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本研究では、情緒障害通級指導学級において、小学校6年生の自閉性障害児に個別教育計画による余暇指導を行った。そのなかで、小学校段階における余暇指導のあり方について検討した。5年生までの段階で獲得した移動スキル(片道10分程度の目的地までの移動)、自己管理スキル(3時間程度のタイムマネージメント)、電話スキル(公衆電話を用いた定時連絡)を一人で余暇をすごすための基礎条件とした。これらのスキルが今回獲得した公共プール利用スキル、バス乗車スキルと連鎖することで「一人で水泳に行く」ことが可能となった。小学校段階での余暇指導としては、応用行動分析による学習方法の定着、生活に機能するための基礎条件の確立、中学校進学後や将来のライフスタイルを想定した目標設定が必要であることが示された。さらに余暇スキルの獲得を優先課題として位置づけ、基礎条件スキルとの関連性を明確にし、日常生活への般化までを見通した個別教育計画の必要性について論じた。

2018-10-01 15:30:31
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https://ci.nii.ac.jp/naid/110006785902

1 0 0 0 HOT NEWS 好調ソニーに挑む任天堂切り札に4年ぶりの新型機 : 「Nintendo Switch」を2017年3月発売

出版者: 日経BP社
雑誌: 日経エレクトロニクス (ISSN:03851680)
巻号頁・発行日: no.1174, pp.12-15, 2016-12

PS4の2.28倍にとどめたとはいえ、GPUの処理性能を高めた分、ProのメーンSoCの消費電力はPS4の「およそ2倍」(SIE ハードウェアエンジニアリング&オペレーション本部ハードウェア設計部門部門長の赤澤亨氏)になった。実際、Pro本体の定格電力も315WでPS4の定格電…

2018-10-01 15:15:26
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https://ci.nii.ac.jp/naid/40021011562

1 0 0 0 OA 出世双六にみる幕臣の出世

著者: 髙久智広
出版者: 国立歴史民俗博物館
雑誌: 国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)
巻号頁・発行日: vol.182, pp.89-113, 2014-01-31

これまで幕藩制社会における官僚制の問題は、将軍や幕閣といった政権担当者の交代や改革に伴う幕府の機構改革の側面から論じられることがほとんどであった。しかしそうした改革や政権交代には必然的に積極的な人材登用とともに前政権が行った政策の批判的継承と前政権の諸政策を担った諸役人の処分や否定も付随する。このように考えると、幕府の官僚組織を編成する側の論理もさることながら、その構成員たる幕臣たちが、組織内での地位の上昇・下降をどのように捉えていたのかを明らかにすることが、組織の実態を明らかにするうえでは欠かせない作業となってくる。そこで本稿では武士の立身出世を題材にした出世双六のうち、「江戸幕臣出世双六」「御大名出世双六」「御役替双六」の三点を検討素材として、史料としての有効性を測りつつ、幕府の官僚組織における出世を、幕臣たちがどのように捉えていたのかを考察した。本稿では、まず第一節において、「江戸幕臣出世双六」と「御大名出世双六」の比較からこれらの双六には、職制上の階梯を昇っていくことだけではなく、それに伴う禄高の上昇や御目見以下から以上、あるいは旗本から大名への家格の上昇、また殿席や官位・官職の上昇、さらには武家としての継承・繁栄までを組み込んだ出世観が示されていると位置づけた。また、この二つの双六の特徴として、まずそれぞれの場に応じた上役や関係諸職との間で交わされる付届けの贈答関係、即ち交際のあり様がより重視されており、それは出世・昇進とは不可分の関係にあったこと、またその結びつきの強弱はこれらの双六では付届けの数によって示されているが、その多少は職階の上下以上に、それぞれの職務内容や権限がより大きく作用する構成となっていることを指摘した。またこれら二つの双六は「振出シ」や「家督」のマスにおいては、サイコロの出目というある種の運命によって振り分けられる武家としての身分的階層が、現実世界と同様に御目見以下の最下層に位置する中間から、最も上層の万石以上まで大きな幅をもって設定されており、そうした各家に歴史的に備わった家格=身分的階層が出世・昇進と密接な関わりを持っていることがゲームを通じて実感される構成となっている。その一方で、佐渡奉行が側用人や伏見奉行に飛躍するような実際にはあり得ない抜擢人事の要素をも組み込んでいて、しかもそれが両双六において採用されていることから、これらの双六にみられる特徴は、幕臣の出世に関し、当時共有されていた認識を示すものではないかと本稿では位置づけている。また、本稿で検討した三つの双六では、サイコロを振るごとに単純に地位が上昇していく仕組みではなく、降格や処分を意味する設定が実態に即した内容で組み込まれている点が重要ではないかと考えた。そのことにより、どの役職や場に、どのようなリスクがあるのかということも知ることができるからである。なかでも第二節においては「御役替双六」に設定された「振出シ小普請」と「一生小普請」に注目した。これは三〇〇〇石以下の無役を意味する一般的な小普請と、処分や粛正によって貶される咎小普請という、幕府の官僚組織の特色の一つである小普請の両義性を明確に提示するものである。特に「一生小普請」については、当該双六の作成時期として比定される享保期から天明期にかけての勘定奉行・勘定吟味役、大坂町奉行の動向を追い、「御役替双六」における「一生小普請」の設定が、一八世紀半ばにおける上記三職就任者の処分・粛正と小普請入りの実態を反映したものであることを指摘した。同時代に生きた幕臣やその子弟たちは、「御役替双六」の「一生小普請」と諸職の対応関係をみただけで、現実にあった政権担当者の交代やそれに伴う政策方針の転換、前政権担当者や関連諸役の粛正などを想起したであろう。こうした出世双六は、本来、幕府の官僚組織のあり方を論じる上では二次的・三次的史料に分類されるものではある。また、概ね実態を反映する形で構成されてはいるものの、それぞれの双六には製作者の意図や認識が組み込まれている。しかし、これらの双六において再現される立身出世のプロセスは、現実世界を強く照射するものでもあり、一次的史料に即して批判的に検証したことで、有効な研究素材になりうることを明らかにできたのではないかと考える。

2018-10-01 15:01:20
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1 0 0 0 IR 民泊に関する一考察 : 住宅宿泊事業法の施行に向けて

著者: 田中是規
出版者: 京都文教短期大学
雑誌: 京都文教短期大学研究紀要 (ISSN:03895467)
巻号頁・発行日: vol.56, pp.11-19, 2017

本年6 月9 日に、住宅宿泊事業法が通常国会で成立した。政府は10 月24 日、新法の施行日を2018年6 月15 日とすることを閣議決定した。これを受けて、各自治体では新法施行に向けて条例制定の動きが活発化している。京都市においても11 月2 日、宿泊税条例が市議会で可決された。また、新法施行に合わせて制定される民泊条例につき、京都市は来年2 月の市議会に提案し新法と同時に来年6 月の施行を目指す、としている。

2018-10-01 15:00:19
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https://ci.nii.ac.jp/naid/120006409028

1 0 0 0 OA 古事類苑

出版者: [ ]
巻号頁・発行日: vol.[23], 1800

2018-10-01 15:00:08
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1 0 0 0 Identification of Topics Explained by Home Doctors to Family Caregivers with Cancer Patients Died at Home: A Quantitative Text Analysis of Actual Speech in All Visits

著者: Chiba Hiroki Ogata Tomoaki Ito Michiya Kaneko Sayuri
出版者: 東北ジャーナル刊行会
雑誌: Tohoku J. Exp. Med. (ISSN:00408727)
巻号頁・発行日: vol.245, no.4, pp.251-261, 2018
被引用文献数: 4

<p>An important consideration in the quality of end-of-life care is whether the patient's place of death matches his or her hopes. We aimed to identify topics related to patients' home death by comparing the occurrence frequency of topics explained by doctors for family caregivers between the home death cases and the hospital death cases. The method of integrating qualitative and quantitative data was adopted in this study. Primary participants were 24 home doctors who specialized home medical care. Enrolled 18 patients received periodical medical care by cooperated doctors, understood their own health situation, and lived with family caregivers. Doctors recorded all their speech during every visit with voice-recorder until the patient died at home or was re-hospitalized. Doctors' speech was transcribed and converted to the number of occurrences based on number of visits. The occurrence frequency was compared with a <i>χ</i>2 test (Yates' correction). Speaking records of 227 visits to 18 patients by doctors were collected. Finally, 16 patients died at home and two died at hospital. We measured the occurrence frequency of topics during maximum 26 visits on 16 home death cases and maximum 13 visits on two hospital death cases. The topics of patients' death, helping daily burden using public insurance, and financial application were more frequently appeared with home death cases than hospital death cases. In conclusion, doctors should explain to family caregivers the topics of patients' death process and specific measures or procedures for reduction in care burden.</p>

2018-10-01 14:29:31
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1 0 0 0 IR トヨタの中国進出と生産ネットワークの構築

著者: 金永洙 Yongzhu JIN 桜美林大学国際学研究科 Graduate School of International Studies J. F. Oberlin University
出版者: 桜美林大学大学院経営学研究科
雑誌: 桜美林経営研究 = The J. F. Oberlin journal of business management studies (ISSN:21860173)
巻号頁・発行日: vol.1, pp.67-82, 2011-03-20

トヨタは1960年代からASEANでKD生産を行い、現在は既にASEANで域内相互補完体制が構築されている。また、1980年代より米国で本格的な現地生産をはじめ、1990年代は現地生産を欧州にも広げた。トヨタとサプライヤー間の長期安定な取引関係とハイレベルの協力関係はトヨタの海外生産にも共同進出する形で延長されている。一方、中国での本格的な乗用車の量産は、2002年より天津で開始された。完成車に限定するとトヨタは現在中国で2つの中国現地パートナーと3つの合弁会社、4つの生産拠点を持ち、16車種を生産している。日本国内で数十年をかけて築き上げたトヨタの生産ネットワークは中国でどのように構築されているのか。本稿はこの基本問題を追いながら、トヨタの中国進出と現地生産ネットワークの構築状況を分析する。トヨタはこれまで中国で9社の内製部品拠点で生産開始した他、8社のグループ企業と149社のグループ外協豊会メンバー企業が中国進出し、協豊会メンバー企業全体の73.0%の157社が現地生産し、465の中国現地生産拠点を設置している。ジャスト・イン・タイム(JIT:Just In Timeの略)方式で自動車を生産しているトヨタにとって、直接部品を供給する1次サプライヤーの立地状況は極めて重要な問題で、また現地生産・現地調達主義を重視している完成車生産にとってサプライヤーの進出時期もトヨタの効率的な量産体制の構築を左右する。そのため、本稿では協豊会メンバー企業215社を対象に、中国現地での生産状況を立地選択と完成車生産拠点への集中状況、進出時期を中心に分析し、トヨタの中国現地生産ネットワークの構築状況を明らかにすることを試みる。