著者
田崎 秀一
出版者
物性研究刊行会
雑誌
物性研究 (ISSN:06272997)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.199-258, 1995-06-20

この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。
著者
米田 猛
出版者
富山大学人間発達科学部
雑誌
富山大学人間発達科学部紀要 (ISSN:1881316X)
巻号頁・発行日
vol.8, no.1, pp.47-61, 2013

本稿は,現行中学校国語科教科書(以下,特に断らない限り「平成24年度版」とする)における作文単元を,平成20年版中学校学習指導要領(国語)に示された「言語活動例」の視点で分析し,教科書作文単元作成上の課題や教科書作文単元使用時の指導上の問題点を考察することを目的とするものである。平成20年版中学校学習指導要領(国語)では,従前よりも「言語活動の充実」を図り,従前の「3内容の取扱い」における提示を,「2内容」の(2)に示している。これは,「指導内容」としての「言語活動例」の提示であり,単なる指導上の留意事項とは異なる扱いと受け取れる。本稿では,平成24年度版中学校国語教科書における「作文単元」について検討を加え,その特徴を,特に「言語活動例」の視点から明らかにするとともに,その「作文単元」を利用して指導を試みるときの問題点にも言及する。
著者
CHOI Yunja
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
IEICE transactions on information and systems (ISSN:09168532)
巻号頁・発行日
vol.96, no.3, pp.735-738, 2013-03-01
被引用文献数
1

An automotive operating system is a typical safety-critical software and therefore requires extensive analysis w.r.t its effect on system safety. Our earlier work [1] reported a systematic model checking approach for checking the safety properties of the OSEK/VDX-based operating system Trampoline. This article reports further performance improvement using embeddedC constructs for efficient verification of the Trampoline model developed in the earlier work. Experiments show that the use of embeddedC constructs greatly reduces verification costs.
著者
山口 源治郎
出版者
京都大学大学院教育学研究科生涯教育学講座
雑誌
京都大学生涯教育学・図書館情報学研究 (ISSN:13471562)
巻号頁・発行日
vol.6, pp.73-80, 2007-03-31

日本の公立図書館は、1990年代以降、激しい変化と矛盾の中にある。図書館サービスのアウトソーシング、職員の非正規化など新自由主義的改革手法の図書館経営への導入が推進されており、公立図書館の公共性と専門性の劣化が急速に進行している。他方、人々の図書館への要求は質と量の両面において高まっており、新自由主義的改革との矛盾を激化させている。本論文はこうした日本の公共図書館の現況と課題を明らかにする。
著者
熊谷 智義 広田 純一
出版者
農村計画学会
雑誌
農村計画学会誌 (ISSN:09129731)
巻号頁・発行日
vol.23, no.23-suppl, pp.253-258, 2004-11-30 (Released:2011-04-13)

筆者らは、これまで、市町村総合計画の策定過程における住民参加の実態について、岩手県内の農村部町村の事例分析を行い、いかなる条件を有する市町村にどのような住民参加システムが望ましいかを解明することを目的に、住民参加のシステムとして、「事務局参加型」、「審議会充実型」、「住民意見聴取型」の3類型化を試み、現状と課題を明らかにしてきた。また、それらの検証のため、東北地方399市町村を対象としたアンケート調査を行い、類型分けの妥当性やそれぞれにおける課題等について考察を進めてきた注1。これまでの研究の中で、検討案の作成段階に住民が関わることから、「事務局参加型」が最も住民意向をダイレクトに反映することができるシステムであると考えてきた。ただし、「事務局参加型」では、計画素案までを住民参加型で作成しても、それが審議会で審議される際に、または庁内での検討時に、修正される可能性があり、その場合の調整作業が課題であることを明らかにした。そのため、これらの課題をクリアしている事例を調べる必要があり、町村部のもっとも進んだ事例を調査することが望ましいが、現状では適切な事例が見あたらず、以下の理由から、都市部の三鷹市を調査・分析の対象に選んだ。三鷹市の場合は、審議会を廃止しその機能を市民による検討組織に持たせること、また庁内での検討結果を説明するなどのフィードバックを行うことで、課題に対応している。また、三鷹市においては、'70年代より、住民参加の取り組みが行われ、その経験が蓄積されてきており、その中に、他の自治体で住民参加を進める際の参考となるものが見いだせる注2) 。さらに、同じ「事務局参加型」に分類されるシステムを採用している場合でも、個々の状況を比較すると、参加の技術、かける手間の面でも差があり、三鷹市の先駆性が際だっている。そこで、本稿では、三鷹市の総合計画策定における住民参加システムに注目し、3つの類型分けの観点から、実態を分析することを通し、町村部でこのような住民参加システムを適用する場合に必要な諸条件について、また、町村部にはそのまま適用することができない三鷹市固有及び都市特有の条件についてe有効な知見を得ることを目的としている。