著者
榎本 里志 Enomoto Satoshi
出版者
神奈川大学
雑誌
神奈川大学心理・教育研究論集 (ISSN:02884674)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.101-105, 2013-11-30

指導法・実践報告
著者
河村 克俊 Katsutoshi Kawamura
雑誌
言語と文化 (ISSN:13438530)
巻号頁・発行日
no.20, pp.53-71, 2017-03-01
著者
佐藤 温子
出版者
北ヨーロッパ学会
雑誌
北ヨーロッパ研究 (ISSN:18802834)
巻号頁・発行日
vol.13, pp.45, 2017 (Released:2018-07-01)

本稿は、フィンランドにおける放射性廃棄物処分政策形成を巡る歴史的背景を、ドイツとの比較の視座から分析することを目的とする。Högselius(2009)の挙げる、世界の使用済み核燃料処分政策の相違に関する5つの説明要因のうち、特に軍事的野心と核不拡散、政治的文化と市民社会、エネルギー政策を扱う。両国とも核兵器を所有しないが、ドイツにおいては冷戦を背景に一時核武装論へと傾斜、核不拡散条約を巡り公に国内で対立、核武装疑惑につながりうる再処理を1989 年まで追求した一方、フィンランドにおいては北欧非核兵器地帯(NWFZ)協定構想が提案され、1980 年頃に再処理の選択が放棄された。さらにフィンランドでは東西両陣営からの原発を有しており、反原発運動が分断された。フィンランドが世界で初めて高レベル放射性廃棄物処分場計画を決定した理由の一つに、冷戦の文脈で、強い反原発運動が不在だったことが指摘されうる。
著者
槌田 洋
出版者
北ヨーロッパ学会
雑誌
北ヨーロッパ研究 (ISSN:18802834)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.67-80, 2006 (Released:2018-10-01)

スウェーデンで行われているリージョン(広域自治体) の設置をめぐる実験事業の経過は、今後の地域政策の主体となるのが主要都市を核としたネットワーク化か、それとも広域自治体への分権化かをめぐる議論として見ることが出来る。本稿ではヨーロッパ規模でのリージョン政策を踏まえて、スウェーデンの広域自治体改革の経過と背景を、地方統治システムの従来からの特徴と経済グローバル化への対応という二つの側面から整理する。 またリージョン政府の役割と地域内のコミューンや中央政府との相互関係について、 リージョン実験の事例を踏まえた検討を行う。最後に、リージョン改革をめぐる論点を、福祉国家のシステム転換という側面から捉え直すこととする。
著者
阿部 花南 築舘 多藍 桑宮 陽 横山 幸大 越後 宏紀 小林 稔
雑誌
情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)
巻号頁・発行日
vol.63, no.9, pp.1547-1557, 2022-09-15

会議やグループワーク等複数人で行われる議論の場において,沈黙が生じることで会議が円滑に進まず,有意義な議論を行うことができないという問題が起こることがある.この原因の1つとして,会議参加者の気持ちが参加者間で共有されず,議論を深めるべきなのか,次の話題に進めるべきか,の判断が困難であることがあると考える.この問題を解決するために本研究では,意思決定型会議を対象に,会議進行に影響する意思を「気持ち」と定義し,賛同します・反対します・意見あります,の3つの気持ちの可視化を支援するボタンを参加者に使用させることで,会議進行を円滑にする方法について検討した.提案システムを用いた評価実験の結果,参加者の主観評価において「活発に議論ができたこと」と「参加者間で意思の疎通が取れていること」の2つの観点で,システムの使用条件と不使用条件の間に有意差が認められた.本論文では,評価実験の結果を報告し,可視化すべき気持ちの種類やユーザインタフェース,議論に与えた影響について議論する.
著者
佐藤 哲也
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.67, no.10, pp.495-505, 2018-10-15 (Released:2018-10-15)
参考文献数
33

原子番号が100を超える重い元素のひとつ,103番元素ローレンシウム(Lr)の第一イオン化エネルギー(IP1)の決定に初めて成功した。一度に原子一個の取扱いが求められるLrのIP1測定には,マクロ量を対象とした従来法とは異なる手法が要求される。本稿では,表面電離過程を応用した新しいIP1決定法について解説するとともに,Natureの表紙を飾ったLrのIP1測定結果と,その後の議論について紹介する。