出版者
大蔵省
巻号頁・発行日
vol.附録 布令類聚上, 1885
著者
テーウェン マーク ペーチュ ニネッテ 幸子 森 新之介
出版者
東北大学大学院文学研究科日本思想史学研究室
雑誌
日本思想史研究 (ISSN:03868974)
巻号頁・発行日
no.42, pp.1-34, 2010-03

「Mark Teeuwen, "Comparative perspectives on the emergence of jindo and Shinto", Bulletin of the School of Oriental and African Studies, Volume 70(02), pp.373-402, 2007」の翻訳(ニネッテ・幸子・ペーチュ、森新之介訳)
著者
井口 時男
出版者
日本文学協会
雑誌
日本文学 (ISSN:03869903)
巻号頁・発行日
vol.56, no.8, pp.2-10, 2007-08-10 (Released:2017-08-01)

読むことは唯一の意味の探究ではなく、意味の自由な創造である。しかし、この自由は恣意性ではない。読者はまず、作品という他者の言葉の秩序によって深く拘束されなければならない。そのとき、読者の自己は作品の言葉によって改変される。新たな意味の創造は新たな自己の創造でもある。だから、作品についてコンスタティヴに語ることはできない。自己を投入しつつパフォーマティヴに語るしかない。それは他者の言葉への応答である。
著者
セレーン ラオール 小田原 アキ子
出版者
Carcinological Society of Japan
雑誌
甲殻類の研究 (ISSN:24330108)
巻号頁・発行日
vol.4.5, pp.71-74, 1971 (Released:2017-09-08)

歴史と観察-酒井(1938)は,瀬戸(白浜)産,59×31のオスのnipponesisについて述べている。酒井に依れば,本種は次の点で大西洋産Portunus vocans A.M.E.と異なる。1)甲殻の後部が狭くなっている。2)前側縁歯は基部が幅広く先が尖っていない。3)心域は明確に稜線をなしていない。4)前鋼線は前方に向って強くカーブしている。5)鋏脚の長節には2棘でなく3棘ある。6)鋏脚長節の擦音器の棹は中途で途切れている。現在ある雌の標本は酒井(1938,1939)の観察引例と説明に一致する。鋏脚の長節の僅かな差異は恐らく標本の性差に依るのであろう。即ち(1)前縁において(第三の)後縁歯は酒井(1938)の標本よりも短かく,明かに未発達である。(2)発音器り桿は酒井の図ほど明確ではないが途切れている。前側縁腹面の発音桿が下眼窩の外葉の歯状縁に接して居り,又vocansについてラスバン(1930)が報告しているものと近似していることを記述する。酒井の図(1938)は,この点が相違している。窩眼外角は第一前外歯(酒井の第二,1938)の背面に位置する。即ち発音器の桿(本標本では27ある)の列は末端が下眼窩の外業の縁の5歯になっていることである。異る特徴の1の価値を正確にするために甲殻の後縁幅の長さを前側縁歯端間の最大計測値で比べてみた。この標本では甲殻の最大幅は後縁の幅の3.7倍である。それはnipponensisのType標本とは似ているが一方vocansではたった3.1倍でしかない。測定値はnipponensisのTypeについては酒井(1938)の図により,vocansについてはRathbun(1930)の図によった。ボルネオのPontianakからの標本記録はその地理的分布をかなり拡げた,そして本種は恐らく広くインド洋太平洋に分布しているという酒井(1938)の見解を確証した。私はエドモソソソ(1935)の標本即ちオアフ(ハワイ)採集の6×11の♂はnipponensisの幼型であるとする酒井(1938)の考えと一致している。タイプ標本の棲息環境は報告されていたい。現標本が77mの深さで採集された事は海岸近くにはなく又その記録の珍らしさを示している。
著者
Sho Nakakubo Keisuke Kamada Yu Yamashita Junichi Nakamura Munehiro Matsumoto Hiroshi Horii Kazuki Sato Daisuke Morinaga Masaru Suzuki Nanase Okazaki Emi Takakuwa Yoshihiro Matsuno Satoshi Konno
出版者
The Japanese Society of Internal Medicine
雑誌
Internal Medicine (ISSN:09182918)
巻号頁・発行日
pp.9016-21, (Released:2022-03-05)
参考文献数
22
被引用文献数
3

We present three cases with an atypical clinical course of organizing pneumonia (OP) secondary to COVID-19. Three patients were discharged with satisfactory improvement after standard steroid therapy for COVID-19. Shortly after the completion of treatment, the patients experienced a flare-up of symptoms. Imaging results showed new lesions in the lungs. Transbronchial lung cryobiopsy showed histological findings consistent with OP in all cases. Steroids were administered, and a good therapeutic response was observed. This report is the first to describe pathologically confirmed OP that developed after recovery from COVID-19. Careful follow-up is advisable for patients who have recovered from COVID-19.
著者
上田 幸彦
出版者
一般社団法人 日本認知・行動療法学会
雑誌
行動療法研究 (ISSN:09106529)
巻号頁・発行日
vol.43, no.1, pp.49-60, 2017-01-31 (Released:2017-10-11)
参考文献数
16

30代の女性は、交通事故により重度の脳損傷を負い、感情障害と攻撃的行動を主体とした心理社会的行動障害を示していた。神経心理学的アセスメントから感情障害の基盤には神経疲労があり、ケースフォーミュレーションからは非機能的思考が抑うつ、自尊感情低下を引き起こしているという仮説が立てられた。この仮説に基づき、認知リハビリテーションのなかでの個人療法において、リラクセーション、瞑想法、セルフモニタリング、思考中断法、認知再構成法などの認知行動療法の技法を教え、母親にも心理教育を行った。その結果、治療15か月後には抑うつ、不安が低下し、自尊感情が高まり、遂行機能にも改善が見られた。本研究から、感情障害の強い高次脳機能障害者には、器質的要因による影響を減らし、二次的反応として生じている抑うつや自尊感情の低下を認知行動療法によって抑えることが、リハビリテーションを効果的に進めるために有効であることが示唆された。
出版者
中央公論社
巻号頁・発行日
vol.第1 (新選組始末記), 1962
著者
橋爪 真弘
出版者
国立保健医療科学院
雑誌
保健医療科学 (ISSN:13476459)
巻号頁・発行日
vol.69, no.5, pp.403-411, 2020-12-25 (Released:2021-01-23)
参考文献数
43

地球温暖化は着実に進行しており,効果的な温室効果ガス排出抑制策を行わない場合,産業革命前と比べて今世紀末における気温上昇が4.3℃前後になると予測されている.地球温暖化は,平均気温の上昇だけではなく,熱波や大雨などの極端現象の増加や台風の強度にも影響すると考えられ,様々な健康影響が想定されている.環境省・気候変動影響評価報告書「健康分野」で取り上げられた「冬季温暖化」「暑熱」「感染症」「その他」の各項目について要点をまとめ,適応策について解説した.我が国では,気候変動に伴う健康リスクとして,熱ストレスによる死亡および熱中症発症リスクが特に大きく,適応策を講じる緊急性が高いと考えられる.今世紀半ばおよび今世紀末の暑熱による超過死亡数は,適切な適応策を行わなかった場合,温室効果ガス排出シナリオによらず,すべての県において 2 倍以上となると推定されている.またデング熱をはじめとする節足動物媒介性感染症の国内流行リスクが特に高まり,適応策を講じる緊急性が高いと考えられるほか,水系・食品媒介性感染症の発生に対しても影響があると考えられている.2018年(平成30年)気候変動適応法が制定され,今後気候変動による被害を回避,軽減するための適応策を社会全体で進めていくことが求められている.将来の健康影響シナリオを想定し,現状の保健医療体制で医療ニーズが充足され,健康水準を保持できるのか,不足しているリソースがないか,必要な施策は何かを地域レベルで積極的に特定していくことが必要である.また緩和策と健康増進を同時に進めるコベネフィットを追求していくことも推奨される.適応策の推進にあたっては,常にヒトの健康は優先的に考慮されるべきである.