5 0 0 0 OA 西鶴全集

著者
井原西鶴 [著]
出版者
日本古典全集刊行会
巻号頁・発行日
vol.第5 (好色一代女・俗つれづれ), 1927
著者
小原 香 坂本 由佳里 長谷川 治美 河塚 寛 坂本 宏司 早田 保義
出版者
一般社団法人 園芸学会
雑誌
園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)
巻号頁・発行日
vol.75, no.3, pp.267-269, 2006 (Released:2006-05-22)
参考文献数
8
被引用文献数
5 18

香草のコリアンダー (Coriandrum sativum L.) の異なる成長期における器官別香気成分の変動を検討した.コリアンダーの幼苗期の葉部と茎部のにおいは極めて類似しており,高いパターン類似率を示した.しかしながら,幼苗期の葉茎部と成熟期の葉茎部のパターン類似率は低下し,さらに,幼苗期から成熟期へと成長が進むに従い,葉と茎部の香気は異なるようになり,そのパターン類似率も著しく低下した.また,果実と他の器官におけるパターン類似率の低下は顕著であった.茎葉部の主要香気成分は,油っぽい,甘い,草様の香りを有する decanal, (E)-2-decenal, (E)-2-undecenal, 2-dodecenal, (E)-2-tetradecenal の 5 成分であり,種子にはほとんど含まれていなかった.また,種子の特徴的香気成分は,花様の爽やかな香りを有する linalool や α-pinene, γ-terpinene, D-camphor, geraniol の 5 成分であり,茎葉部にはほとんど含まれていなかった.茎葉部では,成長が進むに従い,heptanal, (E)-2-hexenal や octanal の様な青いフレッシュな香気が減少する傾向があり,生茎葉を香草として使用する場合は,コリアンダー特有の青臭い香りだけでなく,フレッシュな香気を併せ持つ幼苗期の茎葉部が適していると判断された.
著者
和達 三樹
出版者
一般社団法人日本物理学会
雑誌
日本物理學會誌 (ISSN:00290181)
巻号頁・発行日
vol.66, no.1, 2011-01-05
被引用文献数
1
著者
日下部 修介 田村 大輔 小竹 宏朋 作 誠太郎 本間 文将 村松 泰徳 堀田 正人
出版者
特定非営利活動法人 日本歯科保存学会
雑誌
日本歯科保存学雑誌 (ISSN:03872343)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.353-359, 2013-08-31 (Released:2017-04-28)

目的:本研究の目的は,口腔ケアに用いる至適カテキン粉末緑茶濃度,口腔内細菌に対する抗菌性,およびカテキンの口腔内細菌に及ぼす影響について検討することである.材料と方法:本実験では,供試したカテキンとしてカテキン粉末緑茶(以下,カテキン),供試細菌としてStreptococcus mutans, Streptococcus sanguinisを用いた.抗菌性試験においては,カテキン濃度を1.9, 1.0, 0.75, 0.5, 0.25g/lとなるようTSBY培地に混和して平面培地を作製し,これらに菌液を摂取し,嫌気条件下にて37℃,48時間培養し,最小発育阻止濃度を判定した.また,カテキンの口腔内細菌に及ぼす影響についてSEMおよびTEM(ネガティブ染色)を用いて,S. mutans, S. sanguinisの菌液を1.9g/lに調整したカテキン溶液に滴下後1時間および3時間の細菌の状態を観察した.結果:抗菌性試験として,1.9g/lのカテキン含有TSBY培地に細菌発育が認められなかった.カテキンのS. mutansに対するMICは1.9g/l, S. sanguinisは0.25g/lであった.SEMによる観察では,カテキンを作用したS. mutansおよびS. sanguinisは,1時間および3時間作用後における菌数が少なく,残存している菌体の形態変化が認められる傾向にあった.TEM観察においても,カテキンを作用させた細菌の形態変化が観察された.結論:以上のことから,カテキン粉末緑茶は口腔内細菌に対して抗菌効果を有し,口腔ケアとそれに伴う局所的および全身的疾患の予防に有益であることが示唆された.
著者
遠藤 金次
出版者
マテリアルライフ学会
雑誌
マテリアルライフ (ISSN:09153594)
巻号頁・発行日
vol.10, no.4, pp.190-195, 1998-10-30 (Released:2011-04-19)
参考文献数
16
著者
マーハ ジョン・C.
出版者
国際基督教大学
雑誌
国際基督教大学学報. I-A, 教育研究 (ISSN:04523318)
巻号頁・発行日
vol.42, pp.229-240, 2000-03

結婚とは単に結婚する当人同士の個人的な問題ではなく、社会的な関連性をもつ儀式である。その儀式のなかで、未婚から既婚へのカテゴリーの変化が一番如実に現れるのが「名前」であろう。結婚によって姓名を変更するという行為は、社会によって我々の意識の中にある刷り込みが行われるという意味で心理的な問題であるといえる。結婚後新しい姓を持つということは、人間関係をもう一度最初から新たな形で規定し直す手段である。ある存在から別の存在へ変化するという考え方の原型となっているのは天地創造という神話であり、天地創造神話ではかならず「命名」という神聖なる行為が行われる。事実、命名するということは人間がまず最初に持っている知力なのである。これと同様に結婚も、この神聖なる命名という行為がかかわっている。よって、この社会にすでに根付いている姓名変更の儀式を無視することは、社会的心理的に大きな溝をつくることになり、それは人類や神への挑戦であると考えられるだろう。法的に義務づけられているという理由以外に、人が姓名の変更に同意もしくはすすんでそれを受け入れる理由は大変複雑である。新たに結婚した者にとって姓を変えることは結婚相手への忠誠の印という意味を持つかも知れない(「夫と一緒になる」とか「姓を変えてやっと私も結婚したという実感が出た」などとよく表現される)。同様に、結婚後姓名を変えることを規定した現行の法体系を改正することに反対する者は、現在の民法は家族生活に欠かすことのできない心理的な調和や相互の責任感を与えるものであると主張する。姓を同じくするということは、新しい共同体を形成したことを示すシンボルである。この視点で見れば、夫婦別姓を主張することは、単に自分のことしか考えない個人主義の現れと映るであろう。姓を変えるということは、その結婚を真面目に考えていることに何よりの証明であり、新しく結婚した人にとっては大変エキゾチックな瞬間であるし、幸せな人間関係を外に向かって示す新たな装いのようなものであるし、またそれまで自分の姓が気に入らなかったりそれによって嫌な思いをさせられてきた人にとっては、より良い姓に変更する思ってもみなかったチャンスになるのである。また姓名変更をとりたてて特別なことに思わない人もいるだろう。一方、それ以外の人にとっては、夫婦同姓にすることが自分の存在の根幹を失わせるものに思えるかも知れない。夫婦同姓は社会から名前を変えることを強制されることへの不快感を生み、ある職業に従事していてすでにある名前で知られている人にとっては、姓を変えたことを周囲に説明して回らねばならず、変更後も顧客や読者が自分のことを覚えていてくれるかどうか心配せねばならなくなる。また自分のそれまでの人生を否定することになるかもしれない。女性の中には姓を変えることで夫の家族に取り込まれてしまうように感じる人もいるだろう。新しい姓への違和感という問題も生じてくる。夫婦同姓は人権問題にもなるだろう。強制的に世間に対して自分は既婚である、離婚した、再婚したということを公表させられることで、女性のプライバシー権が侵害されるからである。日本では姓名変更に関する法律には柔軟性がある。確かに姓名変更に関する公的に国によって定められた手続きが存在するが、結婚に際し女性の方が必ず姓を変えなくてはならないとか男性の方が変えなくてはならないということを定めた法律はない。ただし、日本の法律では、戸籍に載せることができる姓は一つのみに定めることとしているのである。その結果男性か女性のどちらかが相手の姓を名乗ることを規定したのが、日本における夫婦同姓の法律である。この法律に対しては反対の声も大きい。夫婦別姓とは結婚後も自分の姓を保つ慣行のことである。本論では、この問題に関する文献の調査と、東京に住む働く女性や学生へのインタビューの結果をもとに、日本における婚姻後の名前に関する現状の様子とこの問題に対する様々な意見を概観する。戸籍制度をもつ日本、韓国、台湾の3つの国では、この戸籍というものが夫婦同姓のシステムを維持するのに大変大きな影響を与えている。韓国と台湾では戸籍制度は日本の植民地政策の名残りであるが、中央集権的な社会運営を維持するのに効果的であるため今でも保持されている。他の国々では個人の身分証明システム(personal identification)が一般的であるが、それに替わる家族証明システム(family identification)がこの戸籍制度である。現在夫婦別姓を取り入れている人達は、戸籍上は同姓だが、仕事や銀行や保険の名義など日常的には旧姓をつかっている場合があるが、政府・与党はこのやり方に反対している。この姓名の問題に関して日本の企業では様々な対応をしており、働いている女性たちも特に決まった方法に従っているわけではない。完全に相手の名前に変えてしまう人、旧姓を使う人、社内でも両方を使う人、社内社外で使い分ける人、両方をハイフンでつないだり旧姓を括弧に入れたりと様々である。本論ではこの問題を理解するためのいくつかの理論的枠組みを紹介する。自分の名前を維持したいという気持ちは、単に女性が結婚前に独身時代を振り返り寂しがっているというだけの心理的な問題では必ずしもない。本論では夫婦別姓の問題は産業社会の中で過去40年間にわたって起こってきたより大きな構造的変化と関連があると主張する。夫婦別姓はよく言われるような日本人の文化的特異性や、ましてや社会的存在としての女性の本質といったものにかかわる問題ではない。この問題を単に文化特異論やフェミニズムの問題として片付けてしまうのは、結局男女の社会的立場のパワーバランスを変えることのみに焦点をあわせたよくある議論になってしまい、政治的社会的ヒエラルキーや中心と周辺といった問題に全く触れることがなくなってしまう。姓名変更とは国家に対し、国民への権力を委譲することと軌を一にする問題である。名前は単に個人をアイデンティファイするためのものではなく、国家や企業がコントロールする対象とするべきものだと考えているものである。結婚により名前を変更することまたは維持していくことは、イデオロギーを含む言語行為である。それはある慣行やシステムを維持したり正当化したり、または拒絶する意識を言語によって表現したものである。結婚と姓の問題の中心は性差別の問題のように見えるが、しかしその問題の核心は、名前の選択の分野でもこれまで様々に批判にさらされてきた「単一主義」の方向性を貫こうとする国家の抑圧ということである。近代国家では、植民地政策と言語統制、マイノリティの支配や同化政策を行う際、個人の名前の統制を行ってきた。植民地時代には韓国名を和名化するために戸籍が利用された。現代の社会においても家族の中で同様な文化的同一性をつくりだすため戸籍が使われている。個人の選択の問題である夫婦別姓とは自由論に関わる問題であり、人の一生に関する意思決定の権利を正当に一人一人の男女に委譲するための問題なのである。
著者
川口 恵子 伊東 田恵 太田 理津子
出版者
関東甲信越英語教育学会
雑誌
関東甲信越英語教育学会誌 (ISSN:21858993)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.57-70, 2015 (Released:2017-07-20)
参考文献数
23

Academic writing has been traditionally viewed as impersonal, but recent corpus-based research has revealed that writers of research articles (RAs) in both scientific and social sciences use first-person pronouns in their RAs for constructing authorial identity. This research focuses on the use of first-person pronouns, powerful linguistic resources to convey an author’s voice. Using two corpora consisting of 21 RAs each by Japanese and native English TESOL researchers, we investigate how first-person pronouns are used to represent the authors in text. We also explore the factors that characterize the Japanese writers’ use of first-person pronouns by referring to the results of a survey conducted on 70 Japanese EFL teachers inquiring about the practice and perception of first-person pronoun use in RAs. The results indicate that the Japanese researchers use first-person pronouns less frequently in their RAs. The further analysis suggests that the low frequency of first-person pronouns may not be caused just by the researchers’ view of academic writing but that different factors such as consideration for the conventions practiced in the discourse community or research methods adopted may be related to the choice of first-person pronouns in RAs.
著者
山下 茂樹
出版者
日本比較生理生化学会
雑誌
比較生理生化学 (ISSN:09163786)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.25-32, 1995-03-15 (Released:2011-03-14)
参考文献数
44
著者
京都帝国大学 編
出版者
京都帝国大学
巻号頁・発行日
vol.自大正9年 至大正11年, 1926