自動相槌による話しやすさや存在感への影響を測る実験を行った.