著者
Keita Koeda Yusuke Hibino
出版者
The Japanese Society of Systematic Zoology
雑誌
Species Diversity (ISSN:13421670)
巻号頁・発行日
vol.22, no.2, pp.207-211, 2017-11-25 (Released:2017-12-05)
参考文献数
14
被引用文献数
1

Two specimens (304.0–441.4 mm total length) of Uropterygius fasciolatus (Regan, 1909) were collected from Yonaguni-jima island, the westernmost island in Japan. This species was previously known from Indonesia, Papua New Guinea, the Solomon Islands, Palau, the Tokelau Islands, and the Phoenix Islands. Therefore, the present specimens represent the first record from Japan, as well as the northernmost record of the species up until now. A new standard Japanese name, “Murakumo-kikaiutsubo”, is proposed for the species.
著者
田中 建彦
出版者
長野県看護大学
雑誌
長野県看護大学紀要 (ISSN:13451782)
巻号頁・発行日
vol.4, pp.51-60, 2002-03-31

アイルランドではほとんどの人がケルト語に属するゲール語を話していたが,英語を話すイングランド人によって植民地化され,この国の言語は英語にとって代わられ,アイルランド語(アイルランドで使われているゲール語をアイルランド語と呼ぶ)は次第に衰退していった.植民地支配者の言語である英語が少しずつ社会に浸透していったことに加えて,教育現場でアイルランド語の使用を禁止し,すべての教科を英語で教えることを命ずる政策が実施されたこともアイルランド語の衰退に大きな役割を演じた.19世紀に自治権を獲得したアイルランド政府は,
著者
川瀬 和也 Kazuya KAWASE 宮崎公立大学人文学部 Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities
雑誌
宮崎公立大学人文学部紀要 = Bulletin of Miyazaki Municipal University Faculty of Humanities (ISSN:13403613)
巻号頁・発行日
vol.26, no.1, pp.53-68, 2019-03-08

本稿では、マイケル・トンプソンが Life and Action (2008)において展開した「素朴な行為論」について、その全体像を明らかにした上で、検討を加える。トンプソンの議論はその独創性から高い評価を受けているが、他方でその独創性ゆえに、現代の行為論にとってどのような意義を持つのか、正確な評価が進んでいないという状況がある。本稿では、彼の議論を整理し、フレーゲ的方法の当否、行為間の類種関係の扱い、行為説明における心的状態の役割という三つの観点から検討する。

16 0 0 0 OA 台湾文化志

著者
伊能嘉矩 著
出版者
刀江書院
巻号頁・発行日
vol.【上卷】, 1928
著者
佐藤 誠三郎
出版者
文芸春秋
雑誌
諸君 (ISSN:09173005)
巻号頁・発行日
vol.9, no.4, pp.p92-95, 1977-04

16 0 0 0 OA

著者
福富織部 著
出版者
玄泉堂書店
巻号頁・発行日
1927
著者
吉永 明弘
出版者
富山大学地域生活学研究会
雑誌
地域生活学研究 (ISSN:21869022)
巻号頁・発行日
vol.7, pp.77-83, 2016

本論文では、環境倫理学のさまざまな議論を用いて、太陽光発電施設の問題を読み解くことを試みた。特に、太陽光発電施設の批判側の議論の中にある、〈環境にやさしい技術が環境を壊している〉という矛盾に対する憤りや、地域エゴ・NIMBYと言われかねない言説を取りあげ、紛争解決を考えた場合にそれらの意見をどう捉えたらよいかを考察した。そのうえで、太陽光発電施設を設置する際に考慮すべき点として、(1)太陽光発電施設が人間の利便性のための施設である点を自覚して、設置方法や設置場所、利益配分などを考慮すべきこと、(2)合意形成のためには、地域の声を圧殺してはならないことを提言した。