著者
向井将監 [著]
出版者
[鈴木正家]
巻号頁・発行日
1888
著者
廣郡 洋祐
出版者
舟艇協会
雑誌
舟艇技報 = Boat engineering (ISSN:13407341)
巻号頁・発行日
no.130, pp.23-28, 2017-06

1 0 0 0 OA 隋書85卷

著者
唐魏徴等奉敕撰
出版者
高松講道館刊
巻号頁・発行日
vol.[13], 1844
著者
東野 誠 鬼束 幸樹 横田 恭平 古川 隼士 熊沢 大地
出版者
環境技術学会
雑誌
環境技術 (ISSN:03889459)
巻号頁・発行日
vol.44, no.7, pp.402-408, 2015-07-20 (Released:2015-11-24)
参考文献数
9

本研究では,大分県佐伯市を対象として津波防災について検討を行うとともに,番匠川河川環境の津波による被害想定を行った.佐伯市は,南海トラフ地震発生時には県内で最も早く津波が到達するとともに,場所によっては予想される津波高は10mを超える.検討にあたっては,中央防災会議が実施した津波の佐伯市街地への津波到達時間,浸水深,および氾濫流速を基に,現況での津波防災と番匠川河川環境や生態系への影響を考察した.

1 0 0 0 OA 〔源氏物語〕

著者
〔紫式部//著〕
巻号頁・発行日
vol.すゝむし,
著者
斎川 由佳理 仁平 義明
出版者
日本認知心理学会
雑誌
日本認知心理学会発表論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, pp.47-47, 2015

  記憶を補助する外部手段として「手に直にメモを書く行動」について,なぜ ある人はこの手段を用いて,ある人は用いないか,大学生を対象とした質問紙調査によって,その要因をパーソナリティ要因も含めて総合的な視点から分析を行った。その結果,「手にメモをする行動」をとる群の人ほど,他のいくつかの「し忘れ防止手段」も併用していることが明らかになった.また,ビッグ・ファイブ・パーソナリティの要因については,メモ経験群は,ものごとに現実的に対応する傾向である,「経験への開放性」のスコアが有意に高い傾向があった.すべての結果を総合すると,手にメモをするのは,その人が失敗回避傾向がある気の弱い人だからというよりは,「確実に予定を果たそうとする現実的な行動をとる人」だからというべきだと考えられた.
著者
夏目 達也 NATSUME Tatsuya
出版者
名古屋大学高等研究教育センター
雑誌
名古屋高等教育研究 (ISSN:13482459)
巻号頁・発行日
vol.17, pp.139-160, 2017-03 (Released:2017-03-30)

本稿では、フランスの大学で社会人向けに実施されている継続教育の現状と課題を明らかにする。成人の継続教育保障のため、フランス政府は第2次大戦後各種制度の整備を行ってきた。現制度の概要は、教育訓練休暇制度により企業従業員は個人負担なく学習できる、継続教育受講支援のためキャリアガイダンスの機会を設ける、資格制度により受講後の処遇改善を期待できる等である。大学継続教育はビジネスとして実施され、政府も普及と収益を重視するが、継続教育全体中の大学受講者の割合は低い。理由は競合機関が多い、学内の位置づけが低く教員の協力が得にくい、担当部門の経営能力の開発・蓄積が不十分等である。ビジネス成立に向けた課題は、1.教育の質保証、2.産学連携の促進、3.教員の意識変革・参加促進等である。継続教育では従来から多様な教育改革・改善が蓄積されており、大学の初期教育への転用が期待されるが、大学での継続教育普及の上記阻害要因により、現状では潜在的可能性にとどまる。継続教育普及には政府による制度整備が不可欠だが、ある程度整備されてもビジネスとしての大学継続教育の普及・促進は容易ではないことをフランスの事例は示す。This paper aims at clarifying the actual conditions and problemsconcerning the lifelong learning for adults in French universities. Weexamined the contents of documents published by the FrenchMinistry of Education and lifelong learning centers in universities aswell as interviews with people working at the centers.Subsequently, we obtained the following findings:1. Lifelong learning centers in universities offer education with atuition fee, although the initial education is free of charge.Enterprises have to make contributions to such centers if theyare to enroll their workers. 2. Universities do not succeed in attracting adult students becauseof the competition among organizations in the same business andthe lack of understanding between the presidents’ teams andfaculty members with regard to lifelong learning. 3. Some conditions for lifelong learning to be sustainable as abusiness model are as follows: a. quality of education, b.development of partnership between universities and industries,and c. change of faculty members’ mentality toward lifelonglearning. 4. It is possible to theoretically transfer the results of pedagogicalinnovations pursued by lifelong learning to the initial education;however, doing so is difficult in practice. 5. At present, it is difficult to sustain lifelong learning as a businessmodel in universities even though universities enjoy someadvantages offered by the French government.

1 0 0 0 OA 新聞鈔

著者
高野, 武貞
出版者
巻号頁・発行日
vol.[15],
著者
北田 亮
出版者
生理学研究所
雑誌
新学術領域研究(研究領域提案型)
巻号頁・発行日
2009

他者に理解しやす顔表情の表出は円滑なコミュニケーションに重要な役割を果たす。しかし視覚障害者が表出した顔表情は、晴眼者の表情に比べて認識することが難しいとされている。晴眼者は顔を触るだけで個人や表情を識別できるので、触覚を用いた顔表情の学習によって、より認識しやすい顔表情の表出ができる可能性がある。しかし触覚による顔の認識を支える神経基盤についてはよく分かっていない。例えば視覚による顔の認識には、後頭葉・側頭葉の特異的なシステムの役割が重要であるが、このシステムが多感覚的な顔認識に関わるかどうかはよく分かっていない。さらに視覚障害者で顔認識に関わるこのシステムが発達し、維持されているかどうかも不明である。本研究は顔認知に関わる神経基盤の多感覚性と可塑性について明らかにしようとするものである。平成21年度は顔認知に関する神経基盤の多感覚性を明らかにした(Kitada, et al., 2010 NeuroImage)。そこで平成22年度は顔認知に関わる神経基盤の可塑性について検討した。視覚障害者を対象に心理物理学実験を行い、視覚障害者でも識別できることを明らかにした。さらに機能的磁場共鳴法(fMRI)を用いて、顔表情の識別に関わる脳活動を先天的な視覚障害者(先天盲)と晴眼者で比較した。その結果、晴眼者の視覚と触覚による顔表情の識別に関わる大脳皮質領域(紡錘状回・中側頭回・下側前頭前野)は、先天盲による顔表情の識別でも活動することを明らかにした。この結果は視覚経験に依存せず、顔表情の認識に関わる神経基盤が発達および維持されることを示している。
著者
馬塲 完仁 坂田 英治 大都 京子
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.79, no.11, pp.1761-1769, 1986-11-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
7

We reported fistula symptoms in three patients with congenital syphilis, one with sudden deafness and two with cochleovestibular disorders of unknown origin. Fistula symptoms in all six cases were atypical, so we emphasize that nystagmus is not the only symptom. Whether nystagmus or deviation is present depends upon the intensity of the stimulus and the degree of labyrinthine impairment. We observed pendular eye movements, when the external auditory canals were repeatedly compressed and decompressed with the patients' own fingers. Because of the various patterns on electronystagmography, it was suspected that the histopathology in these six patients was different.
著者
馬場 完仁 坂田 英治 大都 京子
出版者
耳鼻咽喉科臨床学会
雑誌
耳鼻咽喉科臨床 (ISSN:00326313)
巻号頁・発行日
vol.79, no.10, pp.1573-1580, 1986-10-01 (Released:2011-11-04)
参考文献数
29

We have recently observed fistula symptoms in patients with chronic otitis media, congenital syphilis and many other cochleovestibular disorders of unknown origin.The fistula symptoms were not only horizontal nystagmus, but also vertical nystagmus, rotatory nystagmus and sometimes simple deviation.Since almost all patients in whom fistula symptoms were noted experienced vertigo when their external auditory canals were compressed or decompressed with their own fingers, it is important to ask them about this experience. The incidence is often higher with the finger than with the Politzer bag. It is considered necessary to investigate possible adhesions of the membranous labyrinth to the footplate, which may well be part of the etiology of fistula symptoms.
著者
小川 妙子 湯浅 美千代 石塚 敦子 鈴木 淳子 内村 順子 本田 淳子 本間 ヨシミ
出版者
順天堂大学
雑誌
医療看護研究 (ISSN:13498630)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.66-72, 2006-03
被引用文献数
1

高齢者専門病院における長期入院患者の入院長期化の要因を患者,家族,医療,看護要因の4つの視点から事例分析し,看護職者の退院支援の課題を検討した。首都圏の高齢者専門病院の4つの一般病棟に21日以上入院し,研究協力に承諾した33名を対象とした。文献検討により35項目の調査票を自作し,約2ヵ月の調査期間に看護記録と診療記録から患者,家族,看護,医療に関する要因のデータを収集した。その結果,入院長期化の患者要因では,転倒リスクが高く介護認定を受けていない人が過半数であった。家族要因では,約半数が退院意向が不明であった。看護要因では,退院カンファレンスや家族指導の情報記載が少なかった。医療要因ではリハビリテーションの継続が最も多く,医師からの退院理由,時期,退院先の説明に関する記録は20%の事例に限定されていた。要因間の関連から検討した入院長期化のタイプは,【I.家族要因脆弱】【II.要因間調整円滑】【III.退院予測不明医療優先】【IV.医療・家族意向未調整】【V.療養環境退院阻害】の5つが明らかになった。看護職者は,患者の入院長期化の各要因の問題に応じて適切な退院支援をする必要があることが示唆された。