著者

中村 孝裕 丸山 絢 三﨑 貴子 岡部 信彦 眞明 圭太 橋爪 真弘 村上 義孝 西脇 祐司

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.11, pp.666-676, 2018-11-15 (Released:2018-12-05)

参考文献数

19

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目的 川崎市では感染症発生動向調査に加えて2014年3月からインフルエンザに対するリアルタイムサーベイランス(以下,川崎市リアルタイムサーベイランス)を開始した。今後の基礎資料として川崎市リアルタイムサーベイランスの特徴と両サーベイランスシステムの相違比較および週単位感染症報告数の相関について検討した。方法 2014年3月3日(第10週)から2017年10月1日(第39週)までの全187週間のインフルエンザデータを川崎市感染症情報発信システムから収集した。感染症発生動向調査に対し,川崎市リアルタイムサーベイランスは市内1,032施設中691施設(67.0%)登録施設(2017年9月時点)の随時入力であり報告医療機関数が変動する。まずサーベイランスシステムの比較を行った。リアルタイムサーベイランスについては月別,曜日別の医療機関数および日別・ウイルス型別の報告数も比較検討した。疫学週に基づく週別報告数に換算し医療機関数と報告状況を比較した。両サーベイランスの相関は,ピアソン相関係数と95%信頼区間を算出するとともに診療条件が異なる最終週と第1週を削除後の相関係数と95%信頼区間も算出し比較した。結果 感染症発生動向調査の報告医療機関数が平均56.0(SD ±4.2)施設であるのに対し,リアルタイムサーベイランスでは,日,月,曜日,さらにウイルス型ごとに変動がみられた。週別報告数は172週(92.0%)で,リアルタイムサーベイランスの方が感染症発生動向調査を上回った。同一週での報告数の相関分析では,相関係数は0.975(95%CI; 0.967-0.981)であり,最終週と第1週を除外後の相関係数は0.989(95%CI; 0.986-0.992)であった。結論 両サーベイランスにはシステム上相違があるものの,報告数に強い相関を認め,リアルタイムサーベイランスデータの信頼性が確認できた。3シーズンではいずれもA型の流行がB型に先行したが,報告数の増加時期やピークは異なった。リアルタイムサーベイランスは報告がリアルタイムかつウイルスの型別が判明していることから,早期検知や詳細な分析疫学的検討にも利用できると考えられた。報告医療機関数の変動が及ぼす影響についての検討は今後の課題である。これらを理解したうえで両サーベイランスを相補的に利用することが有用であると考えられた。

著者

橋爪 真弘 上田 佳代 西脇 祐司 道川 武紘 小野塚 大介

出版者

日本衛生学会

雑誌

日本衞生學雜誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.413-421, 2010-05-15

被引用文献数

66

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Asian dust, called 'kosa' in Japan, is the long-range transport of atmospheric pollutants originating from the desert areas of China and Mongolia. Although Asian dust has a long history of appearing in Japan, it is only quite recently that there is increasing concern for its possible adverse health effects. We reviewed the epidemiologic evidence of potential health effects of Asian dust events. PubMed was used to search for the following keywords: Asian dust, yellow sand, desert dust, dust storm, sandstorm, mortality, death, morbidity, hospitalization, hospital admission, health, pulmonary and respiratory. The search was limited to the epidemiologic studies published between January 1980 and May 2009. JMEDPlus was used to search for Japanese literature. Seventeen studies were retrieved from PubMed and one study from JMEDPlus. In addition, one study was identified for reviewing from the references of another study. In total, we identified 19 epidemiologic studies (3 for mortality, 13 for hospital visits or admissions and 3 for respiratory functions or symptoms) mainly from Taiwan and Korea. There were many combinations of outcomes and lagged exposures examined, and some suggested possible associations of dust exposure with an increase in mortality and hospital visits and admissions due to cardiovascular and respiratory diseases, whereas the rest of the studies did not show statistically significant associations. The evidence from these studies was limited because exposure assessments were inadequately described and potential confounders were insufficiently controlled. Well-designed epidemiological studies are required to clarify any potential health effects of Asian dust events in Japan.<br>

著者

橋爪 真弘 上田 佳代 西脇 祐司 道川 武紘 小野塚 大介

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.65, no.3, pp.413-421, 2010 (Released:2010-05-27)

参考文献数

31

被引用文献数

64 66

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Asian dust, called ‘kosa’ in Japan, is the long-range transport of atmospheric pollutants originating from the desert areas of China and Mongolia. Although Asian dust has a long history of appearing in Japan, it is only quite recently that there is increasing concern for its possible adverse health effects. We reviewed the epidemiologic evidence of potential health effects of Asian dust events. PubMed was used to search for the following keywords: Asian dust, yellow sand, desert dust, dust storm, sandstorm, mortality, death, morbidity, hospitalization, hospital admission, health, pulmonary and respiratory. The search was limited to the epidemiologic studies published between January 1980 and May 2009. JMEDPlus was used to search for Japanese literature. Seventeen studies were retrieved from PubMed and one study from JMEDPlus. In addition, one study was identified for reviewing from the references of another study. In total, we identified 19 epidemiologic studies (3 for mortality, 13 for hospital visits or admissions and 3 for respiratory functions or symptoms) mainly from Taiwan and Korea. There were many combinations of outcomes and lagged exposures examined, and some suggested possible associations of dust exposure with an increase in mortality and hospital visits and admissions due to cardiovascular and respiratory diseases, whereas the rest of the studies did not show statistically significant associations. The evidence from these studies was limited because exposure assessments were inadequately described and potential confounders were insufficiently controlled. Well-designed epidemiological studies are required to clarify any potential health effects of Asian dust events in Japan.

著者

蓮沼 英樹 市瀬 孝道 上田 佳代 小田嶋 博 金谷 久美子 清水 厚 高見 昭憲 竹内 文乃 西脇 祐司 渡部 仁成 橋爪 真弘

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.74, pp.19010, 2019 (Released:2019-12-25)

参考文献数

63

被引用文献数

1

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Asian dust is a phenomenon involving the long-range transport of atmospheric pollutants originating from the desert areas of China and Mongolia. In recent years, the health effects of Asian dust have raised public concerns. Numerous studies on the health effects of Asian dust have been published since the last review in 2010. Thus, a literature review was conducted to shed light on the latest epidemiologic findings. PubMed and Science Direct databases were used for the review of epidemiologic studies published between June 2009 and April 2018. We identified 53 epidemiologic studies. Mortality, ambulance transportation, hospitalization/medical examination, changes in symptomatic, functional, and examination findings, as well as birth outcomes have been reported as outcomes. When the outcomes were categorized by disease, the effects of Asian dust on respiratory, cardiovascular, and allergic diseases raised concerns. The common evidences of causation between Asian dust and these diseases were the consistency of findings and temporal sequence of association. As results of research on dose-response relationships have become available, and the possibility that the health effects of Asian dust may vary depending on its chemical composition has been pointed out, further research using the exposure level indicators of Asian dust or its chemical composition should be conducted. Furthermore, with focus on the crucial issue of reducing exposure, research related to prevention and raising awareness should be further promoted.

著者

山本 太郎 飯島 渉 小堀 栄子 橋爪 真弘 蔡 国喜 夏 品蒼

出版者

長崎大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2012-04-01

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中国における効果的エイズ対策を行うことを目的として研究を行ってきた。研究の過程で、多くのHIV感染者に治療の遅れが見られることが明らかになった。その主たる原因は、受診の遅れであり、早期の受診が、治療効果の向上につながることを報告した。早期の受診には、感染者のHIV感染に対する正確な知識が欠かせないこともわかった。早期治療は、感染予防にもつながるものであり、さらなる啓発が求められる。一方健康教育においてピア教育が健康に対する行動変容に重要な役割を演じることもわかった。したがって、ピアの役割を組み込んだ対策が求められる。

著者

砂原 俊彦 堀尾 政博 橋爪 真弘

出版者

長崎大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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バングラデシュの首都ダッカにおける過去20年間の気象データとコレラやその他の下痢症患者数のデータベースを構築した。このデータを用い、降雨量および気温と患者数の関連を時系列統計解析を行なって調べた。その結果、週平均降雨量の増加によりコレラ患者数は14%増加し、コレラ以外の下痢症は5%増加することが明らかとなった。逆に、平均降雨量が減少してもコレラ患者数が増加することも明らかとなった。森林環境を好むマラリア媒介蚊Anopheles dirusのベトナムの森林伐採地における分布を、高解像度の衛星画像と標高データから得られる地被覆および地形の情報を利用して解析した。一般化線形モデルにより、この蚊が森林から20km程度の範囲では自然林に依存していないこと、深い谷があるような地形に多いこと、ゴムの植林地は生息に不適だがカシューナッツの植林地は好適であるらしいことが明らかになった。この地域のAn. dirusは森林から農地へと生息環境を移行させており農薬に用いられるピレスロイド系殺虫剤への抵抗性の獲得が懸念される。都市環境で人工容器を主な発生源とするネッタイシマカに媒介されるデング熱動態の数理モデルを、マイクロソフトエクセルをベースにして開発した。気温、湿度、降雨量が蚊の発生源の数や蚊の生存率、蚊の体内でのウィルスの潜伏期間に影響するというメカニズムを微分方程式で表した。容器の数などを未知のパラメータとし、適当な初期値を代入したモデルに現実の気象データを入力し、計算されたデング患者と現実のデング患者との差が最小になるように未知のパラメータを決定するSimplex法をプログラムに組み込んだ。このモデルを用いてデング熱患者を最小にする殺虫剤噴霧のタイミングを計算したところ、先行研究で示されたものとは異なり患者数のピークよりも前が最適であると結論された。

著者

橋爪 真弘

出版者

国立保健医療科学院

雑誌

保健医療科学 (ISSN:13476459)

巻号頁・発行日

vol.69, no.5, pp.403-411, 2020-12-25 (Released:2021-01-23)

参考文献数

43

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地球温暖化は着実に進行しており,効果的な温室効果ガス排出抑制策を行わない場合,産業革命前と比べて今世紀末における気温上昇が4.3℃前後になると予測されている.地球温暖化は,平均気温の上昇だけではなく,熱波や大雨などの極端現象の増加や台風の強度にも影響すると考えられ,様々な健康影響が想定されている.環境省・気候変動影響評価報告書「健康分野」で取り上げられた「冬季温暖化」「暑熱」「感染症」「その他」の各項目について要点をまとめ,適応策について解説した.我が国では,気候変動に伴う健康リスクとして,熱ストレスによる死亡および熱中症発症リスクが特に大きく,適応策を講じる緊急性が高いと考えられる.今世紀半ばおよび今世紀末の暑熱による超過死亡数は,適切な適応策を行わなかった場合,温室効果ガス排出シナリオによらず,すべての県において 2 倍以上となると推定されている.またデング熱をはじめとする節足動物媒介性感染症の国内流行リスクが特に高まり,適応策を講じる緊急性が高いと考えられるほか,水系・食品媒介性感染症の発生に対しても影響があると考えられている.2018年(平成30年)気候変動適応法が制定され,今後気候変動による被害を回避,軽減するための適応策を社会全体で進めていくことが求められている.将来の健康影響シナリオを想定し,現状の保健医療体制で医療ニーズが充足され,健康水準を保持できるのか,不足しているリソースがないか,必要な施策は何かを地域レベルで積極的に特定していくことが必要である.また緩和策と健康増進を同時に進めるコベネフィットを追求していくことも推奨される.適応策の推進にあたっては,常にヒトの健康は優先的に考慮されるべきである.

著者

橋爪 真弘

出版者

長崎大学

雑誌

新学術領域研究(研究領域提案型)

巻号頁・発行日

2009

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【目的】長崎において黄砂が死亡率に及ぼす影響を明らかにするため、以下のデータを収集した。【方法】1)黄砂データ:「気象庁」長崎海洋気象台において1990年-2006年に観測された黄砂日。「ライダー」長崎市において2003年-2006年にライダーで観測された高度120-900mの黄砂消散係数の日中央値をもとに黄砂日を定義した。2)気象データ:同気象台で観測された同時期の気象データ。3)大気汚染物質濃度:長崎市内の大気汚染観測局(一般局)におけるSPM、光化学オキシダント(Ox)、二酸化窒素(NO2)の日平均濃度。4)死亡データ:被爆者コホート(長崎市居住)から死亡日・性・年齢・死亡原因・既往疾患・喫煙などの情報を抽出した。統計解析:一般化線形ポワソン回帰モデルを用いて時系列解析を行った。黄砂日を指標変数、大気汚染物質(SPM,Ox,NO2)を連続変数、気象(気温、湿度)のnatural cubic spline、年・月・曜日・休日を指標変数としてモデルに投入した。【結果】総死亡は黄砂により4.1%(95%信頼区間:-8.4,18.4)増加(当日)、循環器系疾患死亡は13.8%(同:-9.4,42.9)増加(当日)、呼吸器系疾患死亡は1.6%(同:-25.9,39.1)増加(当日)を認めた。いずれも統計学的有意差はなかった。年齢、慢性疾患、喫煙習慣によるサブグループ解析ではいずれも統計学的有意差のあるリスク上昇は認めなかった。ライダーによる黄砂日を用いた解析では、総死亡は黄砂により12.9%(同:-24.6,69.1)増加(ラグ2日)、循環器系疾患死亡は-3.2%(同:-55.4,110.0)増加(ラグ2日)、呼吸器系疾患死亡は40.6%(同:-39.9,228.9,増加(当日)を認めた。【結論】黄砂日では循環器疾患死亡および呼吸器疾患死亡の増加を認めたが、統計学的有意差はなかった。ライダーまたは気象庁の黄砂定義により推計値が異なり、いずれにおいても死亡との関連のエビデンスは得られなかった。

著者

金 允姫 橋爪 真弘 本田 靖

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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気温は自殺との関連が高い気象因子として考えられ、気温の上昇と自殺リスクの増加に関する多くのエビデンスが報告されてきた。しかし、正確な気温-自殺の非線形関係を推定する研究は不足していた。本研究は、12カ国341都市・地域の自殺死亡者数と気象データを収集し、同一の統計解析法を用いて気温-自殺の非線形関係について包括的な研究を試みた。結果、気温-自殺の非線形関係は全体的に気温上昇に応じて自殺リスクの増加が観察されたが、非常に高い気温では、自殺リスクがもはや増加せず、水平状態に達したり、わずかに減少することが明らかになった。また、非線形推定曲線を介して自殺リスクが最大となる臨界温度範囲を確認した。

著者

高薮 出 花崎 直太 塩竈 秀夫 石川 洋一 江守 正多 嶋田 知英 杉崎 宏哉 高橋 潔 仲江川 敏之 中北 英一 西森 基貴 橋爪 真弘 初鹿 宏壮 松井 哲哉 山野 博哉 横木 裕宗 渡部 雅浩

出版者

水文・水資源学会

雑誌

水文・水資源学会誌 (ISSN:09151389)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.377-385, 2021-11-05 (Released:2021-11-20)

参考文献数

11

被引用文献数

3

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過去20余年にわたり,気候変動とその社会への影響に関する膨大な予測情報や知見が創出されてきた.しかし,これらの予測情報や知見が国・地方公共団体や事業者などに広く利活用されるようになるまでにはまだ様々な課題が残っている.そこで,気候予測と影響評価に関する研究に長く携わってきた著者らが現在見られる各種の障害や,解決の糸口について議論した.その結果,気候予測・影響評価・利用者のコミュニティーにはそれぞれ業務の前提と他コミュニティーへの期待があり,それらの間にずれが生じていることが浮かび上がった.解決のためには,気候予測・影響評価・利用者のコミュニティー間の協働が重要である.具体的には,予測情報や知見が創出される前の段階での相互の情報交換やすり合わせによるギャップの解消や,その実現のための制度や設備の整備が必要であることが示された.

著者

野村 周平 田淵 貴大 橋爪 真弘 大田 えりか 渋谷 健司 坂元 晴香 鈴木 基 齋藤 英子 米岡 大輔 井上 真奈美 宮田 裕章 西浦 博

出版者

慶應義塾大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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本研究は、with/postコロナ時代の保健医療政策の課題に対する実証的分析に疾病負荷を活用する我が国で初めての試みである。具体的には、新型コロナウイルス感染症の疾病負荷および関連するリスク要因の寄与割合の推定(将来予測含む)、新型コロナ含む傷病別の疾病負荷の将来シナリオ分析、新型コロナウイルス感染拡大による保健医療ニーズ・保健システムへの影響(健康格差・医療費)の推定を行う。

著者

橋爪 真弘

出版者

長崎大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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インド洋熱帯域の海面水温の異常変動「ダイポールモード現象」とバングラデシュのコレラ患者数の関連を明らかにするため時系列解析をおこなった。エルニーニョ現象の影響とは独立して、ダッカ(都市部)およびマトラブ(農村部)でのコレラ流行が「ダイポールモード現象」およびベンガル湾海面水温と関連あることが明らかとなった。