- 著者
- 大泰司 紀之
- 出版者
- 生物研究社
- 雑誌
- 海洋と生物 (ISSN:02854376)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, no.4, pp.339-344, 2015-08
- 著者
- 保尊 脩 太子 夕佳
- 出版者
- 生物研究社
- 雑誌
- 海洋と生物 (ISSN:02854376)
- 巻号頁・発行日
- vol.37, no.4, pp.345-350, 2015-08
- 著者
- 前田 一舟
- 出版者
- 沖縄国際大学南島文化研究所
- 雑誌
- 南島文化 (ISSN:03886484)
- 巻号頁・発行日
- no.40, pp.131-145, 2018
- 著者
- 鈴木 雅子
- 出版者
- 新沖縄フォーラム刊行会議
- 雑誌
- けーし風 : 新沖縄フォーラム
- 巻号頁・発行日
- no.96, pp.26-28, 2017-10
- 著者
- 吉川 秀樹
- 出版者
- 古今書院
- 雑誌
- 地理 (ISSN:05779308)
- 巻号頁・発行日
- vol.61, no.5, pp.34-43, 2016-05
1 0 0 0 逃亡犯罪人引渡条約の分析(一)
- 著者
- 波多野 里望
- 出版者
- 学習院大学
- 雑誌
- 學習院大學法學部研究年報 (ISSN:04350456)
- 巻号頁・発行日
- vol.4, pp.239-282, 1968
1 0 0 0 犯罪人引渡条約の動向と問題点 (国際犯罪をめぐる諸問題<特集>)
- 著者
- 堀田 力
- 出版者
- 立花書房
- 雑誌
- 警察学論集 (ISSN:02876345)
- 巻号頁・発行日
- vol.29, no.1, pp.p102-117, 1976-01
1 0 0 0 日露逃亡犯罪人引渡条約付属秘密宣言書
- 著者
- 和田 春樹
- 出版者
- 東京大学
- 雑誌
- 社會科學研究 (ISSN:03873307)
- 巻号頁・発行日
- vol.27, no.4, pp.86-116, 1976-02-19
1 0 0 0 犯罪人引渡条約について
- 著者
- 本間 浩
- 出版者
- 国立国会図書館調査及び立法考査局
- 雑誌
- レファレンス (ISSN:00342912)
- 巻号頁・発行日
- vol.30, no.5, pp.p37-51, 1980-05
1 0 0 0 日米犯罪人引渡条約について (国際犯罪と法律問題<特集>)
- 著者
- 馬場 俊行
- 出版者
- 有斐閣
- 雑誌
- ジュリスト (ISSN:04480791)
- 巻号頁・発行日
- no.720, pp.p73-78, 1980-07-01
1 0 0 0 明治期の犯罪人引渡条約と政治犯不引渡原則
- 著者
- 神山 晃令
- 出版者
- 国史学会
- 雑誌
- 国史学 (ISSN:03869156)
- 巻号頁・発行日
- no.121, pp.p83-105, 1983-11
1 0 0 0 KEY WORD 犯罪人引渡条約
- 著者
- 林 眞琴
- 出版者
- 有斐閣
- 雑誌
- 月刊法学教室 (ISSN:03892220)
- 巻号頁・発行日
- no.266, pp.2-3, 2002-11
- 著者
- 小林 哲郎
- 出版者
- 一般社団法人 日本内科学会
- 雑誌
- 日本内科学会雑誌 (ISSN:00215384)
- 巻号頁・発行日
- vol.99, no.9, pp.2252-2256, 2010 (Released:2013-04-10)
- 参考文献数
- 19
1 0 0 0 OA 教育講演
- 出版者
- 一般社団法人 日本糖尿病学会
- 雑誌
- 糖尿病 (ISSN:0021437X)
- 巻号頁・発行日
- vol.51, no.Suppl, pp.S-84-S-91, 2008 (Released:2017-09-12)
1 0 0 0 OA 酵素の高次構造と活性部位
- 著者
- 稲田 祐二
- 出版者
- 公益社団法人 高分子学会
- 雑誌
- 高分子 (ISSN:04541138)
- 巻号頁・発行日
- vol.16, no.5, pp.621-629, 1967-04-20 (Released:2011-09-21)
- 参考文献数
- 68
- 著者
- 高見 秀一
- 出版者
- 法と心理学会
- 雑誌
- 法と心理 (ISSN:13468669)
- 巻号頁・発行日
- vol.15, no.1, pp.3-9, 2015
本報告では、手続二分論の観点から2件の刑事裁判を考察した。第一は、平成21年4月23日起訴の殺人既遂被告事件である。裁判員裁判が始まる直前に起訴された事件であったため、裁判員裁判ではないが、故杉田判事が裁判長をつとめておられた合議体に係属したため、同判事の、手続二分論的運用の試みに従った審理が行われた。犯人性を全面的に争った否認事件である。第二は、平成23年11月24日起訴の殺人(2名)既遂、死体遺棄被告事件である。この事件は、故杉田判事の合議体ではない合議体に係属した、裁判員裁判事件である。殺人については、事件性自体を全面的に争った否認事件である。手続二分論的運用ではなく、遺族の被害感情が罪体認定に悪影響を及ぼした可能性が高い。これらの事例を念頭に、手続二分論(的運用)についての検討を行った。手続二分論(的運用)のよいところは、少なくとも、罪体についての審理の過程に、被害感情・処罰感情が全く入ってこないことであり、そのメリットはとても大きい。しかし、罪体についての有罪心証を示されたからといって、罪体について激しく争っていた事件について、同じ裁判体に対し、有罪(有実)を前提にした情状についての主張・立証をする余地があるかについては、心理的に極めて困難であると考えられる。罪体に関する審理と、情状に関する審理を、別の裁判体が行わない限り、手続二分論的運用によっても十全な情状立証は困難であると思われた。
1 0 0 0 OA 企業と環境についての一考察 : オープン・システム・アプローチの有効性(経営と環境)
- 著者
- 不二葦 淳孝
- 出版者
- 日本経営学会
- 雑誌
- 經營學論集 43 (ISSN:24322237)
- 巻号頁・発行日
- pp.234-239, 1973 (Released:2017-08-01)