著者

原島鮮著

出版者

培風館

巻号頁・発行日

1978

著者

エミリオ・セグレ [著] 久保亮五 矢崎裕二訳

出版者

みすず書房

巻号頁・発行日

1982

著者

スティーブン・ワインバーグ著 本間三郎訳

出版者

日本経済新聞社(発売)

巻号頁・発行日

1986

著者

久保田 耕平 工藤 松一 坂下 積 長瀬 隆夫

出版者

社団法人溶接学会

雑誌

溶接学会誌 (ISSN:00214787)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.35-40, 1986-01-05

著者

田崎晴明著

出版者

培風館

巻号頁・発行日

2008

著者

長谷川 秀樹

出版者

千葉大学

雑誌

千葉大学社会文化科学研究 (ISSN:13428403)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.11-20, 2001-02-01

著者

髙橋 かおり

出版者

ソシオロゴス編集委員会

雑誌

ソシオロゴス (ISSN:02853531)

巻号頁・発行日

no.39, pp.174-190, 2015

著者

植村 円香

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

pp.100104, 2015 (Released:2015-04-13)

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I 研究の目的<BR> 高度経済成長期以降,東北地域では農家の兼業化が進展した.東北地域の兼業農家の特徴として,農業経営面積が大きいことが挙げられる.それは,東北地域の労働市場が安定的なものではなく,出稼ぎなど不安定なものとなることから,農業への依存度が高いからである.<BR> 不安定兼業に従事してきた農業者は,加齢に伴って兼業先を退職した後,専業的に農業に従事する傾向がある.その際,高齢農業者は,生きがいとしてではなく,生計維持の手段として農業に従事する可能性がある.それは,不安定兼業に従事してきた高齢農業者の年金受給額が恒常的勤務であった者のそれと比べて低いため,戦略的な農業経営を行うことで生計を補う必要性があると考えられるからである.<BR> そこで本発表では,不安定兼業に従事してきた農業者の多い地域として知られる秋田県羽後町において,高齢農業者の農外就業と農業経営を分析することで,彼らの生計戦略を明らかにすることを目的とする.こうした視点は,高齢農業者を農地管理や生きがい農業をする者として捉えてきた既存研究とは異なる.<BR> <BR>II 羽後町の概要<BR> 羽後町は秋田県南部内陸部に位置し,雄物川沿いの水田地帯と出羽山地に入り込んだ山間地帯からなる.また,県内屈指の豪雪地帯であり,山間地の積雪量は2mを超すこともある.高度経済成長期には,農家の次男,三男だけでなく,長男も出稼ぎに従事するようになった.その理由としては,地場産業の衰退,東京オリンピックを契機とする建設事業ブーム,米の生産調整が挙げられる.特に,米の水田単作地帯であった羽後町では,減反政策による米代収入の減少が,出稼ぎに拍車をかけた.<BR> 1970年代に入ると,出稼ぎ需要が低下するなかで,羽後町の出稼ぎ労働者は地元で求職せざるを得なくなった.しかし,地元の労働市場が狭小であるため,正規雇用として就業するのは簡単ではなかった.そのため,農業を主要な生計手段としながら,羽後町で開始された土地改良事業や地元の公共事業の作業員として,農閑期である冬に不安定兼業に従事したのである.<BR><BR>III 羽後町における農家の生計戦略<BR> 2014年12月から2015年1月にかけて,羽後町新成地区嶋田集落(農家世帯数50戸)の農家に聞取り調査を実施した.その結果,ほとんどの農家は農閑期である冬に不安定兼業に従事していた.不安定兼業の種類には世代差がみられ,70歳代以上の農家は出稼ぎや地元の公共事業に70歳代まで従事し,50歳代から70歳代の農家は除雪作業に従事していた.不安定兼業からの収入は,出稼ぎ,除雪作業とも100万円程度であった.<BR> 農業経営に関しては,1970年の生産調整以降,農協が米から大豆,スイカ,施設野菜への転換を唱えたことで,複合経営が展開されるようになっている.農家への聞き取りでは,栽培作物のうち米や大豆など価格の低い作物を集落営農組織等へ委託し,価格の高いスイカや施設野菜を集中的に栽培する傾向がみられた.特筆すべき点は,こうした負担の大きい戦略をとる傾向が,50歳代だけでなく70歳代においても多くの農家でみられたことである.このことから,東北地域の豪雪地帯の高齢農家が,農地管理や生きがい農業でなく生計維持の手段として農業に従事しているということが示唆された.<BR><BR> 本研究は,公益社団法人東京地学協会平成26年度研究・調査助成金(植村円香,東北地域における高齢離職就農者の農業経営とその役割)を使用した.

著者

吉永 純

出版者

全国公的扶助研究会 ; [19--]-

雑誌

公的扶助研究

巻号頁・発行日

no.81, pp.43-47, 2015-10

著者

安西 信一

出版者

東京大学大学院人文社会系研究科・文学部美学芸術学研究室

雑誌

美学藝術学研究 (ISSN:13426095)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.185-294, 2012-03-23

著者

Taizo Kita George C. Wagner Toshikatsu Nakashima

出版者

(公社)日本薬理学会

雑誌

Journal of Pharmacological Sciences (ISSN:13478613)

巻号頁・発行日

vol.92, no.3, pp.178-195, 2003 (Released:2003-07-23)

参考文献数

161

被引用文献数

95 134 169

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Methamphetamine (METH)-induced neurotoxicity is characterized by a long-lasting depletion of striatal dopamine (DA) and serotonin as well as damage to striatal dopaminergic and serotonergic nerve terminals. Several hypotheses regarding the mechanism underlying METH-induced neurotoxicity have been proposed. In particular, it is thought that endogenous DA in the striatum may play an important role in mediating METH-induced neuronal damage. This hypothesis is based on the observation of free radical formation and oxidative stress produced by auto-oxidation of DA consequent to its displacement from synaptic vesicles to cytoplasm. In addition, METH-induced neurotoxicity may be linked to the glutamate and nitric oxide systems within the striatum. Moreover, using knockout mice lacking the DA transporter, the vesicular monoamine transporter 2, c-fos, or nitric oxide synthetase, it was determined that these factors may be connected in some way to METH-induced neurotoxicity. Finally a role for apoptosis in METH-induced neurotoxicity has also been established including evidence of protection of bcl-2, expression of p53 protein, and terminal deoxynucleotidyl transferase-mediated dUTP nick-end labeling (TUNEL), activity of caspase-3. The neuronal damage induced by METH may reflect neurological disorders such as autism and Parkinson’s disease.

著者

杉山 誠司

出版者

国立研究開発法人 科学技術振興機構

雑誌

情報管理 (ISSN:00217298)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.61-72, 1999 (Released:2001-04-01)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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日本福祉大学図書館は,電子図書館を構築中である。われわれの図書館では,電子図書館構築にむけて数々の改革を手がけてきた。電子図書館のための情報インフラストラクチャの整備,電子コンテンツの品揃え,Web・データベース連携技術の獲得,Web OPACの改革,図書館員の情報発信能力の拡大などである。電子図書館は実用の段階に入った。実用の段階であるということは,利用者から電子図書館は便利であるという評価を獲得することこそ重要である。そのためには,図書館機能の基本機能とも言える図書館利用者に一次資料提供を広げることである。また,図書館サービスをインターネットを通じて利用できるようにする。具体的には,Webを使って,図書館サービスを統合することが必要である。そのために,情報発信ツールとしてWebのツールを作成した。インターネットの時代に,図書館へ寄せられた利用者の期待に応えるには,図書館に情報専門家としての力を蓄えることこそ重要である。

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1901年06月28日, 1901-06-28

著者

富田 昌平 TOMITA Shohei

出版者

三重大学教育学部

雑誌

三重大学教育学部研究紀要, 自然科学・人文科学・社会科学・教育科学 (ISSN:18802419)

巻号頁・発行日

vol.66, pp.265-272, 2015-03-31

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本研究では、サンタクロースとクリスマス行事に対する大人の態度と支援について、2つの質問紙調査によって検討した。研究1では、大学生110名を対象に調査を行った結果、サンタクロースの実在性に対する信念は児童期中頃に肯定から否定へと大きく変化し、その発達変化は子どもに対する期待年齢でもほぼ同様であることが示された。また、サンタクロースの実在性について5歳児と12歳児に質問された場合の回答では、基本的にいずれの年齢の子どもに対しても肯定的回答をするものの、12歳児では5歳児と比較して逆質問(「あなたはどう思う?」)や信念重視(「信じる子どものもとに現れる」)の回答がわずかであるが増加した。研究2では、公立幼稚園・保育園104園を対象に調査を行った結果、クリスマス行事は一部「お楽しみ会」などに名称を変えながらもほとんどの園で実施されており、扮装サンタが子どもの目の前に登場する演出を行っていることが示された。また、扮装サンタ登場の是非については、子どもの夢を壊す可能性や恐怖誘発の可能性、宗教色の強さ、商業主義的傾向などのリスク要因が挙げられたものの、多くは肯定的意見であり、その理由として、サンタクロースやクリスマス行事が持つ象徴的意味合いや、想像世界への没入、経験の多様性、リアリティ感覚、幸福感情や驚異の念、異文化や地域社会との交流機会などを子どもに提供し得ることが指摘された。大人の多くはサンタクロースやクリスマス行事の積極的な意味を認め、肯定的な態度を示し、子どもの体験がより豊かになるように支援していることが示唆された。

著者

山田 香里 Kaori Yamada

雑誌

チャペル週報

巻号頁・発行日

no.22, 2011-11

著者

東根 裕子 上村 昭子 八木 千鶴 山本 悦子 渡辺 豊子

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.25, 2013

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【目的】食事の簡便化等に伴い、行事食の伝承が難しい時代になってきている。平成21年・22年度の日本調理科学会特別研究として実施した「行事食」の調査結果のうち、雑煮の手作り度と他の行事食との関連を明らかにすることを目的とした。【方法】平成21年12月から平成22年3月、日本調理科学会特別研究の全国統一様式の調査用紙を用いて調査を実施した。今回は、大阪府に10年以上住み、40歳以上で調理担当者である301人を分析対象とした。正月料理の雑煮は家での手作り度が高く、雑煮の手作り度と他の行事との関連を検討した。調査を行った17行事のうち、行事食を家庭で作っている割合が高い正月、節分、上巳の節句、クリスマス、冬至を検討対象とした。【結果・考察】調査対象者の年齢は40・50歳代が79.7%、60歳代以上20.3%であり、同居の家族構成は2世代が65.8%、職業は専業主婦が46.2%、次いでアルバイト・パートが34.6%であった。行事食の影響は、58.1%の人が母方から受けていると答えた。雑煮を手作りする人は、79.7%であり、正月料理の煮しめ・なます・魚料理、節分のいわし・巻きずし、上巳の節句のちらしずし・潮汁、クリスマスの鶏肉料理の手作り度が、雑煮を手作りしない人に比べて高く、有意差が認められた(p<0.05)。雑煮を手作りしない人は、他の多くの行事食においても手作り度が低かった。また、手作り度と喫食状況は必ずしも同じ傾向ではなく、節分の巻きずしやクリスマスケーキの手作り度は低い(21.3%と16.4%)が、ともに60%以上の人が毎年食べていると答えた。食の簡便化・外部化の流れを受け止めつつ、行事食伝承の方策を探っていきたい。

著者

木村 文輝

出版者

日本宗教学会

雑誌

宗教研究 (ISSN:03873293)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.1242-1243, 2008-03-30

著者

守屋 嘉美

出版者

東北学院大学学術研究会

雑誌

東北学院大学論集 歴史学・地理学 (ISSN:03854108)

巻号頁・発行日

no.39, pp.75-103, 2005-03

著者

天野清著

出版者

中央公論社

巻号頁・発行日

1973

著者

高林武彦著 吉田武監修

出版者

筑摩書房

巻号頁・発行日

2002