著者
杲宝 述
出版者
巻号頁・発行日
vol.[1], 1724
著者
山崎 由香里
出版者
行動経済学会
雑誌
行動経済学 (ISSN:21853568)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.67-80, 2018 (Released:2018-04-07)
参考文献数
37

スマートフォンやSNSの普及が進む中,プライバシーやマナー等の倫理意識欠如によるトラブルが後を絶たない.頻繁に利用する若年層に対して,強制せずに倫理的利用を促すために,本研究は行動経済学で注目される「ナッジ(nudge)」を試みた.ナッジを推進する諸ツールの体系化を図り,SNSを利用する米国,中国,および日本の3か国の若者(n=1,220)を対象に9つのナッジツールの効果を検証した.実験の結果,「リマインダー」,「デフォルト」,および「メンタル・アカウンティング」の3種のナッジツールで有意な効果が見られ,中でも日本被験者に対する強い効果が確認された.さらに,米国被験者の倫理的配慮が日本および中国よりも有意に高い傾向も見いだされた.本研究の結果は,若者によるSNS等の倫理的利用を求める企業や機関に対する有益なツールの明示となり得る.また,中国および日本被験者の倫理配慮度の低さに警鐘を鳴らし,対策を講じる必要性を見出した.
著者
高田 和文
出版者
静岡文化芸術大学
雑誌
静岡文化芸術大学研究紀要 (ISSN:13464744)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.1-9, 2005

日本におけるイタリア語学習者の数は、1990年頃から急増したと思われる。本稿ではまず、文科省等の資料とイタリア語担当教員に対するアンケート調査の結果に基づいて日本の大学におけるイタリア語教育の現状を把握する。ごく大雑把に見て、現在おおよそ100の大学でイタリア語教育が行なわれ、全国で1万人を超える学生がイタリア語を学習しているものと推定される。次いで、イタリア語も含めて大学における第二外国語教育一般の意義と目的を明らかにする。何よりも重要なのは、外国語学習を異文化体験の機会と捉え、世界の文化や言語の多様性を学生に理解させることである。そのためには、文法・訳読中心の旧来の方法から「聞く」「話す」に重きを置いた教育法へと転換を図る必要がある。最後に、実際の外国語の授業運営についていくつかの提案をする。具体的なテーマとしては、目標設定とシラバス、教授法の問題、外国語学習と異文化理解、言語についての理解、海外語学研修と大学の授業、新しいイタリア語教材の開発、などを取り上げる。
出版者
同志社倶楽部
巻号頁・発行日
vol.NO.2, 1929

5 0 0 0 OA 壒嚢鈔 : 15巻

著者
行誉 [著]
出版者
林甚右衛門
巻号頁・発行日
vol.[3], 1646
著者
岩切 淳一
出版者
特定非営利活動法人 日本バイオインフォマティクス学会
雑誌
JSBi Bioinformatics Review (ISSN:24357022)
巻号頁・発行日
vol.3, no.1, pp.1-10, 2022 (Released:2022-06-02)
参考文献数
61

ノンコーディングRNA (non-coding RNA: ncRNA)は、名前の通りタンパク質を「コードしていない」という特徴のみで分類される多様な転写産物の総称であり、ncRNAが生体内で担う機能は非常に多岐に渡ることが知られるようになってきた。21世紀に入って以来、様々な生物のゲノム配列が解読され、さらに次世代シークエンサーの登場によって膨大な量のRNA配列データが取得できるようになったことで、細胞の中に存在する様々なncRNAの存在が明らかとなってきた。ゲノム配列を使った新規ncRNAの探索や、シークエンサーから生み出される大量のRNA塩基配列のデータ解析、RNA配列からの高次構造予測など、RNA研究を行う上で、配列データを用いたバイオインフォマティクスは、必要不可欠な存在になっているといっても過言ではないであろう。本稿では、様々な実験手法により生み出される大量のRNA配列データの現状と、発見が相次ぐncRNAとその新たな機能について解説する。
著者
高畠 由佳 篠原 規恵 古川 陽子 ワード 弥生 甲屋 早苗 蝶名林 直彦 青島 正大
出版者
一般社団法人 日本呼吸ケア・リハビリテーション学会
雑誌
日本呼吸ケア・リハビリテーション学会誌 (ISSN:18817319)
巻号頁・発行日
vol.8, no.2, pp.133-137, 1998-12-19 (Released:2019-10-15)
参考文献数
6

慢性呼吸器疾患の包括的呼吸リハビリテーションにおいて,その急性増悪期にICUで行われる呼吸理学療法は,人工呼吸管理前後の効果的な気道分泌物の除去や,咳嗽力の回復を目標とし,手技の適応を慎重に判断し,十分な観察のもとに実施されることが必要である.さらに医師や理学療法士と連携し,ケアを継続できる看護チーム力や,チーム内での患者の情報の共有化がポイントになり,今回具体例をあげて解説した.

5 0 0 0 OA 会津暦

出版者
巻号頁・発行日
vol.[5], 1668