著者

翁 嘉 Weng Jia

出版者

神奈川大学大学院 外国語学研究科

雑誌

神奈川大学大学院言語と文化論集 (ISSN:1341612X)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.309-349, 2013-02

著者

島崎 篤子

出版者

文教大学

雑誌

教育学部紀要 = Annual Report of The Faculty of Education (ISSN:03882144)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.77-95, 2017-12-20

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大正期には,音楽文化の面でカチューシャの歌や浅草オペラの流行などによって,それまでとは違う新しい音楽が巷間に広まった.また子どものための文化運動である童謡運動が展開された時代でもある.一方,教育界では欧米の自由教育思想や芸術教育思想が広がる中で,明治以来,ひたすら唱歌教育が行われてきた唱歌科の内容に,初めて創作・鑑賞・器楽という新しい学習活動を加えようとする動きが見られた.本稿は,一部の先導的な教員や研究者によって大正期に始められた創作に着目したものである.大正期および昭和初期の文化状況や教育状況を振り返り,創作教育の黎明期における創作教育の推進者の理論や実践について検討する.

著者

徳富猪一郎 著

出版者

民友社

巻号頁・発行日

1929

著者

前田勉著

出版者

ぺりかん社

巻号頁・発行日

2002

著者

宮川康子著

出版者

講談社

巻号頁・発行日

2002

著者

森田康之助著

出版者

啓学出版(発売)

巻号頁・発行日

1970

著者

村瀬裕也著

出版者

青木書店

巻号頁・発行日

2003

著者

菊川 和彦 奥平 信義 住元 康彦

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.928, 2019

著者

福島 秀晃 森原 徹 三浦 雄一郎 甲斐 義浩 幸田 仁志 古川 龍平 竹島 稔 木田 圭重

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.776-780, 2019

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腱板広範囲断裂(Massive Rotator Cuff Tears: MRCT)における上肢自動挙上可能例と不能例の三角筋・肩甲帯周囲筋群の筋活動を比較検討した.対象は健常者12名12肩(健常群),MRCT36名を上肢自動挙上可能な21名25肩(挙上可能群)と挙上不能な15名16肩(挙上不能群)とした.被験筋は三角筋前部・中部・後部線維,僧帽筋上部・中部・下部線維,前鋸筋とした.測定課題は肩関節屈曲0&deg;,30&deg;位を各5秒間保持し,分析は0-30&deg;間のR-muscle値を算出した.<BR> 三角筋各線維のR-muscle値は,挙上可能群と挙上不能群間において有意差を認めなかった.僧帽筋上部線維のR-muscle値は,健常群と比較して挙上不能群で有意に高値を示した(p < 0.05).また僧帽筋中部線維のR-muscle値は,挙上可能群と比較して挙上不能群で有意に高値を示した(p < 0.01).<BR> MRCTにおける三角筋各線維の筋活動は,上肢自動挙上の可否に影響しないことが示された.一方,僧帽筋中部線維の筋活動特性がMRCTにおける上肢自動挙上の可否に影響する可能性が示された.

著者

イシカワ エウニセ アケミ イシカワ エウニセ アケミ Eunice Akemi ISHIKAWA

雑誌

静岡文化芸術大学研究紀要 = Shizuoka University of Art and Culture bulletin

巻号頁・発行日

vol.15, pp.1-8, 2015-03-31

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日本とブラジル間の国際移動は1908年に始まり、現在ではブラジルにて世界最大の日系人社会が築かれている。その一方で、1980年代からブラジルの経済危機から逃れるため、多くの日系人は人手不足で悩んでいた日本へ移動するようになった。当初は大人の移動が多かったが、現在では家族形態の移動が多く、日本で育った子どもが増加している。現在(2012)、在日ブラジル国籍者は19万人であり、そのうち17%は15歳以下である。その多くは日本で初等教育を受けたか現在受けている現状であると言える。親の労働・生活の状況の不安定さにより、この子どもたちが抱える問題は、家庭内から始まり、教育現場である学校、そして地域社会にまでいたるのである。しかし、このような状況の中でも、日本で育ったブラジル人の子どもが徐々に日本の大学に進学し、日本人と同じ入学試験を受けて合格している事例が増加している。本稿では、在日ブラジル人の第二世代を対象に行った調査をもとに日本の大学に入学した彼・彼女らの現状を紹介する。

著者

山田 均志 永井 英 鈴木 一秀

出版者

日本肩関節学会

雑誌

肩関節 (ISSN:09104461)

巻号頁・発行日

vol.43, no.3, pp.844-848, 2019

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小中学生の投球障害肩の身体特性と保存療法における治療成績を検討することを目的とした.投球側肩痛を主訴に受診し,復帰までの経過観察が可能であった小中学生の野球による投球障害肩15例(平均12.4才)を対象とした.検討項目は単純レ線像の異常の有無により上腕骨近位骨端線損傷無し群(Pain群)と上腕骨近位骨端線損傷群(LLS群)の2群に分類し,機能低下部位,LLS群の骨端線修復までの期間,投球禁止期間,復帰までの期間を比較検討した.機能低下部位について2群間では有意差を認めなかったが,柔軟性やバランス能力などの機能低下を両群ともに高率に認めた.投球禁止期間,復帰までの期間はLLS群では有意に長期間を要した.投球障害の治療は単なる投球禁止のみではなく,メカニカルストレスの軽減や投球フォーム改善へ向けた柔軟性の獲得や機能低下部位に対する運動療法を行うことが重要であると考える.

著者

淺子 勝二郎

出版者

三田史学会

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.9, no.4, pp.162(694)-163(695), 1930-12

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書評

著者

瀬畑 源

出版者

朝陽会 ; 1953-

雑誌

時の法令 (ISSN:04934067)

巻号頁・発行日

no.2094, pp.72-76, 2020-03-30

著者

東北大学史料館

出版者

東北大学史料館

雑誌

東北大学史料館研究報告 (ISSN:2435533X)

巻号頁・発行日

no.15, pp.94, 2020-03-20

著者

原田 寿真

出版者

日本ハンセン病学会

雑誌

日本ハンセン病学会雑誌 (ISSN:13423681)

巻号頁・発行日

vol.88, no.3, pp.107-116, 2020

著者

佐伯 彰洋

出版者

ぎょうせい

雑誌

判例地方自治 (ISSN:0913610X)

巻号頁・発行日

no.456, pp.15-17, 2020-03

著者

黒坂 則子

出版者

ぎょうせい

雑誌

判例地方自治 (ISSN:0913610X)

巻号頁・発行日

no.456, pp.11-14, 2020-03

著者

上拂 耕生

出版者

行政管理研究センター

雑誌

季報情報公開個人情報保護 (ISSN:18804373)

巻号頁・発行日

vol.76, pp.30-33, 2020-03

著者

伊藤 修一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2020年度日本地理学会春季学術大会

巻号頁・発行日

pp.34, 2020 (Released:2020-03-30)

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Ⅰ.はじめに 都道府県より大きなスケールでの地名認知の研究では,認知率の分布パターンの特徴に留まらず,その要因解明にも強い関心が寄せられてきた.要因を刺激中心要因群と被験者中心要因群,被験者刺激中心要因群とに整理すると,刺激中心要因群には位置や面積などの,通時的にみて変化しにくい項目が含まれる.よって,他の要因群が統制されているならば,認知の時系列的傾向は安定的なはずである.一方で人口のような,比較的変化しやすい刺激中心要因群の変動があれば,他の要因群が統制されていたとしても,時系列的な認知傾向が変化するはずである.認知の時系列傾向は,地域の変化の行動地理学的説明の一証左となりうることから,本研究では地名認知の時系列的傾向を把握するために,反復横断調査から得られた認知率の推移とその分布パターンの特徴を統計的な裏付けを基に検証する.Ⅱ.研究方法 調査は2003〜2013年の9月に1度ずつ,質問紙を用いて50分程度で行われた.対象地域は東京都の島嶼部を除いた53市区町村である.調査期間中に市区町村数の増減や名称の変更はない.調査は市区町村の名称と位置の認知を中心に問う内容で,名称については50音順に並べた市区町村名について,「知っている」と「聞いたことがない」との2択での回答を求めた.位置については市区町村名を「知っている」と回答した者に対して,白地図上の各市区町村に付された番号と,回答用紙の市区町村名とを対応させる方法で回答してもらった.この「知っている」と回答した者の割合や正しい位置を指摘できた者の割合を認知率とする. 回答者は本学の教養教育科目の一つで,筆者が担当した「人文地理学」の当日の受講者である.全11回の調査から623人の有効回答が得られた.対象者の平均年齢は2003年の20.5(s.d.=1.86)歳が最高で,2005年の19.2(s.d.=0.94)歳が最低である。都外に4年以上の居住者が40.1%を占めており,2003〜2011の各年ではその傾向がχ2検定で10%水準以上の有意性が認められるなど,被験者中心要因群は比較的統制されている.Ⅲ.名称認知の特徴 全調査年次で認知率が平均90%以上の市区町村は本学の位置する世田谷区とその近接区が多く,ローカルモランI統計量に基づく検定から,世田谷区と近接する7区からなるホットスポットが認められる.一方で瑞穂町とそれに近接する4市1町によるクールスポットが認められるなど,市町村の認知率が相対的に低い.認知率の年次間の相関係数はいずれも0.93以上(p<0.01)と高く,分布パターンは安定的である.ただし28市区町村の認知率の年次間の差は,χ2検定により10%水準以上で有意である.うち24市区でRyan法による多重比較で2003年と2009年との間に有意差が認められ,両年の対象者の特徴が関係したとみられる.Ⅳ.位置認知の特徴 全年次で認知率が25%以上の市区町村は世田谷区と渋谷区,町田市,目黒区,奥多摩町,江戸川区,八王子市,大田区の八つである.ローカルモランI統計量に基づく検定によれば,世田谷区とそれに近接する4区によるホットスポットが形成されているが,いわゆる「パースの法則」の統計的有意性は認められなかった.対照的に,認知率が10%未満の24市区町村のうち23は市町村であり,武蔵村山市と東大和市,瑞穂町によるクールスポットが形成されている.認知率の年次間の相関係数はいずれも0.73以上(p<0.01)で,分布パターンは比較的安定的で,χ2検定により認知率の年次間の差が10%水準以上で有意なのは13市区である.このうち8市区でRyan法による多重比較で2004年と2011年との間で有意差が認められ,両年の対象者の特性が認知率の推移に影響した可能性がある.Ⅴ.認知傾向の要因分析 認知率を被説明変数として,大学敷地(駒沢キャンパス)重心—各市区町村重心との直線距離と,各市区町村の住民基本台帳に基づく人口数と国土地理院「全国都道府県市区町村別面積調」に基づく面積の3項目を説明変数とした重回帰分析を各年次で行った.名称認知率の分析結果をみると,各年次とも上記3項目で6割程説明される.偏回帰係数は各年次とも直線距離,人口の順に影響力が大きく,認知率の安定的な推移に寄与している.位置認知の分析結果も決定係数は名称認知と近似するが,変動は大きい.さらに位置認知では面積の影響が直線距離と同等に大きく,認知過程での視覚的効果の重要さを確認できるが,これが全年次で確認できる特徴とはなっていない.このため,地図の読図習慣といった被験者刺激中心要因群が年次によって異なることが示唆される.

著者

中村 玄二郎 Genjirou Nakamura 湘南短期大学

雑誌

基礎科学論集 : 教養課程紀要 = Bulletin of liberal arts and science

巻号頁・発行日

vol.23, pp.110-118, 2005