著者

山村 仁朗

出版者

島根大学教育学部国文学会

雑誌

国語教育論叢 (ISSN:09173692)

巻号頁・発行日

no.27, pp.33-44, 2020-02-29

著者

熊本県教育会葦北郡支会 編

出版者

田中城資

巻号頁・発行日

1926

著者

篠田正作 編

出版者

鍾美堂

巻号頁・発行日

1891

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1919年09月19日, 1919-09-19

著者

筒井 晴香

出版者

青土社

雑誌

ユリイカ (ISSN:13425641)

巻号頁・発行日

vol.48, no.12, pp.36-45, 2016-09

著者

[法曹会] [編]

出版者

法曹会

巻号頁・発行日

vol.第15巻上, 1937

著者

友野 清文

出版者

昭和女子大学近代文化研究所

雑誌

学苑 = Gakuen (ISSN:13480103)

巻号頁・発行日

no.931, pp.1-24, 2018-05-01

著者

鍵谷 寛佑 Kansuke Kagitani

雑誌

関学西洋史論集 (ISSN:03860043)

巻号頁・発行日

no.34, pp.39-58, 2011-03-30

著者

Akira Nagasaki Saku T. Kijima Tenji Yumoto Miku Imaizumi Ayana Yamagishi Hyonchol Kim Chikashi Nakamura Taro Q.P. Uyeda

出版者

Japan Society for Cell Biology

雑誌

Cell Structure and Function (ISSN:03867196)

巻号頁・発行日

vol.42, no.2, pp.131-140, 2017 (Released:2017-08-31)

参考文献数

44

被引用文献数

2 34

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Actin, a major component of microfilaments, is involved in various eukaryotic cellular functions. Over the past two decades, actin fused with fluorescent protein has been used as a probe to detect the organization and dynamics of the actin cytoskeleton in living eukaryotic cells. It is generally assumed that the expression of fusion protein of fluorescent protein does not disturb the distribution of endogenous actin throughout the cell, and that the distribution of the fusion protein reflects that of endogenous actin. However, we noticed that EGFP-β-actin caused the excessive formation of microfilaments in several mammalian cell lines. To investigate whether the position of the EGFP tag on actin affected the formation of filaments, we constructed an expression vector harboring a β-actin-EGFP gene. In contrast to EGFP-β-actin, cells expressing β-actin-EGFP showed actin filaments in a high background from the monomer actin in cytosol. Additionally, the detergent insoluble assay revealed that the majority of the detergent-insoluble cytoskeleton from cells expressing EGFP-β-actin was recovered in the pellet. Furthermore, we found that the expression of EGFP-β-actin affects the migration of NBT-L2b cells and the mechanical stiffness of U2OS cells. These results indicate that EGFP fused to the N-terminus of actin tend to form excessive actin filaments. In addition, EGFP-actin affects both the cellular morphological and physiological phenotypes as compared to actin-EGFP.Key words: actin, GFP, cytoskeleton and probe

著者

藤塚 吉浩

出版者

人文地理学会

雑誌

人文地理学会大会 研究発表要旨 2011年 人文地理学会大会

巻号頁・発行日

pp.6, 2011 (Released:2012-03-23)

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ジェントリフィケーションは、1980年代に比べると現象が大きく変質してきた。ジェントリフィケーションは、もはや住宅市場の狭い非現実的な特異さに関するものではなく、よりもっと大きなものを得ようとする居住の最先端、すなわち、中心部の都市景観に関する階級の再建となっている。 現象の変化として近年注目されている研究テーマは、新築のジェントリフィケーション(new-build gentrification)である。新築のジェントリフィケーションは、工場跡地や放棄された土地、建物が取り壊されたところに新たに建設されたものである。新築のジェントリフィケーションとは、再投資と高所得者による地域の社会的上向化、景観の変化、低所得の周辺住民の直接的・間接的な立ち退きを伴うものである。本報告では、このような現象が東京特別区部において発現しているのか考察する。 21世紀に入りジェントリフィケーションの多発する要因のひとつに、政府の積極的な支援がある。ニューヨーク市の事例では、工業地域から住宅建設を可能にする用途地域への変更により、大規模なコンドミニアムの建設が可能となった。本報告ではまた、住宅に関する施策の変化が、ジェントリフィケーションの発現に影響するのか検討する。 1990年代のジェントリフィケーションの発現は、京都市の事例では都心周辺地区にみられた。ニューヨーク市の事例では、イーストリバーを挟んだ都心の対岸地区でジェントリフィケーションがみられた。本報告では、2000年代の発現地区と都心との位置関係について検討する。 ジェントリフィケーションの発現を示す指標として、2000年代前半の専門的技術的・管理的職業従事者の動向について検討した。中央区の増加率は30%を超えて最も高く、江東区と千代田区の増加率は10%を超えた。地区で起こるジェントリフィケーションの特性を考えると、区の範囲でジェントリフィケーションが起こっているか判断することは困難なので、本報告では専門的技術的・管理的職業従事者が最も増加した中央区を事例として詳細に検討する。 中央区の住宅関連施策の実施に関しては、1980年代の投機的土地売買による居住人口の減少が背景にある。中央区は居住人口を確保するために、1985年に中央区市街地開発指導要綱を制定し、大規模な開発には住宅附置を義務づけた。住宅の確保に効果はあったが、新築された共同住宅の家賃が高く、従前の借家人は入居できず立ち退きとなる問題があった。住宅附置義務により増加した共同住宅の多くは、単身者用であった。住宅附置義務制度は、規制緩和された建物の高さに関する建築紛争の多発により2003年に廃止されたが、ジェントリフィケーションの発現に影響を及ぼしたのである。 ジェントリフィケーションの発現地区については、町丁別に専門的技術的・管理的職業従事者の変化を検討する。首都高速道路の都心環状線と上野線の西側が都心の業務地区であるが、専門的技術的・管理的職業従事者は、都心周辺地区で増加するとともに、隅田川の東岸の地区においても増加した。日本橋の問屋街や築地市場では卸売業が集積し、入船から湊にかけての地区では印刷工場や倉庫などがみられる。都心の業務機能はこれらの地域には拡大せず、再投資による共同住宅の建設があり、社会的上向化が起こった。新築のジェントリフィケーションに関連する景観の変化と立ち退きについては、地区ごとに詳しく検討する。 東日本橋から人形町にかけての地区では、繊維・衣服等卸売業が集積しており、近年ではそれらの店舗の跡地に共同住宅が多数建設されている。1階に店舗を設置しない共同住宅の建設計画には、問屋街の連続性が失われるとした建築紛争があった。 入船から湊にかけての地区では、1980年代の地価高騰期の投機的土地売買のために、住民は立ち退きとなり、住宅や工場、倉庫の建物は取り壊された。1990年代には、景気後退の影響からそれらの跡地は利用されず放置された。2002年には都市再生特別措置法が施行され、都市再生特別地区として超高層共同住宅の建設計画がある。 隅田川より東の佃や月島、勝どきでは、大規模な高層共同住宅開発が進められた。佃では、造船所と倉庫などの跡地に、1980年代半ばより超高層共同住宅が建設され、景観は大きく変化した。佃や月島は、路地空間に特徴のある下町である。近隣への中高層共同住宅の建設に際しては、既存の高層住宅の住民から反対されるなど、新たな建築紛争が起こっている。

著者

高 翔龍

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学論集 (ISSN:03855953)

巻号頁・発行日

pp.193-231, 2008-01-31

著者

塩谷 惇子

出版者

清泉女子大学

雑誌

清泉女子大学紀要 (ISSN:05824435)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.61-85, 2002-12-25

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キリスト教は世界平和に貢献できるのだろうか。宗教そのものに問題はないかという問いが、アウシュヴィッツを経験したヨーロッパのキリスト教徒にとって深刻な問題であることをイスラエルに滞在中私は感じ取った。現在、世界平和の大きな焦点の一つである中東の政治状況をみると、10年前には、ユダヤ教とキリスト教の歩み寄りが積極的に行われていたかのように見えたことが、やはり表面上の動きにすぎなかったのかと思わざるを得ない。1993年9月にはノルウェーを仲介としてイスラエル・パレスチナ和平交渉が成立した。その年の12月末には歴史上はじめてイスラエルとバチカンとの間に国交が回復した。その頃、私は研究休暇でエルサレムのラティスボン・ユダヤ教研究所に滞在していた。翌1994年2月の初め、エルサレムで「現代社会と科学技術の挑戦に直面するユダヤ教徒とキリスト教徒の国際大会-世俗社会における宗教的リーダーシップ」(The International Jewish/ Christian Conference on Modern Social and Scientific Challenges-Religious Leadership in Secular Society)が開催された。この大会には世界96カ国から約500名が集まったが、私は傍聴人としての参加がゆるされ、そこでユダヤ教各派、キリスト教各派のリーダーの話に接することにより、諸宗教間対話の必要性を痛感した。

著者

桧山金彦 編

出版者

桧山金彦

巻号頁・発行日

1925

著者

香川県神職会 編

出版者

香川県神職会

巻号頁・発行日

vol.上巻, 1938

著者

陸軍省 編

出版者

陸軍省等

巻号頁・発行日

vol.大正13年9月1日調, 1924

著者

戸所 隆

出版者

立命館地理学会

雑誌

立命館地理学 = 立命館地理学 (ISSN:09155937)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.1-15, 2009

著者

川野 宇宏

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.17-26, 2018-04-30 (Released:2018-05-24)

参考文献数

1

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現在の難病対策については,スモンへの対応以降,数度の見直しを経て,2015(平成27)年1月1日に「難病の患者に対する医療等に関する法律」(平成26年法律第50号。以下「難病法」という。)が施行されるに至っている。難病法の下における難病対策は,これまでの研究中心的な制度から,福祉的な側面も含めた総合的な難病対策へと変化した。このような総合的な難病対策を推し進める難病法が成立する以前から,予算事業においても医療費助成等の施策を実施してきたが,自治体の超過負担等の課題もあった。これらの課題の解決に向けた議論がなされた結果,難病法による難病対策として以下の3つの柱を中心として施策が講じられることとなった。①効果的な治療方法の開発と医療の質の向上②公平・安定的な医療費助成制度の仕組みの構築③国民の理解の促進と社会参加のための施策の充実難病法が施行され,難病対策は充実しているが,必ずしも十分とはいえない点もある。例えば,どの病気にかかっているかなかなか診断がつかない患者へ早期に診断を付けることができるようにする医療提供体制の整備や,難病患者がその状態に応じて就労し,仕事を継続していけるようにするための支援体制の充実等,更なる難病対策の充実が重要である。これまでの成果・課題を把握し,現在の施策の延長線上に難病法に規定された見直し時期があることを見据え,難病対策に取り組んでまいりたい。

著者

大木 清弘

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.15, no.10, pp.509-522, 2016

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<p>本稿は経営学分野の学術論文における「筋が悪い」リサーチクエスチョンを説明したものである。まず、学術的ではないビジネスレポート的リサーチクエスチョンを取り上げる。次に、学術的だが筋の悪いリサーチクエスチョンとして、(1)「無知」によるリサーチクエスチョン、(2)「無謀」なリサーチクエスチョン、(3)「無理矢理」なリサーチクエスチョンをとりあげる。その上で、「筋が悪い」リサーチクエスチョンに陥らないために考慮すべきことを議論する。</p>

著者

白井 聡

出版者

一橋大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

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報告者の平成18年度中の研究成果として最も特筆すべきことは、これまでのレーニンに関する研究をまとめた単著を刊行するめどをつけることができたことである。この著作は『未完のレーニン-<力>の思想を読む』と題され、5月10日に講談社選書メチエ・シリーズの一冊として刊行される予定である。本著作の内容の多くの部分は、報告者がこれまで雑誌等に発表してきた諸論考を元としているが、今回一冊の書物に編むにあたって、随所に大幅な改稿がなされた。本書は大枠として、レーニンの二つの著作、すなわち『何をなすべきか?』および『国家と革命』を精読するという体裁をとっているが、単に政治思想史的研究にとどまることなく、現代国家論・現代資本主義論・現代イデオロギー論といったアクチュアルな隣接諸領域についても踏み込んだ考察を行なっている。また、本書は読者への簡便性を考慮した選書シリーズの一環として刊行されるため、一般読者に対するわかり易さも考慮して書かれている。ゆえに、本書はマルクス主義思想への一種の入門書としても機能しうることが期待される。以上により、本書は古典的マルクス主義の思想についての内在的研究となっていると同時に、現代的諸課題について意義ある問題提起を行ないえている、と言えるだろう。また、報告者は2006年10月21日に社会思想史学会の第31回研究大会の<セッションA=マルクス主義の展開>において、「レーニンを再読する」と題した研究報告を行なった。同報告においては、今日レーニンの思想・ロシア革命を再検討する意義に関して、多くの社会思想研究者と意義深い意見交換を行なうことができた。

著者

石神 靖弘 後藤 英司

出版者

日本植物工場学会

巻号頁・発行日

vol.20, no.4, pp.228-235, 2008 (Released:2011-02-04)