著者

石松 宏和

出版者

日本経済大学大学院

雑誌

日本経済大学大学院紀要 = The Bulletin of the Graduate School of Business JAPAN UNIVERSITY OF ECONOMICS (ISSN:21877238)

巻号頁・発行日

vol.2, no.2, pp.23-32, 2014-03-31

著者

松岡 要

出版者

出版ニュース社

雑誌

出版ニュース (ISSN:03862003)

巻号頁・発行日

no.2419, pp.4-9, 2016-07

著者

町田 三郎

出版者

九州大学中国哲学研究会

雑誌

中国哲学論集 (ISSN:03856224)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.17-32, 1975-10-01

著者

本多 啓太 須貝 俊彦

出版者

公益社団法人 東京地学協会

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.119, no.5, pp.924-933, 2010-10-25 (Released:2011-01-21)

参考文献数

82

被引用文献数

3 3

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In warm-humid and tectonically active regions such as Japan it is important to investigate the geomorphic development of recent alluvial plains controlled by sea-level changes to prevent natural disasters. This is because human activities concentrate coastal alluvial plains composed of unconsolidated soft sediments (alluvium) including inner-bay mud, which amplify seismic intensity. However, we know little about the general shape of the alluvium quantitatively although several river basins have been investigated in detail. We selected 33 trunk rivers throughout Japan and measured the Present River long-Profile (PRP) along with the Last Glacial River long-Profile (LGRP) defined by the depositional surface of basal gravel layers formed under the influence of falling sealevels during the last glacial period. The thickness of the alluvium given by the relative altitude between PRP and LGRP was basically in proportion to the size of the river basin, and it decreased linearly upstream with the exception of several rivers such as Shinano, Kiso, Oita, and Yoshino. Along these rivers, the alluvium is markedly thicker than expected probably because of tectonic subsidence occurring repetitively after formation of basal gravel layers. This implies that the fluvial response to sea-level change is sensitive enough to distinguish the effects of the accumulation of tectonic movements after deposition of basal gravels. In stable or slightly uplifted areas, the inland distribution of inner-bay mud is basically controlled by river basin size.

著者

早野 禎二

出版者

東海学園大学日本文化学会

雑誌

東海学園言語・文学・文化 (ISSN:13469215)

巻号頁・発行日

no.14, pp.82-62, 2014

著者

服部 亜由未

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集 2009年度日本地理学会秋季学術大会

巻号頁・発行日

pp.182, 2009 (Released:2009-12-11)

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はじめに 近世後期から近代における北海道の基幹産業は漁業であり,その中心をなしたのがニシン漁であった.ニシンの粕は北前船により,西日本を中心とした日本各地に運ばれ,魚肥として綿や菜種などの商品作物へ利用された.太平洋戦争中,及び戦後における食料難の時代には,重要な食料として求められるなど,ニシンの漁獲量が皆無になる1960年ごろまで,需要は高かった.さらに,技術の発展や漁場の拡大により,大量の労働力が求められた.近世にはアイヌ民族を使役し,アイヌ民族が減少すると,本州からの出稼ぎ者を雇うことで成り立っていた.ニシン漁を介して多くの人々が移動し,その影響力は大きかった. しかし,1960年には北海道日本海側でのニシン漁は幕を閉じ,ニシンは「幻の魚」と称されるようになった.そして,ニシン漁の担い手たちは今,姿を消しつつある.現在,ニシン漁経験者各人の中に記憶として眠っている体験をまとめることで,史料分析からは描き出せない具体的内容を付加できる最後の段階にきているといえる. 一方,北海道の日本海沿岸地域では,ニシン漁に関係する建造物の保存運動や,「ニシン」をキーワードに観光化策への連結も主張されるようになってきている. 本報告では,ニシン漁が行なわれていた時代のニシン漁と漁民とのかかわり,特にニシンの不漁から消滅にかけた漁場経営者や出稼ぎ者の対応について検討する.また,近年のニシン漁に基づく活動を紹介し,ニシン漁を考える意義について述べたい. ニシン漁と漁民 3月下旬から5月下旬の2ヵ月という短い期間に,獲れば獲るほどお金になったニシン漁には,多くの労働力が必要とされた.特に,江戸時代に行なわれていた場所請負制度が廃止されると,漁場が増加した.漁場経営者は漁業権を獲得すれば,自由に漁場を開くことができ,漁場周辺の人だけでは足らず,多くの出稼ぎ者が雇われた. ニシンは豊漁不漁を繰り返し,その漁獲地は北へ移っていった.漁の傾向が予測できない状態で,漁場経営者は多額の出資をして準備を行ない,出稼ぎ者は出稼ぎ地域を決定しなければならなかった.漁獲量が変動する中で,ニシン漁場経営者たちは,漁を行なう網数に適した出稼ぎ者を雇い,漁獲量が多い場合には,臨時の日雇い労働者を雇う形態をとっていた.また,衰退期には,ニシン漁以外の収入源や共同での漁場経営への移行,生ニシンの加工業への転換が見られた.一方,出稼ぎ者は初年度には身内とともに出稼ぎに行くが,その後は各自の判断により地域や漁場を決めた.そして,不漁期を経験した人々への聞き取り調査からは,2年続いて不漁であれば,3年目には他の漁業や他業種の出稼ぎに転換する傾向が見受けられた.報告では,史料や聞き取り調査から判明した実態を紹介・検討する. ニシン漁に基づく町おこし 北海道日本海側の市町村には,ニシンが獲れなくなった現在においても,ニシン漁にまつわる歴史や文化が存在し,ニシン漁によってその市町村が形成されたことを感じさせる.各自治体史編纂の地域史においては,この点が強調されてはいるが,自村のみの事例紹介でとどまっている.そのような中,後志沿岸地域9市町村では,「ニシン」という共通の資源を基軸にした「後志鰊街道」構築の試みがなされている.報告者はこのような興味深い取組みを後志地域だけでなく,北海道日本海側全域,東北を中心とした出稼ぎ者の出身地域,さらには北前船の寄港地を含んだ地域にまで拡大できないものかと考えている.こうしたニシンによる地域交流圏を仮称「ニシンネットワーク」として調査研究を進め,各自治体の町おこしに協力していきたい. ここではその第1報として,出稼ぎ者の出身地域である青森県野辺地町の沖揚げ音頭保存会の活動を紹介する.当会は,利尻島への出稼ぎ者を記した「鰊漁夫入稼者名簿(利尻町所蔵)」がきっかけとなり,2008年に結成された会であり,祭りや小学校での実演,指導を行なっている.2009年9月に利尻町の沖揚げ音頭保存会との交流会を行なった. ニシン漁再考 昨今,放流事業の成果もあってか,再びニシンが獲れるようになり,話題となっている.ただし,現在漁獲される石狩湾系ニシンは,かつての北海道サハリン系ニシンとは種類が異なっており,かつてほどの漁獲量にはならないと予想される.しかし,利益至上主義による乱獲をしてはならないことを過去の経験から学ぶ必要がある. また,北海道日本海側の地域形成の議論には,出稼ぎ者出身地域とのつながりからのアプローチ「ニシンネットワーク」論が有効であると考える.そのために,北海道と出稼ぎ者出身地域との両地域を対象とし,史料の発掘や経験者への聞き取りを積み重ねていきたい.

著者

斉藤 貢一 馬場 奈美季 佐々木 美香 渡邉 みどり 伊藤 里恵 加藤 美穂子 石井 里枝 細江 智夫

出版者

日本食品化学学会

雑誌

日本食品化学学会誌 (ISSN:13412094)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.163-169, 2015

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A simple, rapid, and precise method for the determination of cyclopiazonic acid (CPA) in liquid seasoning was developed, which uses liquid chromatography with ultraviolet and photodiode array detection LC/UV(PDA) and liquid chromatography with time-of-flight mass spectrometry (LC/TOF-MS). CPA in liquid seasoning was subjected to ethyl acetate extraction, and solid-phase extraction using Oasis® HLB. LC/UV(PDA) was used for qualitative and quantitative analysis, and LC/TOF-MS was used as the confirmatory method. The limit of detection (S/N = 3) and the limit of quantification (S/N > 10) of CPA in LC/UV(PDA) were 0.01 μg/mL and 0.03 μg/mL, respectively. Standard materials were prepared for quality control samples (a low concentration of 0.2 μg/mL and a high concentration of 2.0 μg/mL), and internal quality control was performed. As a result, the trueness of the low concentration sample and the high concentration samples was 80.3% and 81.6%, respectively. The relative standard deviation (RSD) of repeatability was 5.3% or less, whereas that of intermediate precision was less than 10.1%. The results suggest that the developed method is useful for the determination of CPA in liquid seasoning.

著者

中島 光好

出版者

公益社団法人 日本化学療法学会

雑誌

日本化学療法学会雑誌 (ISSN:13407007)

巻号頁・発行日

vol.49, no.4, pp.229-235, 2001-04-25 (Released:2011-08-04)

参考文献数

30

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多くの抗不整脈薬がQT間隔を延長しそしてときにtorsades de pointesをおこすことはよく知られている。最近, 心臓疾患を対象としない治療薬が問様にQT間隔を延長し, torsades de pointesをおこすことが数多く報告されている。向精神薬, 抗高血圧薬, 抗ヒスタミン薬, 抗真菌薬, 抗菌薬などである。近年特に, キノロン薬に注目が集まっている。Torsades de pointesは多形性心室性頻拍を起こし, 死に至ることもある重大な副作用である。キノロン薬のなかではsparfloxacin, grepafloxacinで, 少ないがlevofloxacinでも報告されている。非心臓薬によるQTc延長は通常起こり得ない現象で, 特にtorsades de pointesのような致死的なものはまれである。わずかな人しか対象としない第I~III相試験ではおこりそうもない, しかし市販後多くのさまざまな病態の患者に使用されると出現する。これを開発段階でいかに早くみつけるかその努力が求められる。そのためにはQT間隔延長をおこすメカニズムを明らかにし特殊なイオンチャネルに作用する化合物の構造活性相関の研究を行うと共に, QT間隔延長作用を持つか否かを調べる非臨床試験のin vivo研究方法の標準化, このようなQT間隔延長作用があると非臨床試験でわかった薬については臨床第I, II, III相試験のデザインを慎重に行う必要がある。

著者

横山 尚洋

出版者

医学書院

雑誌

精神医学 (ISSN:04881281)

巻号頁・発行日

vol.34, no.8, pp.p839-842, 1992-08

著者

高品 善 今西 茂 江頭 宏昌

出版者

Japanese Society of Breeding

雑誌

育種学雑誌 (ISSN:05363683)

巻号頁・発行日

vol.47, no.1, pp.33-37, 1997-03-01 (Released:2010-07-21)

参考文献数

18

被引用文献数

1

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トマトの野生種 'peruvianum-complex'に属する Lycopersicon peruvianum の5系統, L. peruvianum var. humifusum の2系統,L. chilenseの2系統を花粉親とし,栽培種2品種を種子親とするF1雑種およびF1を花粉親とするB1F1戻し交雑種を胚珠選抜法によって育成した。F1およびB1F1の獲得効率は果実あたり発芽数(GOF)により評価した。F1および1994年と1995年のB1F1についてGOFの栽培品種間の相関係数を求め,さらに,それらを組み合わせた相関係数を求めたところ,正の有意な値となった(r=0,750**,d.f.=11)。年次問においても組み合わせた相関係数は有意な正の高い値となった(r=0,907^*,d.f.=3)。F1とB1F1間の相関係数は,2栽培品種とも正であるが有意ではなく,組み合わせた相関係数も有意にはならなかった(r=0,433,d.f.=3)。しかし,供試した系統の中で1系統がF1とB1F1間で全く異なるGOFを示したので,この系統を除くと,F1とB1F1の間に正の有意な相関係数が得られた(強力大型東光:r=O.754*, d.f.=5;Early Pink:r=O.924*,d.f.=3)。相関係数に関するこれらの結果は,栽培種に対する野生種の交雑不親和性に関して野生種系統間で差があり,さらにB1F1の獲得において野生種の各系統の交雑不親和性がF1の場合と同じように現れることを示している。供試した系統の交雑不親和性を3グループに分けるとおおよそ次のようになった。最も高いグループに L. peruvianum var. humifusumの2系統が入っており,中間のグループの全てはL. peruvianumであった。最も交雑不親和性の低いグループはL. chilenseの2系統であった。一方,F1とB1F1の回帰直線は,Y(B1Fl)=O.1082X (F1)+ 0.3364:強力大型東光, Y=O.1054X + O.0366:Early Pinkとなった。この結果から,予想に反してB1F1の獲得効率がF1よりも小さいことが推察された。

著者

高野 保夫

出版者

福島大学教育学部

雑誌

福島大学教育学部論集 (ISSN:05328152)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.p1-6, 1978-11

著者

名木橋 忠大

出版者

東京大学文学部国文学研究室

雑誌

東京大学国文学論集 (ISSN:18812139)

巻号頁・発行日

no.4, pp.153-170, 2009-03

出版者

日経BP社

雑誌

日経エネルギーnext = Nikkei energy next (ISSN:21894795)

巻号頁・発行日

no.4, 2015-05

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前向き半分、静観半分。日経エネルギーNextが実施した「第1回新電力実態調査」では、デマンドレスポンス(DR)への姿勢が分かれた。 DRは電力会社などが供給力の不足が見込まれる際など、需要側に節電を要請することで行う需給調整をいう。

出版者

日経BP社

雑誌

日経エネルギーnext = Nikkei energy next (ISSN:21894795)

巻号頁・発行日

no.3, 2015-04

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電力小売りへの新規参入を検討している新電力はバランシンググループ頼み─。日経エネルギーNextが実施した「第1回新電力実態調査」で、こんな傾向が浮かび上がった。 現在、新電力には「30分実同時同量」と呼ばれる需給調整が電力会社の託送供給約款でルール…

著者

藤田 祐介 和田山 正

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会論文誌. A, 基礎・境界 (ISSN:09135707)

巻号頁・発行日

vol.84, no.6, pp.840-847, 2001-06-01

被引用文献数

2

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2元線形符号の全コセット重み分布は, その符号の深い性質を示す重要なパラメータであるが, 全コセット重み分布の一般式が知られている符号はわずかである.本論文では, 与えられた符号の全コセット重み分布を効率良く数え上げるアルゴリズムの提案を行う.提案方法では, 対象符号のシンドロームトレリスを利用して重み分布多項式の計算が行われる.更に, 計算時に必要とされるメモリ量を削減するために, 重み分布多項式の辞書を利用する手法とシンドロームトレリスのセクション化に基づく手法の提案も行う.提案法により(63, 45, 7)原始BCH符号, (64, 45, 8)拡大原始BCH符号, (64, 39, 10)拡大原始BCH符号, (64, 42, 8)Reed-Muller(3, 6)符号の全コセット重み分布が得られた.

著者

山本 真司

出版者

一般財団法人日本英文学会

雑誌

英文學研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.91, pp.46-52, 2014-12-01

著者

庭野 匡思

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.91, 2007-04-30

著者

大久保 篤

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.42, no.10, pp.705-714, 1995-10-31

参考文献数

15

被引用文献数

6

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1990年1月23日夜から24日朝にかけて北陸地方に接近,上陸した二つの渦状擾乱は,水平スケールと移動方向が違っていた.この2種類の渦状擾乱の解析を行った.2種類の渦状擾乱は,共に700hPaより下層の擾乱で,温帯低気圧に似た構造をしていた.2種類の渦状擾乱は,1つの上層の擾乱(500hPaの気圧の谷)の下方に位置しており,日本海寒帯気団収束帯(JPCZ)でつながっていた.事例数を増やして,帯状雲の初期状態からの変化を調べた.渦状擾乱は渦状となる前から,帯状雲の屈曲部として追跡可能であった.2種類の渦状擾乱は,日本海西部のJPCZ上で発生した小擾乱が,傾圧不安定により発達したものと考えた・傾圧性を増す要因として,上層の擾乱による下層での暖気移流と寒気移流の強まりを考えた.

著者

Uesugi Shiro

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SITE, 技術と社会・倫理 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.107, no.375, pp.7-12, 2007-12-04

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2007 is the year of e-Money in Japan. There are two existing large services of e-Money- Edy of bit Wallet and Suica of East JR both built on the infrastructure of Felica system provided by Sony. The competitions between the two parties are called "Edy-Suica War." To make it more complicated, the "War" is not the battle only between the two parties. NTT DoCoMo had entered in the competition by establishing their "iD/DCMX" services, and QUICPay of JCB and AEON came as well; both of which use the same Felica smartcard embedded in the mobile phones. In 2007, Seven & i Holdings Co., Ltd. enters into the competition. The numbers of smartcard issued is expected as many as 10 million, one of the largest scales. The technology they are going to deploy was announced Felica as well. In all, 2007 may be marked as the year of "ubiquitous" Felica. There is no other country where Felica is used so commonly than Japan. How would this peculiar monopoly have been attained? This paper provides an analysis about how and why Felica became the standard of smartcard in Japan, and considers how the true ubiquitous business in Japan is carried out. There was a failure of getting international standard as smartcard from ISO/IEC for Felica in the first instance. But years later, another category as Near Field Communication (NFC) by ISO/IEC was established, and now it is perfectly working. This is a paper to investigate the reasons about this.

著者

西 豊子

出版者

日本精神科看護技術協会

雑誌

精神科看護 (ISSN:09105794)

巻号頁・発行日

vol.29, no.9, pp.19-24, 2002-09