著者

八巻 俊憲

出版者

日本物理教育学会

雑誌

物理教育 (ISSN:03856992)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.201-206, 2012-09-03 (Released:2017-02-10)

参考文献数

20

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2011年3月に起こった東北地方太平洋沖地震と津波,それに伴う福島第一原発事故とその影響下において,理科教育と自然災害および原子力技術との関連性について考察した。自然災害と理科教育の役割,原子力安全神話の崩壊と社会における科学技術を見る目の重要性,科学的懐疑主義や民主主義によって安全神話や体制科学そして「リスク社会」に対処する視点を提示し,理科教育の社会的機能と理科教師の社会的責任について提言する。

著者

飯場 萌絵 安部 加奈子 佐藤 愛佳 天神林 友梨 人見 義郎 大原 玲奈 八木 洋也 永井 優子 小畠 真奈 藤木 豊 濱田 洋実 吉川 裕之

出版者

日本産科婦人科学会

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.67, no.2, 2015

著者

環境社会学会編集委員会 [編集]

出版者

新曜社 (発売)

巻号頁・発行日

1995

著者

南満洲鉄道株式会社 編

出版者

満蒙文化協会

巻号頁・発行日

vol.第6巻, 1923

著者

元李〓撰

出版者

梁瀬傳兵衞村上伊助刊

巻号頁・発行日

vol.[1], 1756

著者

WANG Banban YANG Guangxing QI Shaozhou

出版者

日本情報経営学会

雑誌

日本情報経営学会誌 (ISSN:18822614)

巻号頁・発行日

vol.33, no.1, pp.210-220, 2012

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In order to study how the industrial transfer from eastern China to the central and western regions impact on the regional energy intensity, this paper selects the top 10 high energy consumption industries (HECIs), and uses the industry dynamic cluster index (IDCI) to measure their status of transfer-in or out in each provinces. Panel data models are applied then to analyze their influence on energy intensity in eastern, central and western regions respectively. Empirical findings show that in recent years, the domestic industrial transfer of HECIs in China has indeed occurred, while its impact on energy intensity varied among industries and regions. Therefore, the central and western regions need to cautiously undertake the transferred HECIs from the eastern region.

著者

戸高 一成

出版者

ワック

雑誌

歴史通

巻号頁・発行日

no.12, pp.86-97, 2011-05

出版者

写

巻号頁・発行日

vol.224 越前丸岡城図,

出版者

国防調査会

雑誌

調達庁調査時報

巻号頁・発行日

no.4, pp.72-74, 1954-02

著者

井上 正治

出版者

毎日新聞社

雑誌

エコノミスト (ISSN:00130621)

巻号頁・発行日

vol.46, no.27, pp.40-45, 1968-07-02

著者

権藤 恒夫

出版者

公明機関紙局

雑誌

公明 (ISSN:04542436)

巻号頁・発行日

no.70, pp.78-84, 1968-08

出版者

日本評論社

雑誌

経済セミナ- (ISSN:0386992X)

巻号頁・発行日

no.159, pp.56-63, 1969-05

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.385, pp.p178-181, 1977-12

著者

河口 栄二

出版者

朝日新聞社

雑誌

朝日ジャ-ナル (ISSN:05712378)

巻号頁・発行日

vol.22, no.41, pp.p88-91, 1980-10-10

著者

前川 慧一

出版者

日本共産党中央委員会

雑誌

議会と自治体

巻号頁・発行日

no.73, pp.104-107, 2004-06

著者

吉田 敏浩

出版者

毎日新聞社

雑誌

サンデー毎日 (ISSN:00395234)

巻号頁・発行日

vol.91, no.40, pp.48-51, 2012-09-16

著者

福留 久大

出版者

福岡国際大学

雑誌

福岡国際大学紀要 (ISSN:13446916)

巻号頁・発行日

no.29, pp.73-88, 2013-03

著者

渡瀬 典子 WATASE Noriko

出版者

日本家庭科教育学会東北地区会

雑誌

東北家庭科教育研究 (ISSN:1347331X)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.1-6, 2006-10-01

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2004(平成16)年度の「学校基本調査」(文部科学省)では,公立の小・中・高等学校,盲・聾・養護学校に在籍する外国人児童生徒数は約7万人で,バブル期を境にその全体数は減少傾向にある。その一方で,日本語を第一言語とせず,出身国の文化を背景に持つ子どもの数は増加傾向にあり,彼らの文化を尊重しつつ,日本の生活・日本語理解に関する指導が課題となっている。日本国内で生活し,他国の文化を持つ児童生徒を対象とする研究は,教育社会学によるアプローチが主流であり,教科教育研究はあまり見られない。この背景には,日本以外の国で長く暮らした帰国子女あるいはニューカマー(1980年代以降に来日し,定住した外国人)の児童生徒が大都市圏や一部の地域に眼定されており,全国共通のカリキュラム課題という認識をもちにくいことが挙げられる。一方,諸外国に目を転じると,多民族国家である北米・ヨーロッパ諸国では,大量の難民・移民の流入によって国民の民族構成に大きな変動が起こっている。例えば,多文化主義(国家を形成する各民族の文化を尊重し,民族の違いで自由,平等,正義,公正,人間の尊厳を妨げない考え方)をとり,移民の受け入れにも比較的寛容だったカナダでは1990年代以降トロント,バンクーバー等の大都市を中心にアジア系移民が急増した。2003年のカナダ市民権・移民省(Citizenship and Immigration Canada) の統計によると,今世紀に入り毎年20~25万人の移民者を受け入れており,2001年の国勢調査値ではバンクーバー(全人口約200万人)に居住する移民者74万人のうち約6割がアジア系移民である。これらの都市には,各民族が持つ生活文化を維持できるようなコミュニティ,生活資源の供給システムが構築されてきた。ここで多文化主義国家における多文化教育について若干の説明を加えたい。「多文化」を構成する軸には「民族・人種,国籍」のほかに,ジェンダー,障害の有無,地域,年齢等の要素がある。そしてそれぞれの軸が,ある社会の中で複合的に関わりあい,存在している。恒吉はこのような状況の中で,多文化教育を「多文化の共存する社会(世界)において,文化的多様性を肯定し,教育のプロセス,かくれたカリキュラム,学校の権力構造,既存のカリキュラム,教材,教育理念や教育の実践や方法などを見直し,少数者を含む全ての学習者の学習を保障し,より公正な多文化社会の実現に向けた資質を育成,改革するプロセス,全ての学習者を射程に入れた教育」と捉えている。多文化教育は多様な文化背景を持つ人々で構成される多文化(主義)国家で危急の教育課題といえるが,2002年にイタリアのベラジオで開催されたベラジオ会議では多文化的市民教育への(基本)原則と概念が提示されるに至っている。日本では,急激な少子高齢化に伴い,将来的な労働力の確保という観点で移民の受け入れを積極的に進めようという意見もある。そのほか,グローバリゼーションの進展に伴い,私たちは日本国内に居ながらにして様々な文化に触れる機会が増えている。家庭科教育は児童・生徒の生活に関わるモノ・ヒト・コトを学習対象とし,その学習内容は多岐にわたる。また,学習内容の選定において国・地域社会さらには児童生徒の文北・制度的背景も大きく影響を与えるため,多文化主義下での家庭科教育実践を見ることは,将来の日本の教育を考える上でも示唆に富むと考えられる。

著者

上藤 文湖

出版者

日本社会学会

雑誌

社会学評論 (ISSN:00215414)

巻号頁・発行日

vol.57, no.2, pp.369-384, 2006-09-30

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ドイツでは移民法成立に向け, 数年にわたり外国人の社会への統合が論じられるなか, たびたび〈多文化社会〉が論争となってきた.多文化社会を現実として肯定し外国人の統合を推進するのか, これを幻想として否定するのか.論争はこうした二重性をもっている.1980年以降ベルリンでは, 国家レベルに先行して文化的多様化が進行し, 外国人の包摂への取り組みとドイツ社会の変革を志向する政策が進んでいった.そして1989年以前には, 〈多文化社会〉はその現実が争われ, 東西ドイツの分断という政治的状況が, 現実としての〈多文化社会〉に対する肯定と否定双方を生んでいった.しかし東西ドイツが統合し大量の難民を受け入れた1990年以降, 現実として多文化が受容されはじめる.そして1998年の〈多文化社会〉論争では, 〈指導文化〉とされるドイツ文化と多文化の関係が論じられたが, 文化的多様性に対する一定の承認のもと, 文化的多様性の認知としての〈多文化社会〉から, どのような成員がどのような共通の基盤のもとで社会を形成するのかを問う〈多文化社会〉へと, その議論が変化したのである.ベルリンにおける〈多文化社会〉をめぐる議論は, 外国人によって社会が問われ変化していくことを示している.都市における〈多文化社会〉をめぐる葛藤は, 都市という空間の中で外国人と社会との関係が構築されていくプロセスの中に位置づけられる.

著者

[舜昌] [撰]

出版者

豊田熊太郎 [ほか]

巻号頁・発行日

vol.[11],