著者

川島 祐一

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.90, pp.1-10, 2022 (Released:2022-06-29)

著者

川島 祐一

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.92, pp.1-7, 2022 (Released:2022-06-29)

著者

川島 祐一

出版者

特定非営利活動法人 頸城野郷土資料室

雑誌

頸城野郷土資料室学術研究部研究紀要 (ISSN:24321087)

巻号頁・発行日

vol.2022, no.91, pp.1-9, 2022 (Released:2022-06-29)

著者

菊池 聡 佐藤 広英

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第61回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.181, 2019 (Released:2020-03-21)

著者

岩沢 雄司

出版者

世界法学会

雑誌

世界法年報 (ISSN:09170421)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.50-85, 2010-03-28 (Released:2017-11-22)

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1896年03月28日, 1896-03-28

著者

山川喜一郎 著

出版者

尚武社

巻号頁・発行日

1926

著者

中山 健夫

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.88, no.Extra1, pp.E2-E9, 2018-01-31 (Released:2018-02-28)

参考文献数

39

被引用文献数

2

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Clinical practice guidelines (CPGs) are statements including recommendations that assist patients' and practitioners' decision making regarding high priority clinical issues to pursue better clinical outcomes for patients. Based on the body of evidence from systematic reviews, CPGs are developed considering their benefit, harm, and so on. With an increased interest in healthcare among the general public and improved infrastructure of information, the relationship between a patient and a healthcare professional has been rapidly changing. For CPGs to be adequately recognized and for them to play a larger/better role in society, it is necessary to use current best evidence judiciously and to facilitate considerations on multiple aspects including patients' values and ethical, legal, and economic issues. Furthermore, discussions by various players, not limited to healthcare professionals, are essential. Beginning with the brief history of evidence-based medicine, this article presents an overview of the present status and the future perspective of CPGs and associated matters.

出版者

義倉図書館

巻号頁・発行日

vol.第1回, 1914

著者

和栗 秀一

出版者

日本哺乳類学会

雑誌

哺乳動物学雑誌: The Journal of the Mammalogical Society of Japan (ISSN:05460670)

巻号頁・発行日

vol.2, no.6, pp.147-150, 1966-01-20 (Released:2010-08-25)

参考文献数

9

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The mammary formula of the canine fetus has not been described in the literature. Therefore, author studied the variation of the mammary formula, the teat number and teat dislocation, in a sum total of 24 canine fetuses. The results are summarized as follows.The mammary formula was divided into 5 types. The most standard type, 2+2+1=10, had a frequency of about 50 per cent. The mean value (±standard error) of the teat number was 9.458±0.055. From those results, it was found that the mammary formula of dogs in the embryological condition is the many-mammae type in general.Teat dislocation occurred frequently in the anterior abdominal and inguinal regions.

著者

日本救急医学会 熱中症に関する委員会

出版者

一般社団法人 日本救急医学会

雑誌

日本救急医学会雑誌 (ISSN:0915924X)

巻号頁・発行日

vol.25, no.11, pp.846-862, 2014-11-15 (Released:2015-03-12)

参考文献数

10

被引用文献数

1 3

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日本救急医学会熱中症に関する委員会は,2012年の夏季3か月間に全国103の救急医療施設から熱中症の診断で受診した2,130例について,あらかじめ指定したデータ記入シートを用いて臨床データを収集しその特徴を明らかにした。平均年齢は45.6±25.6歳(1~102歳),中央値42歳。平均年齢は男性 44.1歳,女性 48.5歳であった。 重症度ではI度:II度:III度は984:614:336(未記載196),作業内容ではスポーツ:仕事:日常生活・レジャーは494:725:630(未記載281),日なた:日陰:屋内は1165:54:831(未記載12)であった。死亡例は39例あり(不明2),熱中症を原因とする症例が28例であった。 なかでも重症例における後遺症発生率,死亡率は前回までの調査に比し一転して低下したことは,国を挙げての啓発活動や予防への取り組みが一定の効果を上げたものと推察できる。

著者

小山 大介 熊野 稔 井藤 哉 戸敷 浩介 福島 三穂子 松岡 崇暢

雑誌

宮崎大学地域資源創成学部紀要 = Journal of The Factulty of Regional Innovation, Miyazaki University. (ISSN:24338931)

巻号頁・発行日

no.4, pp.47-58, 2021-03-31

著者

竹内 真澄

出版者

桃山学院大学

雑誌

桃山学院大学社会学論集 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY SOCIOLOGICAL REVIEW (ISSN:02876647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.87-117, 2016-02-25

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「経済成長」の歴史的起源Historical Origin of `Economic Growth'竹内,真澄TAKEUCHI,Masumiキ-ワ-ド:経済成長,スペンサ-,社会成長,社会有機体,競争的個人主義Keywords : economic growth, Herbert Spencer, social growth,social organic body, competitive individualismThe concept of `Economic Growth' of modern economics was made in around 1950s. But we can trace it back to the concept `Social Growth' in Herbert Spencer. He used it in the first volume of `Principles of Sociology' at 1876. `Social growth' means the process of evolving societies in which massive population compound or recompound from hords to relatively bigger societies. He thought a society as an organism. Therefore he thought an analogy between society and organic body like plant and animal. The idea `growth' comes from the analogy. I analyze the two influencial lines in economic theories. One is the process from Spencer, thorough Carl Menger and Friedrich von Wieser, to Friedrich Hayek and Milton Friedman. Another is the process of evolutionistic philosophy given by Spencer who directly visited U. S. A. in the end of 19 th century. It seems that even W. W. Rostow accepted the evolutionistic view about national economy from American context after Spencer's visit. We can understand economists in these two lines share an idea that market is an organic body. On the one side market consists of competitive individualism. On the other side market consists of organism. These can be not in contradiction. Originaly this view of market was built by Spencer. We can conclude that the idea of social organic body originaly made in sociology have been penetrated in economic theory after WW II. until today.

著者

江利川 春雄

出版者

日本英語教育史学会

雑誌

日本英語教育史研究 (ISSN:0916006X)

巻号頁・発行日

vol.11, pp.131-183, 1996-05-10 (Released:2012-10-29)

被引用文献数

4

著者

関谷 昇

出版者

日本公共政策学会

雑誌

公共政策研究 (ISSN:21865868)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.44-58, 2004-12-20 (Released:2022-01-18)

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社会契約説という考え方は,個人主体を準拠点にして法と政治との応答関係を律する一つの規範原理である。近年はポストモダニズムの影響によって,そのt体性の構図や法学的思考の論理が批判されつつあるが,社会契約説の原理的可能性は依然として失われておらず,それどころかその原理性は法や政治政策にとって改めて問い直しの契機を発し続けていると考えられる。本稿は,社会契約説の現代的意義を改めて模索することを目的としている。社会契約説を,「作為」の論理という形で政治社会の発生の原理的基礎づけとして把えるならば,それは個々人が自発的に政治社会を営む民t主義原理を強調することを意味し,政治参加や政治過程の活性化を構成原理として弁証することにつながっていく。それはさらに,実践的な局面において,多元的な合意形成の充実を伴いながら,市民社会論として応用されてもいる。これに対して社会契約説の現代的復権は,所与の政治社会の帰結の原理的評価として再構成されるものであり,構成原理に対して制約原理にシフトしていると考えられる。それは法学的思考を背景とした配分的正義の導出を意味しており,それに甚づく国家権力の正当性を弁証することに応用されている。そこからさらに,リベラリズム的正義論として批判的に再構成されてもいるのである。本稿では,社会契約説が前者の側面から後者の側面へ転回した点を踏まえながら,そこに残されている課題を見出すことによって,今後の法学や政策学に必要とされる規範原理について検討を加えるものである。

著者

保坂 亨

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.157-169, 2002-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

74

被引用文献数

1 2

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本論文では, 不登校をめぐる歴史・現状・課題を, 不登校に関わる用語の変遷を含めたその定義の問題とこれまでの不登校研究の問題点というふたつの面から展望した。1 研究上の用語としての「学校恐怖症」「登校拒否」「不登校」を歴史的経緯に沿って整理し, 長期欠席調査の中に位置づけられる文部省調査の「学校ぎらい」の定義との違いを指摘した。現在ではより包括的な「不登校」がよく使われているが, その背景として, 典型的な類型 (たとえば神経症的登校拒否や怠学) がはっきりしないという臨床像 (実際の子どもたち姿) の変化が考えられる。2 不登校研究の問題点として,(1) 基本統計と実態の乖離,(2) 追跡調査の欠如,(3) 学校環境に関する実証的研究の不足,(4) 学校の事例研究がないことの4点を取り上げて概観した。そのうえでとりわけ不登校と学校環境の関連を複合的にとらえていく学校の事例研究を行っていくことが今後の課題であることを指摘した。

著者

中岡 義介 川西 光子

出版者

兵庫教育大学

雑誌

兵庫教育大学研究紀要 (ISSN:13493981)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.139-152, 2009-09

著者

伊藤 裕子

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.26, no.4, pp.279-287, 2015 (Released:2017-12-20)

参考文献数

70

被引用文献数

5

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本稿では,夫婦の親密性をコミットメントと愛情という側面からとらえた。さらに,夫婦関係における親密性の揺らぎを,子育て,離婚,個人化・個別化,定年退職の4つの事象から論じ,そこにおける妻と夫の意識のずれを明らかにした。日本の夫婦では,家族や家庭を維持していくために夫婦の親密性を諦める場合があり,また,結婚が親密性からのみ成り立つわけではなく,機能性,さらに社会的関係から維持されており,恋愛関係と異なる親密性のあり方が論じられた。発達研究としての今後の課題から,以下の三点が指摘された。第一に,夫婦としてある期間は長期にわたるため,結婚満足度以外では同一指標による比較は困難である。そのため,どのライフステージかを明確にさせながら,時期を重ねて変化をみるという方法が可能である。第二に,ライフイベント前後での短期縦断研究がさらに望まれる。第三に,夫婦関係には,その社会の制度・価値観,性別分業のあり方など文化の違いが色濃く反映するので,それらを十分考慮して研究する必要があることが指摘された。

著者

汀 逸鶴 小塩 真司

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.91-97, 2020 (Released:2022-06-20)

参考文献数

26

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知的好奇心は知的活動を動機づけ,生涯にわたって心身の健康に関わる特性であることがこれまでの研究により示されている。本研究は,日本人成人を対象とした横断的調査から,知的好奇心の年齢に伴う変化を検討した。分析に際して,情報探索の方向性によって定められた知的好奇心の下位概念である,拡散的好奇心と特殊的好奇心のそれぞれについて検討を行った。オンライン調査に参加した4376名(男性2896名,女性1480名,平均年齢51.8歳)のデータを分析の対象とした。階層的重回帰分析の結果,拡散的好奇心は年齢に伴って曲線的に上昇する傾向が,特殊的好奇心は年齢に伴って直線的に上昇する傾向が認められた。また,拡散的好奇心については男性の方が女性よりも平均値が高い傾向もみられた。これらの結果は,最終学校段階や世帯年収を統制しても同様であった。本研究で得られた結果と先行研究の知見から,日本人の成人期における知的好奇心の役割について議論された。