著者
平塚 四郎
出版者
新領域創成科学研究科 環境学研究系
巻号頁・発行日
2006-03-23

報告番号: ; 学位授与年月日: 2006-03-23 ; 学位の種別: 修士; 学位の種類: 修士(環境学) ; 学位記番号: 修創域第1875号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科環境学専攻
著者
曽我部 真裕
出版者
KDDI総研
雑誌
Nextcom
巻号頁・発行日
no.16, pp.15-23, 2013-12-01

本稿は、従来の学説と近年の批判論を踏まえ、通信の秘密条項(憲法21条2項)の解釈論を試みる。従来の解釈論は通信事業が国営であることを前提としたものであるが、民営化・自由化後の今日では、民間事業者に憲法の拘束は及ばず、民間事業者の義務は憲法の趣旨等を踏まえた法律によって創設されたものと位置づけられる。他方、国家に対する憲法的な要請としては、通信の秘密を侵害しないという不作為義務が中心であり、近時主張されている通信制度の設営義務といった広汎な作為義務を憲法から引き出すことには慎重であるべきである。
著者
星川 秀利
出版者
Waseda University
巻号頁・発行日
2003-07

制度:新 ; 文部省報告番号:乙1812号 ; 学位の種類:博士(人間科学) ; 授与年月日:2003/7/16 ; 早大学位記番号:新3624
著者
中沢 護人
出版者
東京大学生産技術研究所
雑誌
生産研究 (ISSN:0037105X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.9, pp.243-248, 1964-09-01

平炉法の発明の100年にあたり,この方法の本質的契機である蓄熱方式と,高温製鋼反応の両側面について,同法が多くの科学的技術的成果を総合しながら形成されていった事情を明らかにする.
著者
有賀 雅奈 梅本 勝博
出版者
北海道大学高等教育推進機構 高等教育研究部 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)
雑誌
科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.3-12, 2013-12

This article is intended to analyze how and on what a scientist “reflected” (defined in Adult Learning) in a science communication process. The method is a case study. The author participated in a project of a science cafe by a students’ group in JAIST, observed their planning, preparing, practice and evaluation processes, and analyzed when and on what the presenter reflected. As a result, the presenter reflected about the relationship among his study and the local area, his premises about the audience, problems of his presentation, research contents and organizational problems of the project. He reflected more in preliminary stages than after the practice, and most of his reflections were, sometimes unintentionally, for the success of his presentation and project. It is thought that a motivation to success science communication promotes reflections of a presenter. The results indicate that immense preparation for communication or continual communication is necessary for a scientist’s reflection.
著者
荻野 健
出版者
新領域創成科学研究科基盤科学研究系基盤情報学専攻
巻号頁・発行日
2008-03-24

学位授与年月日: 2008-03-24 ; 学位の種別: 修士 ; 学位の種類: 修士(科学) ; 学位記番号: 修創域第2434号 ; 研究科・専攻: 新領域創成科学研究科基盤情報学専攻
著者
平松 隆円
出版者
佛教大学教育学部学会
雑誌
佛教大学教育学部学会紀要 (ISSN:13474782)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.175-181, 2011-01

人は不快な感情を最小限にし、快の感情を最大限にしようと、様々な行動をおこなう。そのような感情調整行動の一つに、化粧がある。 本研究の目的は、化粧のもつ日常的な感情調整作用に注目し、男子大学生15名(平均年齢=20.87歳、SD=0.62) を対象に、化粧行動としてのマニキュアの塗抹がもたらす感情調整作用について検討することである。 マニキュア塗抹前後の感情の変化をProfile of Mood States ((POMS) によって測定したところ、マニキュアの塗抹にともない、「混乱」が有意に低下することが明らかとなった。 本研究の結果から、マニキュアの塗抹は部分的ではあるが、リラクセーションに有用であることがわかった。
著者
荒井 眞一 佐野 郁夫
出版者
北海道大学大学院経済学研究科
雑誌
經濟學研究 (ISSN:04516265)
巻号頁・発行日
vol.63, no.2, pp.29-47, 2014-01-24

再生可能エネルギーの導入先進国であるスペインは,ECの主導による電力の自由化を背景に,固定価格買取り(FIT)制度の導入という制度的な施策と再生可能エネルギーコントロールセンターによる出力の制御という技術的な対応により全電力量の約30%を風力や太陽光,太陽熱等の再生可能エネルギーで供給している。そして再生可能エネルギー産業は,温室効果ガスの削減ばかりでなく,化石燃料の輸入の低減と風力発電施設の輸出,経済成長の促進,雇用の創出や地域の活性化に寄与している。しかし一方で,買取りや電力の価格設定方法の問題から過去に「太陽光バブル」を経験し,さらに現在は,電力価格の政府による統制によって電力会社の赤字が累積し,固定価格買取り制度は事実上停止している。加えて,エネルギーサステイナビリティ税の導入等によって,固定価格買取制度の根幹に触れる対応である,既存の施設に対する実質的な買取価格の引下げを実施している。本論文は,これらの状況を分析し,我が国の再生可能エネルギー導入促進に当たっては,電力料金制度の透明性の確保や発電コストや導入量等の状況に応じた柔軟なFIT制度の運用等が重要であることを示した。