著者
山本 敏幸 渡邉 正樹 館 宜伸 林 康弘
出版者
関西大学教育開発支援センター
雑誌
関西大学高等教育研究 (ISSN:21856389)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.1-9, 2019-03-31

現在の大学ではシラバスに基づいて展開されるLMSが一般的に使われている。受講生はパソコンやスマートフォンを活用して、授業内外で卒業単位を取得できる科目領域について学べる仕組みが普及している。これは、これまでの教育パラダイムの中で、ICTが付加的に利用されている学びの形態で、依然として、大人数クラスであれ、少人数クラスであれ、直接面接型の教育が主体的であり、その補完的役割を担っている。このような形態の教育を継続するだけでは、2045年のシンギュラリティの年には、Oxford大学が予測するように市場の47%の業務がAIやロボットに奪われてしまうことになってしまう。この状況を打開すべく、ここでは、21世紀スキルの必須項目である、協働型学習やグローバルなチームでのAGILEな学びをも包含する学習環境のデザイン・設計を研究領域としてクリティカル・シンキング&クリエイティブ・シンキングを展開し、未来型学習環境の提案をおこなう。学習環境の開発はすでにCOILの授業でAGILEラーニングの実装および検証をおこなっている。
著者
金田 千秋 Kaneda Chiaki
巻号頁・発行日
2012

科学研究費補助金成果報告書 課題番号20320020 の一部
著者
平井 廣一 足立 清人
出版者
北海道大学大学院経済学研究院
雑誌
經濟學研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.68, no.1, pp.103-113, 2018-06-14

近代日本経済史の分野では,明治初期の地租改正を契機に成立する地主的土地所有の歴史的性格をめぐって,地租を「近代的租税」と規定するか,あるいは絶対主義下の「半封建的貢租」とするかで見解が分かれている。また地主的土地所有についても,「近代的土地所有」であるか,あるいは「半封建的土地所有」と規定するかで見解の対立が見られる。本稿は,「半封建的土地所有論」が立論の根拠とする「近代的土地所有権の未成熟」論を,民法における土地法ないしは借地借家法の視点から再検討を加える。すなわち,「近代的土地所有権」がイギリスをモデルとして成立したことをもってその典型といえるのか,また「土地用益権の物権構成」は果たして近代的土地所有権が確立するための必須の条件なのかを法理論的に再検討する。
著者
横山 泉
出版者
東京大学地震研究所
雑誌
東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.17-33, 1954-06-30

三原山の1950年の噴火以来,地球磁場の変動を出来る限りの高い精度で,しかも長期にわたつて観測し,その資料を集めるよう努力してきたが,第3報に続いて,1953年10月までに行われた一連の伏角測量と偏角変化の連続観測との結果をとりまとめて報告した.地磁気変化と火山活動との関係を吟味すると,推論は当然,地下の状態に及ぶのであるが,そのためには火口から溢出した熔岩の磁気的効果を考慮せねばならぬ.4回にわたる全島伏角測量を比較すると,1950年の噴火に際して生じた著しい伏角の減少はある程度回復したように思われる.又,1953年10月の小噴火に際しても,僅かではあるが,伏角の減少が確認された.野増村に設けられた偏角変化計の記録から,15日平均を求め,柿岡地磁気観測所の値を基準として,その変化の模様を調べると,火山活動と偏角変化との間に有意な関係があるように見える.又島全休としての偏角変化の傾向を調べるために,1951年5月の観測結果と,1953年8月のそれとを比較すると,地下にあらたに帯磁が生じたような変化を示している.この量的な吟味は次報で行う予定である.
著者
恩田 睦
出版者
弘前大学人文学部
雑誌
人文社会論叢. 社会科学篇 (ISSN:13450255)
巻号頁・発行日
no.31, pp.115-129, 2014-02-28