著者

餅原 義孝 下村 和隆 山田 明宏 伊東 透 村口 一春 Mochihara Yoshitaka Shimomura Kazutaka Yamada Akihiro Ito Toru Muraguchi Kazuharu

出版者

宇宙航空研究開発機構

雑誌

宇宙航空研究開発機構特別資料: M-V型ロケット:5号機から8号機まで = JAXA Special Publication: The M-V Rockets: From the Fifth to the Eighth Vehicle (ISSN:1349113X)

巻号頁・発行日

vol.JAXA-SP-07-023, pp.443-456, 2008-02-29

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資料番号: AA0064112027

著者

広瀬 健一

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.8, pp.772-776, 2015-07-15

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イプシロンロケットは平成22年に開発着手し,平成25年9月14日に試験機により「ひさき」(惑星分光観測衛星:SPRINT-A)を計画どおりの軌道へ投入することに成功した.イプシロンロケットの開発では,「小型衛星への柔軟な対応」「信頼性の向上とコストの低減」「運用性の革新」といった開発方針のもと未来志向で進められ,汎用の情報技術(Ether-net通信,マハラノビスタグチシステム等)を活用して少人数,短時間で打上げ整備・管制作業を可能とする「モバイル管制」「自動・自律点検」と呼ばれる輸送系共通の革新技術を開拓,打上げ管制システムに革命をもたらした.

著者

岸本 美紀 武藤 久枝 岡崎女子大学 中部大学

雑誌

岡崎女子大学・岡崎女子短期大学 研究紀要 (ISSN:21882770)

巻号頁・発行日

no.52, pp.39-46, 2019-03-15

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本研究は、保育者が保護者支援で抱える困難感の内容と構造について、保護者支援の難しさや大変さに関する先行研究の記述を抽出し、分析を行った。記述をカテゴリー化した結果、最終的に「保護者自身に起因する困難感」、「保育者自身に起因する困難感」そして保育者と保護者の「関係性に起因する困難感」の3 つのカテゴリーに分類された。また、困難感の内容については、「保護者自身に起因する困難感」に関するものが最も多く、保護者の養育態度や特徴から困難感が生じると捉えている保育者が多いことがうかがえた。今後の課題として、保護者の言動や特徴を捉えた支援の仕方について検討し、保育者に示していく必要性が考えられる。

出版者

函大商学論究委員会

雑誌

函大商学論究 (ISSN:02866145)

巻号頁・発行日

vol.10, 1975-03

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港湾における生産力と生産関係 (函館大学開学10周年記念号) 和泉 雄三 p135-154, 1975-03 地域開発と住民意識--函館圏を中心として (函館大学開学10周年記念号) 石 南国 p105-134, 1975-03 仏英両国にみられる観光レジャ-をめぐる一考察 (函館大学開学10周年記念号) 大野 和雄p87-104, 1975-03 商法の改正に関する疑問 (函館大学開学10周年記念号) 河村 博旨 p49-85, 1975-03 明治初年北海道の人口政策 (函館大学開学10周年記念号) 石原 正令 p19-48, 1975-03 古代・中世における商品の拡大 (函館大学開学10周年記念号) 白山 友正 p1-17, 1975-03

著者

工藤 達也

出版者

獨協大学外国語学部ドイツ語学科

雑誌

獨協大学ドイツ学研究 = Dokkyo Universität Germanistische Forschungsbeiträge (ISSN:03899799)

巻号頁・発行日

no.60, pp.1-43, 2008-09

出版者

函大商学論究委員会

雑誌

函大商学論究 (ISSN:02866145)

巻号頁・発行日

vol.8, 1973-12

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人口移動の史的時期区分」石原 正令 77-102, 1973-12 官僚制の諸問題--マックス・ヴェバーの組織分析を手がかりとして 小笠原 英司 23-40, 1973-12 ベドフォードの操作主義会計理論--操作的利益の測定,伝達を中心として 村上 憲一郎 41-57, 1973-12 総合管理的財務管理論の論理構造--ホワード&アプトンの所論を中心として 白川 満伸 59-75, 1973-12 志海苔古銭の流通史的研究補遺 白山 友正 1-22, 1973-12 アジアの経済発展と人口要因 石 南国 103-138, 1973-12

出版者

函大商学論究委員会

雑誌

函大商学論究

巻号頁・発行日

vol.7, 1972-09

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日本前産業社会の人口様式 石原 正令 29-55, 1972-09 限界地方都市圏の人口と経済分析--函館圏を中心として 石 南国 57-90, 1972-09 企業財務論の基礎契機の分析 白川 満伸 1-28, 1972-09 中世北海道流通史考--応永板碑と関連して 白山 友正 91-118, 1972-09

著者

藤井 義久

出版者

岩手大学教育学部

雑誌

岩手大学教育学部研究年報 = The Annual Report of the Faculty of Education Iwate University (ISSN:03677370)

巻号頁・発行日

vol.80, pp.125-135, 2021-03-29

著者

須藤 茂樹 岩木 太郎 立井 佑佳

雑誌

四国大学紀要 = Bulletin of Shikoku University

巻号頁・発行日

no.51, pp.91-102, 2018-12-20

著者

齋藤 洋 サイトウ ヒロシ Hiroshi Saito

出版者

東洋大学法学会

雑誌

東洋法学 = Toyohogaku (ISSN:05640245)

巻号頁・発行日

vol.50, no.1・2, pp.185-202, 2007-03-10

著者

加藤 裕基 澤田 弘崇 佐藤 泰貴 吉川 健人 臼井 寛裕 菅原 春菜 高野 安見子 坂本 文信 宮岡 幹夫 倉冨 剛 KATO Hiroki SAWADA Hirotaka SATO Yasutaka YOSHIKAWA Kent USUI Tomohiro SUGAWARA Haruna TAKANO Amiko SAKAMOTO Fuminobu MIYAOKA Mikio KURATOMI Takeshi

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

第21回宇宙科学シンポジウム 講演集 = Proceedings of the 21st Space Science Symposium

巻号頁・発行日

2021-01

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第21回宇宙科学シンポジウム (2021年1月6日-7日. オンライン開催)

著者

SERAFIM Leon A.

出版者

国際日本文化研究センター

雑誌

日本語系統論の現在Perspectives on the Origins of the Japanese Language = Perspectives on the Origins of the Japanese Language (ISSN:13466585)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.463-476, 2003-12-26

著者

李寧 富岡洋一 宮崎昭彦 北澤仁志

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.117-118, 2014-03-11

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近年FPGAの大規模化により,FPGAを用いた並列数値計算においても浮動小数点演算が用いられるようになってきた.本研究ではFDTD法を対象とした浮動小数点演算器の構成法を提案し,Altera社が提供しているメガファンクションやfreeの浮動小数点演算器合成ツールFloPoCoに比較して,チップ内により多くのPEを実装可能であることを示す.

著者

内田 真人

出版者

成城大学社会イノベーション学会

雑誌

成城大学社会イノベーション研究 = Seijo University, Social innovation studies (ISSN:18806414)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.37-68, 2018-03

著者

塚本 敏也

出版者

国際医療福祉大学

巻号頁・発行日

2018-03-07

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平成29年度

著者

穐山 守夫 アキヤマ モリオ Morio AKIYAMA

雑誌

千葉商大論叢

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.45-73, 2006-12-31

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本稿は,戦後の改憲論議特に最近の改憲論議をその社会的・経済的・政治的・法的背景を踏まえながら,第9条改憲論を中心に検討するものである。まず最近の改憲論議の土壌を形成する改憲をめぐる現在の社会的・経済的・政治的・法的状況の推移を検討する。ここにおいては,改憲の背景として日本における新自由主義改革や軍国主義化の進展等を明らかにする。次に最近の改憲論議の特徴を浮き彫りにするために戦後の改憲論議の動向を概観する。これを踏まえて最近の改憲論の性格と問題点を論じる。ここにおいては,改憲論の特徴として,その非復古的性格と大幅な改正の点を指摘する。次に経済界・メディア・政治家・研究者の第9条改憲論ないし第9条論を検討したうえで私見を披露する。第三に統治機構に関する改憲論として,天皇条項に関する改憲論・首相公選制・地方自治に関する改憲論を検討する。第四に人権条項の改正論として新しい人権の創設の意義等について検討する。それから現実の改憲に影響を与える各政党特に自民党の改憲論を検討する。最後に,結びとして,簡潔に最近の改憲論の狙いと改憲の問題点を述べる。

著者

山口 和孝 藤原 敬

出版者

埼玉大学教育学部

雑誌

埼玉大学紀要. 教育学部 = Journal of Saitama University. Faculty of Education (ISSN:18815146)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.25-37, 2014

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The educational values have been shaken by the critiques from post-modernism. To reconstruct the values in education, the correlation between educational values and the ideas based on the theory needed to be analyzed. I used liberalism approach to this analysis.

著者

藤沢 敦

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

国立歴史民俗博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Japanese History (ISSN:02867400)

巻号頁・発行日

vol.179, pp.365-390, 2013-11-15

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古墳時代から飛鳥時代,奈良時代にかけての,東北地方日本海側の考古資料について,全体を俯瞰して検討する。弥生時代後期の様相,南東北での古墳の築造動向,北東北を中心とする続縄文文化の様相,7世紀以降に北東北に展開する「末期古墳」を概観した。さらに,城柵遺跡の概要と,「蝦夷」の領域について文献史学の研究成果を確認した。その上で,日本海側の特質を太平洋側の様相と比較しつつ,考古資料の変移と文献史料に見える「蝦夷」の領域との関係を検討し,律令国家の領域認識について考察した。日本海側の古墳の築造動向は,後期前半までは太平洋側の動向と基本的に共通した変化を示すことから,倭国域全体での政治的変動と連動した変化と考えられる。ところが後期後半以降,古墳築造が続く地域と途切れる地域に分かれ,地域ごとの差違が顕著となる。終末期には太平洋側以上に地域ごとの差違が顕著となる。時期が下るとともに,地域独自の様相が強まっており,中央政権による地方支配が強化されたと見なすことはできない。続縄文文化系の考古資料は,日本海沿いでは新潟県域まで分布し,きわめて遠距離まで及ぶ。また海上交通の要衝と考えられる場所に,続縄文文化と古墳文化の交流を示す遺跡が存在する。これらの点から,日本海側では海上交通路が重要な位置を占めていた可能性が高く,続縄文文化を担った人々が大きな役割を果たした可能性が指摘できる。文献史料の検討による蝦夷の領域と,考古資料に見られる文化の違いは,ほとんど対応しない。日本海側では,蝦夷の領域と推測される,山形県域のほぼ全て,福島県会津盆地,新潟県域の東半部は,古墳文化が広がっていた地域である。両者には,あきらかな「ずれ」が存在し,それは太平洋側より大きい。この事実は,考古資料の分布に見える文化の違いと人間集団の違いに関する考えを,根本的に見直すことを要求している。排他的な文化的同一性が先に存在するのではなく,ある「違い」をとりあげることで,「彼ら」と「われわれ」の境界が形成されると考えるべきである。これらの検討を踏まえるならば,律令国家による「蝦夷」という名付けは,境界創出のための他者認識であったと考えられる。

著者

水間 大輔

出版者

中央学院大学法学部

雑誌

中央学院大学法学論叢 = The Chuo-Gakuin University review of Faculty of Law (ISSN:09164022)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.198-176, 2022-07-30

著者

水間 大輔

出版者

中央学院大学法学部

雑誌

中央学院大学法学論叢 = The Chuo-Gakuin University review of Faculty of Law (ISSN:09164022)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.224-199, 2022-07-30