著者

金 官正

巻号頁・発行日

2015-03-31

---

放送大学

著者

松原仁 白鳥則郎 中島秀之 瀧澤武信

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.51, no.5, pp.597-601, 2010-05-15

著者

阿保 郁夫 アボ イクオ Ikuo Abo

雑誌

立教大学ラテン・アメリカ研究所報

巻号頁・発行日

vol.42, pp.9-16, 2013

著者

渡部 裕太

雑誌

大衆文化 = Popular culture

巻号頁・発行日

vol.15, pp.35-53, 2016-12-25

著者

小川 純生

出版者

東洋大学経営力創成研究センター年報編集委員会

雑誌

経営力創成研究 = Journal of creative management (ISSN:18800521)

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.99-114, 2005-03

著者

深川 英俊

出版者

日本福祉大学知多半島総合研究所

雑誌

知多半島の歴史と現在 = Chita Peninsula, its history and present (ISSN:09154833)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.97-117, 2021-11-30

著者

柳澤 伸一

出版者

西南女学院大学

雑誌

西南女学院大学紀要 = Bulletin of Seinan Jo Gakuin University (ISSN:13426354)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.75-83, 2014-03-01

著者

宮原 柔太郎

出版者

日本図書館協会

雑誌

現代の図書館 (ISSN:00166332)

巻号頁・発行日

vol.58, no.2, pp.73-81, 2020-06-25

著者

山崎 眞紀子 ヤマサキ マキコ Makiko Yamasaki

雑誌

札幌大学総合論叢

巻号頁・発行日

vol.35, pp.274(一)-249(二六), 2013-03

著者

田中 淑江 長谷川 紗織 大塚 絵美子 宮武 恵子 Yoshie Tanaka Saori Hasegawa Emiko Otsuka Keiko Miyatake

雑誌

共立女子大学家政学部紀要 = Bulletin of the faculty of home economics Kyoritsu Women's University

巻号頁・発行日

vol.61, pp.11-47, 2015-01

著者

及川 昭文 オイカワ アキフミ Akifumi OIKAWA

出版者

総合研究大学院大学

巻号頁・発行日

2002-03-22

---

本研究の目的は,考古学における数理的手法とは何かを明らかにし,数理考古学とでも呼ぶべき研究手法を確立することである。そのためには,数理的手法が考古学に新しい知見をもたらすことが実証されなければならない。これに答えるために本研究では,具体的な3つのテーマを設定して研究を行った。(1)考古学データベースの構築 年々増大する一方の「考古学的資料」を研究資料として利用でき,また研究者間での共有を可能にするには,従来の方法ではまったく間に合わないことは明らかである。コンピュータの持っている能力を活用し,まず「考古学的資料」から「情報」を抽出し,そしてデータベースとして構築していくことが不可欠である。本研究においては,考古学的資料をデータベース化するための構築手法としてのデータベース・エンジニアリングを提案し,それに合わせて新しいコンセプトのもとに従来のDBMS(Database Management System)とはまったく異なるデータベース管理システムBB-DB(Bare Bone Database System)を開発した。そしてBB-DBを利用して「貝塚データベース」「貝属性データベース」「遺跡地図データベース」の3種類の考古学データベースを作成した。(2)貝塚データベースから探る地域性 考古学の論文には,よく「神奈川県は縄文中期の遺跡は多いが後期は少ない,一方千葉県県は逆に後期の遺跡が多くなっている………」などと記載されているが,よく考えてみるとこの表現は実に不適切であることが分かる。都道府県という行政界のなかった縄文時代を,現代の行政界に基づいて説明することは,まったく不合理である。しかしながら,都道府県に代わる基準がないのも現状であり,何に基づいて地域性を論じればよいか,これまで十分に議論されてこなかった。本研究においては,約6,000の遺跡が収録されている貝塚データベースを対象に,この地域性を指摘できる指標を数理的な手法を用いて探った。(3)シミュレーションによる遺跡分布の推定 「北九州地方の弥生前期の遺跡の分布は………」という時の「遺跡」は,すでに発見されている遺跡のみを指している。ところがこの発見された遺跡群には,ある偏りが存在する。すなわち,ある地域で開発が進めば進むほど,そこで発見される遺跡は多くなるということである。遺跡の多さは,開発の度合いを示すバロメータといえないこともない。このような偏りを持った遺跡分布に基づいて推論することは,誤った仮説あるいは結論を導き出すことになりかねない。本研究においては,シミュレーションという手法を用いて,本来あるべき遺跡分布を推定する試みを行った。一般的に考古学においては,一つひとつの事象を積み上げて推論を進めていく,いわゆるボトム・アップ的な研究手法をとっている。しかし,何千,何万といったデータを対象に研究を行う場合には,まず仮説やモデルを想定して具体的な分析を進めるトップ・ダウン的な研究手法をとらざるを得ない。本研究においては,後者の立場をとり大規模な考古データベースを対象に,マクロな視点からの数理的手法を試みたが,研究の結果何ができたかを簡単にまとめると次のようになる。 (1)においては,まず考古学データベースの1次資料である報告書に存在する諸問題点を明らかにし,その解決策を提案した。そして,考古学データベースの構造について論じ,項目辞書の開発などを行い,データベース作成のための指針とした。また,ここで特記すべきことは,本研究で使用するデータベース群を構築,管理するために開発したデータベース管理システム,BB-DB(Bare Bone Database System)が予想以上の性能,機能を発揮し,単に考古学分野のデータベースだけでなく,汎用的に利用可能であるということを実証したことである。 (2)において目標としていたことは,2つある。ひとつは,数千,数万といった大きな数の遺跡群をいかにして分析するかということ。約6000レコードが収録されている貝塚データベースの数量化の手法を見つけることであった。いいかえれば,大きなまとまりで考える,すなわちマクロな視点からの分析を行う手法を見いだすことであった。もうひとつは,貝塚データベースの遺跡群をいくつかの地域(クラスター)に分けるための手がかり,あるいは指標というものを,データの数量化,そして数量的分析によって得ることができることを示すことであった。前者については,貝生息域のデータと遺跡の経緯度データを活用することによって,一つひとつの遺跡をより大きなグループにまとめ,それをまたより大きなグループにまとめるということを繰り返し,それをもとに分析を行った。後者については,特定の貝の出土分布の時期別変化に縄文海進の影響が示されているといった新しい知見なども得ることができ,また,メッシュあたりの遺跡密度から遺跡群のクラスターを指摘できるといった,地域性を示すための指標を明らかにすることができた。 (3)において,主張したかったことのひとつは,手作業では到底なしえないことも,コンピュータを利用することによって可能になるということである。今回のシミュレーションのように,何千という遺跡データ,何万という国土数値情報データを対象にして,何十万回という数値計算を行い,図化するという作業は,コンピュータなしでは絶対に不可能なことである。シミュレーションそのものについていえば,その結果の考古学的な評価は別にして,この手法が遺跡分布の推定に有効であることは実証できた。また,遺跡期待指数というこのシミュレーションのために考案した指標の高さによってクラスターを抽出し,特殊な地域性を指摘できることがわかったことは,予想外の収穫であったし,シミュレーションという研究手法が,これからの考古学研究の大きな道具となることを示すことができた。 以上を総括していえば,数理的手法が考古学研究に有効であること,また,従来の方法では得られなかったような知見を得ることが可能であることは,十二分に示すことができた。しかし,そのためには,データベースを作ることができる,コンピュータを使える,数量的分析ができるといった諸々の技術を習得するだけでなく,さまざまな考古学事象をこれまでと異なる視点で捉えなおせることが必要になってくるを指摘しておきたい。

著者

岡 正明 大山 優美子 小川 貴史

雑誌

宮城教育大学紀要

巻号頁・発行日

vol.40, pp.201-208, 2005

---

エダマメは,小中学校における栽培学習の教材として多く用いられているが,収穫適期が夏休み中になり,生徒に収穫を体験させられないという失敗が多い.本実験では,エダマメ6品種を用いた2年間12回の栽培実験を行い,播種日から収穫適期までの日数と,その期間の気温との関係を解析した.その結果,早生・中生品種について,気温データのみを用いる有効積算温度法により収穫適期の予測が可能であることが示された.また,平年並み気温の年であれば,年度を越えて適用できる計算法の可能性が示唆された.エダマメをマルチビニール無しの畝に直播きする圃場において,収穫適期を夏休み期間から外すためには,宮城県では6月中旬播種・夏休み後収穫の栽培時期が望ましいと考えられた.

著者

齊藤 壽彦 サイトウ ヒサヒコ Hisahiko SAITO

雑誌

千葉商大論叢

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.19-40, 2013-09

著者

金子 貞吉

出版者

中央大学経済研究所

雑誌

中央大学経済研究所年報 (ISSN:02859718)

巻号頁・発行日

vol.50, pp.67-103, 2018-10-10

---

本稿は,戦後日本経済の発展史をたどるために,どのように区分して,それをどのように特徴づけるか,考察することである。経済事象は連続しているので,それをただ時系列的に述べるのではなく,時期区分して,その特徴を明らかにしようとするものである。経済発展は,時期区分できるほど,きちんとした変動をみない。政策の転換や急変するような事態の発生などをメルクマールにして,区切りをつけることは可能であろう。しかし,それが全体に浸透して,変化をもたらすには,タイムラグがある。また,一つの要因で変化が起きるわけでもない。だから,時代を画する特徴をあげることが困難であった。景気循環やマクロ統計をたよりに,時代の特徴を析出することから始めた。次いで,これまでの斯界の論議を検証して,それぞれの時代の推進軸がなにか考察した。その上で,それぞれの期間に起きた事象を拾いながら,いかなる関連がみられるか分析し,その時代の特徴を説明するという手法をとった。経済事象には,それを構成する要素があり,その要素は複合しているが,経済を動かす要因となる。そういう要因は,国の政策等の国内的なものもあるし,外国からの変動が波及するものもある。それらが相互作用して経済関係に変化をもたらし,内部矛盾が高じると自壊して変化をおこすこともある。そのような変動を時期別に折出して,時期区分の特徴を明らかにすることとした。それを総括した試論表をマトリックスにして,末尾に示しているので,参考としてほしい。そういう意味で,本論の分析は試論的な,区分的特徴を述べることにした。

著者

植木 裕佳里

出版者

名古屋工業大学技術倫理研究会

雑誌

技術倫理研究 = Journal of engineering ethics (ISSN:13494805)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.61-68, 2018-11-15

著者

宮田 知絵

出版者

帝塚山大学教育学部

雑誌

帝塚山大学教育学部紀要 = Bulletin of the Faculty of Education, Tezukayama University (ISSN:24351318)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.29-39, 2021-02-01

著者

阪井 誠 中道 上 島 和之 中村 匡秀 松本 健一

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.44, no.11, pp.2575-2586, 2003-11-15

---

WebTracerはWebサイトをブラウズするユーザの視線と操作の記録,再生,分析を支援するユーザビリティ評価環境である.WebTracerは,ユーザがどこを注視しつつ操作を行ったかをコンパクトに記録することが可能である.評価実験の結果,WebTracerは既存のビデオ圧縮方式であるMPEG-2やMPEG-4に比べ1/10から1/20のデータサイズで,Web操作画面を記録し再生することができた.また,Webページのメニューが2カ所に分かれている場合は注視点の移動速度が速かったなど,視線とユーザビリティが関連している可能性が示された.WebTracerを用いれば,ユーザビリティの共同研究や,ユーザビリティ評価者と開発者の間でデータ交換することが可能になる.また,視線データを利用して問題のあるページを容易に探せるなど,ユーザビリティ評価を効率的に支援できる可能性がある.

著者

松本 美穂

出版者

武庫川女子大学大学院文学研究科日本語日本文学専攻院生研究会

雑誌

かほよとり (ISSN:13407864)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.38-50, 2022-04-01

著者

大原 寛史

出版者

名古屋学院大学総合研究所

雑誌

名古屋学院大学論集 社会科学篇 = THE NAGOYA GAKUIN DAIGAKU RONSYU; Journal of Nagoya Gakuin University; SOCIAL SCIENCES (ISSN:03850048)

巻号頁・発行日

vol.52, no.1, pp.183-200, 2015-07-31

---

「民法の一部を改正する法律案要綱」は,意思無能力者がした法律行為を無効とする準則を明文で規定する。この準則は,判例および学説において異論なく認められてきたものである。しかしながら,この準則を明文で規定する以上,行為能力理論および制度との関係性,とりわけ「日常生活に関する行為」との関係性の問題については,より詳細に検討しておく必要がある。この問題について,ドイツにおいては,2002年に成年の行為無能力者による「日常生活に関する行為」については一定の要件のもとで例外的に有効とする規定が新設されたものの,当該規定をめぐって様々な観点から議論がなされている。本稿は,この議論を素材として上記問題を検討することにより,民法改正により生じる問題点,とりわけ成年の意思無能力者による「日常生活に関する行為」の効力についての解釈における一視座を提示し,今後の課題を明らかにすることを目的とするものである。

著者

井上 秀保 高野 喜名 OUYANG Wenwen 伊藤 卓 THAWONMAS Ruck 原田 智広

雑誌

2018年度 情報処理学会関西支部 支部大会 講演論文集 (ISSN:1884197X)

巻号頁・発行日

vol.2018, 2018-09-21

---

キュリオシティドリブンとは、人間などが持つ好奇心によって環境や目標へのアプローチの探索を行う概念である。これを強化学習に適用し、多様な探索を行わせることで、格闘ゲームにおけるキュリオシティドリブンの有用性を検証する。