著者

堀田 和義

出版者

東京大学グローバルCOEプログラム「死生学の展開と組織化」

雑誌

死生学研究 (ISSN:18826024)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.223(96)-243(76), 2008-09-30 (Released:2017-06-16)

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講演

著者

荻野 富士夫

出版者

新日本出版社

雑誌

治安維持法関係資料集.第4巻

巻号頁・発行日

pp.507-771, 1996-03-25 (Released:2016-01-26)

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771

著者

田中 佐千子

巻号頁・発行日

no.47, (Released:2013-06-05)

著者

阿部 生雄

巻号頁・発行日

2001 (Released:2013-12-18)

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筑波大学博士 (教育学) 学位論文・平成13年6月30日授与 (乙第1748号) 折り込み図2枚あり 付: Thomas Hughes年譜 付: 参考文献

著者

関 昭雄 大西 俊彦 叶野 豊 岩月 恒信

出版者

JAEA

雑誌

PNC-TN8420 88-008

巻号頁・発行日

pp.1-31, 1988-07

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放射性物質等によって汚染された場所で作業を実施する場合,汚染物の再浮遊による空気汚染が放射線管理上問題となる。このため,再浮遊係数を予測あるいは測定,評価することは,放射線管理上極めて重要である。 本報告書は,今後の放射線管理における空気汚染の事前評価を目的として,動力炉・核燃料開発事業団東海事業所再処理工場,日本原子力研究所東海,大洗研究所等の各種放射線作業で測定されたデータを基に求めた再浮遊係数についての調査結果をまとめたものである。 その結果,再浮遊係数の平均的な範囲として,機器の除染,補修作業時は10-5sim10-7cm 1であり,また,プルトニウム等を取扱う作業は,10-6sim10-7cm 1であった。 今回の調査は,必ずしも同一条件下ではないが,その値はおよそ10-5sim10-7cm 1の範囲であることがわかった。 また,付録の"種々の表面からのプルトニウムの再浮遊係数を決定するためのいくつかの実験"のレポートは,放射線管理上有用かつ詳細なデータが報告されており,参考となる点が多々あり,併せて課員の資質向上を図ることを目的に全訳し添付している。 著者所属: 日本原子力研究開発機構(JAEA)

著者

逸村 裕 池内 有為

出版者

化学同人

雑誌

月刊化学 (ISSN:04511964)

巻号頁・発行日

vol.68, no.12, pp.32-36, 2013-11 (Released:2014-05-09)

著者

中山 富佐雄 榎戸 裕二 吉田 英一 松本 寿之 長谷部 慎一

出版者

JAEA

雑誌

JNC-TN9420 2005-001

巻号頁・発行日

pp.1-115, 2005-03

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ナトリウム冷却型高速炉(FBR)プラントの廃止措置などにおいては、放射院ナトリウムが付着・残留する原子炉容器、中間熱交換器及びコールドトラップ等の大型機器類が発生することになる。また、原子炉から抜き取った数百トン以上の放射性ナトリウムについては、貯蔵あるいは処理・廃棄するために安定した物質に転換(不動態化処理)し、取り扱い時における危険性を排除する必要がある。このため、化学的に活性な大量放射性ナトリウム及び大型機器類残留ナトリウムを安全に、かつ経済的に洗浄・処理処分する技術開発が今後必須となる。本報告書は、先行して進められている海外の高速炉、原子力施設等で実施あるいは計画されている放射性ナトリウムの処理技術等に関して調査を行ったものである。調査は、一次及び二次冷却材にナトリウムを使用し、現在廃止措置を進めている海外高速炉を対象に、ナトリウム中に含まれる放射性核種、大量ナトリウムの転換技術や再利用技術、付着・残留ナトリウムの洗浄処理技術、及びこれらの処理廃液を含む処分技術などについて実施した。これらの調査結果は、今後の放射性ナトリウムの洗浄・処理処分技術開発を進める上で有効な知見として活用できるものと考えられる。 著者所属: 日本原子力研究開発機構(JAEA)

著者

田中 文憲

出版者

奈良大学

雑誌

奈良大学紀要 (ISSN:03892204)

巻号頁・発行日

vol.38号, pp.1-22, 2010-03

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リーマン・ショック後のアメリカの金融界は混乱が続いている。繁栄を極めた投資銀行の権威は地に落ち、人々は今「銀行業とは何か」という根源的な問を発するに至っている。本稿は20世紀の初めに「ピープルズ・バンク」を掲げて銀行を起こし、わずか40年で世界一の銀行を作り上げたA.P.ジアニーニの発想と行動を分析することでこの問に答えようとするものである。A.P.ジアニーニはイタリア系移民の子として生まれ、早くから農産物の仲買いで成功し、やがて銀行業に転じた。彼は庶民を相手に小口の預金と貸出しを皮切りに業容を拡大していった。やがて彼は全米への業務展開という野望を抱き、その目標に向かって邁進するが、その時拡大の手段になったのが「ブランチ・バンキング」である。しかし、「ブランチ・バンキング」に対しては、ライバルの銀行はもちろん、バンク・オブ・アメリカの巨大化・独占化を恐れた銀行監督当局も強く反発した。A.P.ジアニーニは、こうした抵抗を「政治」の力を使いながら切り抜け、第二次世界大戦が終わった時点でバンク・オブ・アメリカを世界一の銀行にした。A.P.ジアニーニの成功は彼自身の才能のなせる業であることは間違いないが、同時に彼を取り巻く環境、つまりカリフォルニアの大発展も見逃せない要因である。彼は状況の変化を先見性をもって適確に判断し、革新的な手法(たとえば割賦方式による消費者ローン)の開発や新分野(たとえば映画産業)への参入を積極果敢に行った。1990年代以降の規則緩和の流れの中でネイションズバンクとの合併によって巨大化し、さらに総合化したバンク・オブ・アメリカは、しかし、さまざまな問題を抱えるに至った。今、バンク・オブ・アメリカおよびその他の銀行に必要なことは「預金と貸出しこそ銀行業の基本である」との理念、つまりピープルズ・バンクの精神を取り戻すことである。

著者

奈良 勝司

出版者

学校法人立命館 史資料センター

雑誌

立命館創立者生誕150年記念 中川小十郎研究論文・図録集

巻号頁・発行日

vol.1, pp.6-15, 2017-03 (Released:2017-03-00)

著者

家永 遵嗣

雑誌

近世の天皇・朝廷研究 (ISSN:18834302)

巻号頁・発行日

no.5, pp.43-96, 2013-03-01 (Released:2017-06-01)

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研究期間:2011年4月28日-2015年3月31日(予定) 科学研究費補助金基盤研究(C)「近世天皇・朝廷研究の基盤形成」 課題番号:23520829 研究代表者:高埜利彦(学習院大学文学部)(近世の天皇・朝廷研究 第5回大会成果報告集)

著者

スムットニー祐美

出版者

関東学院大学

著者

玉田 敦子 タマダ アツコ Tamada Atsuko

出版者

中部大学人文学部

雑誌

人文学部研究論集 (ISSN:13446037)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.145-165, 2013-01 (Released:2013-02-18)

著者

鈴木 晶子 松田 ユリ子 石井 正宏

出版者

東京大学大学院教育学研究科生涯学習基盤経営コース内『生涯学習基盤経営研究』編集委員会

雑誌

生涯学習基盤経営研究 (ISSN:1342193X)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.1-17, 2014-03-10 (Released:2014-03-26)

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本研究は、貧困世帯の子どもたちが集中的に進学する公立普通科課題集中校の学校図書館における交流相談の取組みの実践的フィールドワークである。交流相談とは、学外から包括支援が可能な相談員が学校に出向き、生徒たちの潜在的ニーズや課題を発見し、社会的な自立を支援する新たな支援手法である。分析の結果、交流相談は相談機能だけではなく課題発見機能を有していること、学内での相談支援活動は交流相談での課題発見と相談を経て、必要に応じて個別相談につながり、さらに地域資源へとつながっていること、学校図書館がもともと交流の機能を備えていることで、交流相談の場としても有効に機能することがわかった。さらに、セカンドプレイスとサードプレイスの間にある「2.5thプレイス」たる交流相談を起点として、貧困世帯生徒を地域につないでいく有効な支援のあり方として「貧困世帯生徒への+2.5thプレイスモデル」を提示した。 This is a practical fieldwork of a proactive consulting in communal space, which is a new approach of school consulting by professional consultants for students who have subconscious needs or potential problems. This study was conducted in a school library of a public high school wherein consultants approach students who are low achieving or belong to low-income families. Findings are: 1) The proactive consulting in communal space has the capability of providing students with a consulting experience as well as problem-finding. 2) Students who have serious problems can be found through this approach. They can be referred to the appropriate consultants and agencies concerned outside of school, if necessary. 3) The school library that works as a meeting, learning and creative space has shown to be of benefit to this new approach. And we present a model of the +2.5th place for low-achieving and low-income students and to be of help in referring them to their possible future third place.

著者

植松 忠博

出版者

神戸大学経済経営学会

雑誌

国民経済雑誌 (ISSN:03873129)

巻号頁・発行日

vol.174, no.3, pp.1-16, 1996-09 (Released:2007-06-25)

著者

井田 貴子

雑誌

表現文化

巻号頁・発行日

vol.7, pp.108-134, 2013-03

著者

坂本 亮太

出版者

近畿大学民俗学研究所

雑誌

民俗文化 No.29 (2017. 10) (ISSN:09162461)

巻号頁・発行日

no.29, pp.341-371, 2017-10-31 (Released:2017-12-25)

著者

中村 克明

出版者

関東学院大学[文学部]人文学会

雑誌

関東学院大学文学部紀要 (ISSN:02861216)

巻号頁・発行日

vol.101, pp.1-22, (Released:2004-10-22)

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2001(平成13)年11月,自衛隊法の一部が改正され,「防衛秘密」保護規定が新設された。同規定は,防衛庁長官の判断であらゆる防衛事項を「防衛秘密」として指定し,これを取り扱う者(民間業者も含まれる)が秘密を漏洩した場合,その者を重刑に処する点,防衛庁長官の秘密指定をチェックする仕組みが何ら存しない点,テロ対策のいわばどさくさ紛れに制定された点等,多くの問題点を有している。このような法令は政府,防衛当局が戦後長年にわたって求め続けてきたものであったが,戦後のわが国における国家(防衛)秘密法制は大きく5期に区分することができる。その歴史は,戦前の国家秘密法令の廃止から日米安保体制の下における新たな国家秘密法制の復活,展開,そして著しい強化へと突き進んできた。今や,防衛情報に関する国民の知る権利はほとんど無きに等しいものとなり,国民はその命運を政府,防衛庁の判断,決定に委ねざるを得ない事態を迎えるに立ち至ったのである。