著者
佐藤 正夫
雑誌
東洋文化研究 (ISSN:13449850)
巻号頁・発行日
no.13, pp.177-197, 2011-03-31

This year marks the centennial of the annexation of Korea by Japan and the 91st anniversary of the incipience of the March First Movement. Nonetheless, there is a relative paucity of research in Japan into Japanese-Korean relations during this era. More specifically, so far there has been little comprehensive research into the Korean Declaration of Independence Using primary sources in the context of the March First Movement. The present paper focuses oll the Declaration itself against the backdrop of the March First Movement, and explores how it came to be drafted and spread throughout the country. The significance of the Declaration is explored by examining how one Japanese person obtained and stored it in Pyongyang. It is the author’s opinion that this examination of the Declaration of Independence as a historical document provides a new perspective on the March First Movement. Needless to say, this study in itself does not make a case for a major change in views of the March First Movement or of the Declaration’s signatories as‘‘traitors”, but it does pose questions worthy of further examination.
著者
伊勢田 哲治
出版者
名古屋大学人間情報学研究科情報創造論講座
雑誌
Nagoya journal of philosophy
巻号頁・発行日
vol.9, pp.59-82, 2011-04-30

In this paper, I propose to integrate two developing subjects of humanities education, namely Critical Thinking (CT) and Science, Technology and Society (STS). The two educational subjects have some motivations in common (such as fostering critical attitude and understanding science and technology), but there are aspects in which they do not fit together well. For example, the deficit model of communication is accused in STS, but the main mode of education in CT is actually based on the model. To solve the problem, I introduce a series of conceptual devices (such as 'bilateral CT model' and 'meta CT') that help the integration of two subjects. I also briefly propose a concrete model of education, namely debate-induced CT education, which naturally integrates CT and STS.
著者
松王 政浩
出版者
神戸大学倫理創成プロジェクト
雑誌
21世紀倫理創成研究
巻号頁・発行日
vol.1, pp.109-128, 2008-03

近年、特にヨーロッパを中心として、環境問題や食品の安全性をめぐる政策的指針あるいは法的判断の根拠に、「予防原則」(precautionary principle)という考え方を適用しようとする傾向がますます強くなってきたと見られる。しかし、こうした実際上の適用拡大が認められる一方で、予防原則が「原則」として必ずしも確立された一定の内容をもつものではないため、またその適用の仕方についてもケースごとにバラツキがあることから、予防原則についてのアカデミックな議論の場では実に多様な論点、視点が生まれることになって、予防原則を捉えるための一貫した問題意識が持ちにくい状況になっている。とりわけ、一般に自明視されがちな、予防原則適用の「合理的根拠」について、これをどの議論がどのような視点で擁護しているのか、合理性を否定的に見る議論に対してどの程度擁護として成立しているのかが、その論点の多様さゆえに見通しにくくなっており、合理性を重んじたい哲学者には非常に歯がゆい状況にある。概ね、否定的な論者の掲げる論点は明確で、かつ論者にかかわらずおよそ論点は集約されるのに対して、擁護派の議論がこれとどう噛み合い、果たして十分な反論になっているのかどうかが分かりづらい。小論では、この予防原則の合理的根拠について、これまでなされてきた関連の議論のうち、筆者が主要な議論と考えるものについてその要点を整理する中で、最終的に、現在擁護論として最も有力と見なしうる議論がどの程度批判に耐えうるものなのかを考えてみたい。
著者
竹内 昭
出版者
金沢大学教育学部附属高等学校
雑誌
高校教育研究 (ISSN:02875233)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.011-021, 1958-03-15
著者
京都大学図書館業務改善検討委員会資料保存環境整備部会
出版者
京都大学図書館業務改善検討委員会資料保存環境整備部会
巻号頁・発行日
2011-03

この動画は、京都大学図書館機構実務研修(資料保存)「初心者のための簡易補修―よくある破損、こう直そう」(平成22年11月16日開催)の資料を再編集したものです。この動画を利用する場合は、補修の前提条件などの注意書きが伝わらなくなるような改変はしないでください。
著者
李 為
出版者
京都産業大学マネジメント研究会
雑誌
京都マネジメント・レビュー = Kyoto Management Review (ISSN:13475304)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.143-159, 2021-03-31

p 値は学界で論争されてきた話題で,ロナルド・フィッシャーはp 値を形成することを提案し,0.05 をこのp 値の閾値に設定した後,この話題の論争は中断されたことがない.p 値の廃止を提案した方々は,p 値を過度に重視しすぎたため,研究者は様々な方法でp<0.05 を求めるだけに腐心し,実際の効果の大きさを無視していると指摘している.近年,多くの学者が連名でp 値の廃止を呼びかけているが,廃止を支持しない研究者は,p 値が帰無仮説として成立する確率は客観的な評価基準とみなし,p 値を廃止すると論文で結論を判定することが困難であり,様々な無意味な結論に満ちてくるだろうと反論している.現在,様々なフォーラムで,この問題を議論する議題が次々と出ており,議論の内容は素晴らしいが,参加者の見解には大きな隔たりがあり,p 値が廃止されるべきか否かの結論は出ていない.筆者は社会調査データ分析を扱う立場から,本稿で現状に基づいてp 値の是非を考える.
著者
古怒田 望人
出版者
東京都立大学 西山雄二研究室
雑誌
Limitrophe = リミトロフ = Limitrophe (ISSN:24370088)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.18-25, 2022-03-31

特集 カトリーヌ・マラブー『抹消された快楽』