著者

大森 房吉

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.1-61, 1919-03-30

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.62, no.2, pp.133-147, 1987-10-23

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日本海側に発生した元禄7年(1694)能代地震・宝永元年(1704)岩館地震・寛政4年(1793)鯵ケ沢地震および文化7年(1810)男鹿地震について,新史料を加えた震度分布図を示し,地震の規模を検討した.一方,史料をもとに各地の津波の高さを現地調査し,津波の規模を考察した.1939年男鹿地震(M=7.0)の震度分布と比べると,鯵ケ沢地震の規模はM=7.2,能代地震・岩館地震・男鹿地震はいずれもM=7.0と推定される.これらのマグニチュード値は,従来のものより0.1~0.2大きい.鯵ケ沢地震では鯵ケ沢~深浦間で3~5mの波高が確められ,津波マグニチュードはm=1と推定される.岩館地震の潮位記録は,深浦~滝ノ間間で0.6~1.4mの津波が伴ったことを示唆しており,津波マグニチュードはm=Oとみなせる.また,能代地震・男鹿地震では20~30cmの津波があったと考えられる.震度・津波および地殻変動のデータを考え合せると,震源域は西津軽~男鹿沿岸にそって並び,震源の大きさは30~50kmと推定される.

著者

南波 聖太郎

出版者

京都大学東南アジア地域研究研究所

雑誌

東南アジア研究 = Japanese Journal of Southeast Asian Studies (ISSN:05638682)

巻号頁・発行日

vol.55, no.1, pp.3-38, 2017-07-31

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This paper aims to analyze the process of establishing the liberated zone in Laos, focusing on changes in the strategy of the Pathet Lao (PL) toward the Kingdom of Laos (KL) and the Democratic Republic of Vietnam (DRV). The PL, established in Vietnam in 1950, kept changing its strategy for the first decade. The main strategies tried by the PL were as follows. First, for the initial four years the PL tried to gain bases with the military assistance of the DRV but could not return to Laos. Second, in the assembly area provided by the Geneva Agreements of 1954, the PL expelled the KL's forces and established the one-party system of the Lao People's Party. However, despite the economic and political assistance of the DRV, the PL could not afford to sustain the system. Third, the PL handed over the assembly area to the KL when it established the coalition government in 1957. It followed that the PL was forced to move to Vietnam when the coalition collapsed. Thereafter, while the PL engaged in a large military action with the DRV, it could not gain firm bases for more than a year. The PL conquered Samnuea Province in 1960 and named it the liberated zone. The strategy advocated at that time reflected the above experiences. Its points were as follows. One, the PL rethought its strategy of depending heavily on the DRV and put much value on self-reliance. Two, the PL recognized its own military weakness and started a dialogue with the KL. Three, the PL agreed to reestablish the coalition government but did not agree to renounce the liberated zone.

著者

Yamane Kyoko

出版者

Kyoto University

巻号頁・発行日

2003-03-24

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新制・課程博士

著者

京都大学フィールド科学教育研究センター

出版者

京都大学フィールド科学教育研究センター

雑誌

FSERC News (ISSN:21862397)

巻号頁・発行日

vol.24, 2011-09

著者

都司 嘉宣

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.84, no.4, pp.291-298, 2009

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At 2 PM, on 7th December 1828, a major earthquake occurred at Kanagawa post town, in Yokohama city. In the present study, using historical documents describing this event, we obtain a detailed map of the distribution of seismic intensity. It is clarified that the area of seismic intensity 6 to 7 (JMA scale) covers the main areas of Yokohama city. The area of intensity 5 covers whole part of Tokyo city zone, the eastern part of Kanagawa prefecture. The magnitude of this event was estimated at 6.4 using the area of intensity 5.

著者

杉田 俊介

出版者

現代キリスト教思想研究会

雑誌

アジア・キリスト教・多元性

巻号頁・発行日

vol.7, pp.73-88, 2009-03

著者

相田 勇

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.59, no.4, pp.519-531, 1985-03-30

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1741年北海道渡島半島沿岸から津軽地方にかけて襲った津波は,その規模の大きさからみて,地震によるものとする方が考え易い.しかし地震があったとする確かな古記録が,現在のところ見当っていない.そこで渡島大島の噴火によって発生するとしたら,どの程度の津波が期待できるかを見積った.渡島大島北側の大崩壊地形に見合う量の,土石なだれと,空気と混合した大規模な粉体流を仮定して,津波発生の数値実験を行った,結果は渡島沿岸の津波の高さが,1741年津波の1/3~1/4にしかならず,また津波のエネルギーも2桁位小さい.

著者

安田 章紀

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2010-03-23

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期限付き非公開申請承認(平成30年1月30日図学支第22号)

著者

三宅 芙沙 増田 公明 箱崎 真隆 中村 俊夫 門叶 冬樹 加藤 和浩 木村 勝彦 光谷 拓実 Miyake Fusa Masuda Kimiaki Hakozaki Masataka Nakamura Toshio Tokanai Fuyuki Kato Kazuhiro Kimura Katsuhiko Mitsutani Takumi

出版者

名古屋大学年代測定資料研究センター

雑誌

名古屋大学加速器質量分析計業績報告書

巻号頁・発行日

vol.25, pp.137-143, 2014-03

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Although some candidates for the cause of the mysterious cosmic ray event in AD 774-775 have been reported we were not able to specify. In order to investigate the occurrence rate of the 14C increase event like the AD 775 one, we measured 14C content in Japanese tree-rings during an extended periods. As a result,we detected the second 14C increase by significant amount from AD 993 to AD 994. From the occurrence rate (one 14C event/800 years),it was revealed that a large-scale SPE is the most plausible explanation for the 14C event. 775年の宇宙線イベントの原因について、いくつかの候補が挙がっていたが特定するのは難しい状況であった。本研究の年代を拡張した14C濃度測定により、993-994年にかけても似たような14C急増を発見した。また、994年イベントは日本産の2個体の樹木から存在を確認した。14Cイベントの発生頻度から、その原因として大規模SPEが妥当であると考えられる。見つかった14Cイベントの14C増加量は、観測史上最大のSPEの1O~数10倍に相当する。このような規模のSPEが仮に今日発生した場合、現代社会へ深刻な被害を及ぼすと想定される。今回の発見はこうした大SPEが将来において発生する可能性を示したものである。

著者

羽鳥 徳太郎

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.429-438, 1986-02-07

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津波史料をもとに別府湾沿岸を現地調査し,地盤高をふまえて各地の津波の高さ(平均海面上)や浸水域の広がりを検討した.大分市内では,流失した寺院の分布から津波の高さは4~5.5mに推定され,地盤高ぶおよそ4m以内の範囲が浸水域とみなされる.別府湾口の奈多と佐賀関ではそれぞれ7~8mと6~7mの波高に達し,湾外の上浦で4m,臼杵では3~4mと推定される.津波マグニチュードは今村・飯田スケールでm=2と格付けされる.津波・震度分布および周辺のテクトニクスから判断すれば,波源域は別府湾を包み東西方向に50km程度の長さがあったと推定される.また,瓜生島・神場洲の地盤沈降の記録は別府湾が陥没したことを暗示し,高角正断層の地震により津波が発生したと考える.

著者

近藤 真衣

出版者

信州大学教育学部

雑誌

信州大学教育学部研究論集

巻号頁・発行日

vol.6, pp.89-102, 2013-07-31

著者

倉石 義久

出版者

[出版者不明]

巻号頁・発行日

2010

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制度:新 ; 報告番号:乙2292号 ; 学位の種類:博士(文学) ; 授与年月日:2010/10/20 ; 早大学位記番号:新5470

著者

馬場 靖人

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.4-249, 2017

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早大学位記番号:新7586

著者

渡辺 咲子

出版者

明治学院大学大学院法務職研究科

雑誌

明治学院大学法科大学院ローレビュー = Meiji Gakuin University Graduate Law School law review (ISSN:13494376)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.125-135, 2017-01-31

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【論説/Articles】

著者

松澤 伸

出版者

早稲田大学法学会

雑誌

早稲田法学 = THE WASEDA LAW REVIEW (ISSN:03890546)

巻号頁・発行日

vol.82, no.2, pp.31-69, 2007-03-20

著者

狩野 哲也

出版者

北海道大学大学院法学研究科

雑誌

北大法学研究科ジュニア・リサーチ・ジャーナル

巻号頁・発行日

vol.7, pp.153-189, 2000-12

著者

池上 素子

出版者

北海道大学留学生センター = Hokkaido University International Student Center

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.6, pp.1-20, 2002-12

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本稿では、例えば「彼はみんながその機械を使えるようにした」にあるような、変化を表す他動表現「~ようにする」の意味特徴について、対応する自動表現「~ようになる」(「みんながその機械を使えるようになった」等)、および「~に/くする」(「息子を医者にする」「値段を安くする」等)との比較から考察した。その結果明らかになったことは以下の3点である。1)「~ようになる」は非状態性の動詞が前接した場合、同一の、または類似した事態の複数回の発生による習慣・繰り返しの定着を表すが、「~ようにする」の場合、必ずしもこれは当てはまらない。2)「~ようにする」の否定方向への変化を表す形式には「~なくする」と「~ないようにする」の二つがある。前者は直接変化を引き起こすことを表すが、後者はそのような変化が起きるよう間接的に条件を整えることを表す。また、「~なくする」は前に修飾部がある場合使いにくいことがある。これに対し、「~ようになる」の場合、否定方向への変化を表す形式「~なくなる」と「~ないようになる」の間に顕著な違いはない。3)「~に/くする」は現実の現象を表すが、「~ようにする」は、将来そのような事態が起こる可能性を示す(これは「~に/くなる」と「~ようになる」にも当てはまる)。

著者

外山 美樹 Toyama Miki

出版者

筑波大学心理学系

雑誌

筑波大学心理学研究 (ISSN:09158952)

巻号頁・発行日

no.42, pp.21-27, 2011-08-25

著者

武田 一博

出版者

沖縄国際大学総合学術学会

雑誌

沖縄国際大学総合学術研究紀要 (ISSN:13426419)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.93-109, 2003-03

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研究ノート