著者

V.マッソン著 加藤九祚訳

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

1970

著者

神田孝一 著

出版者

神田孝一

巻号頁・発行日

1939

著者

濱中 義隆

巻号頁・発行日

2021-12

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目次研究体制 ........... ⅱ 執筆分担 ........... ⅲ 序章 研究の目的と概要 .............. 1 [各章の要旨] . 2 第1章 令和元年度「高校生の進路に関する保護者調査」の概要 ...... 7 第2章 国研調査と高卒者保護者調査2020 の比較 45 第3章 高校生の進路決定メカニズムに関する実証的研究-長期的観点・多様な規定要因・親の「想い」に着目して- ........... 63 第4章 両親の学歴が子供の高校卒業後進路や高校生活などに及ぼす影響 ......101第5章 高卒後非進学の規定要因 -経済的要因に注目して- ...... 129 第6章 大学の専攻分野選択と家計所得との関係について -文系と理系の進学希望に関する分析- .... 143 第7章 教育費の家計負担と負担を支える意識の構造 ............ 163 第8章 奨学金の進学促進効果への接近 ................ 175 第9章 母子世帯における家計,高校生活,進路状況及び支援制度利用の実態について ............... 185 資料編「高校生の進路に関する保護者調査」の依頼について(依頼) .... 203 「高校生の進路に関する保護者調査」調査票 ...... 207 「高校生の進路に関する保護者調査」基礎集計表 .............. 239

著者

生産技術協会 [編]

出版者

生産技術協会

巻号頁・発行日

vol.8(10), no.81, 1953-10

著者

藤原兼実 著

出版者

国書刊行会

巻号頁・発行日

vol.苐二, 1907

著者

淺羽 茂

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.34, no.4, pp.15-25, 2001-06-20 (Released:2022-07-30)

参考文献数

49

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既存の競争研究は,競争を構造として捉える研究と,プロセスとして捉えるそれとに分類でき,さらにそれぞれの研究は,いくつかの分析レベルに分けられる.構造としての競争研究からは,競争は回避すべきものという含意が導出されるのに対し,プロセスとしての競争研究からは,競争は参加すべきものという含意が導かれる.今後は,競争をプロセスとして捉える立場に立った,産業もしくは行動-反応レベルの研究が期待される.

著者

市毛 弘子

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.37, no.6, pp.465-473, 1986-06-20 (Released:2010-03-10)

参考文献数

11

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“Sakubei” was imported from China to Japan with Buddhism in the Ancient Times. It was made from wheat flour and rice powder, and was eaten with salt, vinegar, Miso and Hishio. It had been called “Muginawa” from the Ancient Times on to the 13th century, but very often it was called “Sakubei” in the Middle Ages. It was made certain that the custom of eating Sakubei on the 7th July had been carried on since the end of Heian era, and continued to the Middle Ages. Moreover it was kept on to the 17th century in the Imperial Court. Soumen became known as food of tea ceremony in the 14th century. Priest of temples ate it between meals, which was called “Tenjin.”By and by Soumen became widely used as food. Sakubei however, was not eaten by many people except high society people. Until the 17th century Soumen and Sakubei were different kinds of food. But afterwards people became to think that Sakubei, Muginawa and also Soumen were all the same things. The reason is supposed as follows : Some investigations published books concerning such kinds of food without satisfactory explanation because of the lack of enough study about the old documents.

著者

丹野 義彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.49-57, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

14

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国家資格である公認心理師制度が成立し、公認心理師の養成が始まった。公認心理師の養成や国家試験において、認知行動療法やエビデンスベイスト・アプローチが重視されている。日本の公認心理師に認知行動療法を普及させるための課題と方法を議論した。うつ病に対する認知行動療法のメタ分析によると、心理師が実施した認知行動療法は、待機リストや他の心理療法より有意に効果が高かった。日本で行われたうつ病への認知行動療法のメタ分析においても、中程度ないし大きな効果が認められた。公認心理師が行う認知行動療法の一刻も早い保険診療報酬化が望まれる。認知行動療法の養成について良きモデルとなるのは、英国認知行動療法学会によるセラピスト認定基準と、英国政府による心理学的治療アクセス改善政策におけるセラピスト認定基準である。

著者

北豊島郡農会 編

出版者

北豊島郡農会

巻号頁・発行日

1918

巻号頁・発行日

1000

著者

濱舘 直史 瀬戸 加代子 矢澤 一良

出版者

日本補完代替医療学会

雑誌

日本補完代替医療学会誌 (ISSN:13487922)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.67-74, 2014 (Released:2014-05-01)

参考文献数

12

被引用文献数

2

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黒酢は,日本をはじめとする東アジアを中心に伝統のある発酵食品であり,様々な健康機能を持っていることが報告されている.本試験では,軽度肥満成人に黒酢含有食品を 12 週間摂取させるとともに毎日 10 分間程度の運動を併用させることで,体脂肪の減少効果およびエネルギー代謝への効果について,プラセボ食品を対照としたダブルブラインド法にて検討した.その結果,黒酢含有食品摂取群では,ヒップ周囲長の減少傾向,消費エネルギーが脂肪メインになるとともに運動時のエネルギー消費量が大きくなる傾向,脂肪量が多いほど脂肪量を減少させる効果が大きいことが示された.また,12 週間の黒酢含有食品の安全性について問題は見られず,安全に摂取できる食品であることが確認された.以上のことから,適切な運動と黒酢含有食品の摂取は,メタボリックシンドロームの改善に寄与することが示唆された.

著者

柳田国男 著

出版者

弘文堂

巻号頁・発行日

1942

著者

松下大三郎, 渡辺文雄 編

出版者

教文社

巻号頁・発行日

vol.歌集部, 1918

著者

菊池寛 著

出版者

金星堂

巻号頁・発行日

1923

著者

柳沢房子

出版者

国立国会図書館

雑誌

レファレンス (ISSN:1349208X)

巻号頁・発行日

no.661, 2006-02

著者

島崎藤村 著

出版者

実業之日本社

巻号頁・発行日

1913

著者

平河 茉璃絵

出版者

公益財団法人 年金シニアプラン総合研究機構

雑誌

年金研究 (ISSN:2189969X)

巻号頁・発行日

vol.12, pp.29-53, 2020-01-28 (Released:2020-01-29)

参考文献数

16

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本研究では、2009年に改正され2010年に施行された改正育児・介護休業法が、第一子出産後の母親の就業確率にどのような影響を与えたか分析した。分析の結果、①出産1年前に民間企業の正社員として働いていた女性のうち、2010年以降に出産した母親において出産1年後の就業確率が上昇していること、②「子どもが小さいうちは、特に3歳までは母親が子どものそばにいて、育児をすることが子どもにとって一番望ましい」という価値観をコントロールしても、2010年以降に出産した女性の出産1年後の就業確率が上昇していること、の2点がわかった。さらに、出産1年前に勤めていた企業の従業員規模別(100人以上、100人未満)に分析した結果、出産1年前に100人以上企業に勤めていた女性において、2010年以降に第一子を出産した女性で就業確率が大きく上昇したことを示した。2009年の育児・介護休業法の改正では、父母ともに育児休業を取得した場合に育児取得可能期間が1歳から1歳2か月まで延長できる「パパママ育休プラス」が制定され、短時間勤務制度・所定外労働の制限が義務化された。2010年以降に第一子が生まれた父親の育児休業取得率は非常に低い。よって、2010年以降における女性就業率上昇の要因の1つとして、短時間勤務制度や所定外労働の制限の義務化による子どもをもつ女性の働きやすさの向上が考えられる。

著者

松本 雄大

出版者

数理社会学会

雑誌

理論と方法 (ISSN:09131442)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.198-210, 2020 (Released:2021-09-04)

著者

吉川 光司 対⾺ 栄輝

出版者

一般社団法人 日本運動器理学療法学会

雑誌

運動器理学療法学 (ISSN:24368075)

巻号頁・発行日

pp.202104, (Released:2022-07-13)

参考文献数

51

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遠隔リハビリテーションとは,スマートフォンやタブレット,パーソナルコンピューターなどの情報機器と情報通信技術(以下,ICT)を⽤いてリハビリテーション従事者と患者が物理的に離れている環境でリハビリテーションを⾏う⽅法である。健康相談や評価,運動処⽅などを,ビデオ会議を介し実施することで遠隔地など医療の提供が困難な地域および通院が困難な患者を対象としているが本邦では社会的認知度が低い。 そこで本邦への情報提供を⽬的として2001 年から2020 年までの遠隔リハビリテーションを介⼊⼿段とした臨床研究を収集しレビューを実施,62 編の論⽂から情報を抽出した。結果,遠隔リハビリテーションの対象としては中枢神経疾患,運動器疾患,呼吸器や循環器疾患,難病や代謝性疾患,さらには⾼齢者のフレイルなど多種多様だった。また,研究数,研究実施地域および分野は徐々に増えていた。今後さらなる遠隔リハビリテーションの発展が⾒込まれる。

著者

レオナード・J・ショッパ

出版者

国立大学法人 東京大学社会科学研究所

雑誌

社会科学研究 (ISSN:03873307)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.131-154, 2022-03-08 (Released:2022-04-28)