著者
張 娟 横山 岳 数納 朗 范 作冰 小野 直達
出版者
The Japanese Society of Silk Science and Technology
雑誌
日本シルク学会誌 (ISSN:18808204)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.3-8, 2011

The purpose of this study was to understand how resources in the Gosen textile production area were deployed in the postwar period and the area's production structure, so as to support the continued survival of local small and medium-size textile producers. We interviewed members of Gosen weaving cooperatives and a representative weaving company. The scale of production in the Gosen area has reduced gradually since 1975, as shown in the number of weaving companies, production quantity, and shipments: that is, the production base has been weakening. Both high-ranking and low-ranking companies have coexisted in the area. Respondents emphasized that Gosen weaving companies have maintained a traditional technique, called <i>Nureyoko</i>. These findings highlight two factors necessary for the continued survival of weaving in Gosen: it is necessary to build a new production system as soon as possible, and to maintain traditional techniques and high-quality <i>Sirokiji</i>, while at the same time developing new weaving goods which consumers want. ( E-mail: zhangjuanrq@hotmail.co.jp)
著者
張 娟 范 作冰 横山 岳 数納 朗 小野 直達
出版者
The Japanese Society of Silk Science and Technology
雑誌
日本シルク学会誌 (ISSN:18808204)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.9-14, 2011

The purpose of this study was to clarify the position of the <i>kinran</i> sector and its production and marketing structures in the Nishijin textile production area in order to revitalize the <i>kinran</i> sector. We interviewed members of Nishijin weaving cooperatives and a representative <i>kinran</i> weaving company. The position of the <i>kinran</i> sector has been rising, but shipments have decreased since 1975. Labor has become better organized in both <i>kinran</i> weaving companies and related companies, but <i>kinran</i> companies remain small-scale family businesses. The market is predominantly temples, so demand is small. Three factors could revitalize the <i>kinran</i> sector: to catch demand from temples as soon as possible, to cooperate with all temples in both production and marketing, and to assist sales promotion with Nishijin weaving cooperatives. (Juan Zhang, Email:zhangjuanrq@hotmail.co.jp)
著者
土屋 明広 TSUCHIYA Akihiro
出版者
岩手大学教育学部
雑誌
岩手大学教育学部研究年報 (ISSN:03677370)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.9-28, 2008

問題の所在─「多文化共生」における「在日朝鮮人」 日本社会で「多文化共生」という言葉が聞かれるようになって久しい。その言葉の増加は、近年のグローバル化と労働市場の再編によって「ニュー・カマー」と呼ばれる外国人労働者が日本国内に多数呼び込まれ1)、各地にマイノリティ・グループが出現、定住するようになったことと強く相関していると考えられる。こうした新たなマイノリティ・グループの登場に促されるように国・地方自治体やNPO などは日本語教室や相談窓口の開設といった様々な社会的受入れ体制の整備に取り組み始めている2)。 しかし、他方で「共生」概念には疑問も向けられるようになってきた。その疑問とは、この概念が定住外国籍者をとり巻く劣悪な労働・居住環境、民族的な差別を不可視化させるものとして機能しているのではないか、「共生」概念には「国籍」「国民」「民族」などの指標によって当人を固定するカテゴリー化権力が潜み込んでおり、そのため、定住外国籍者は日本国籍者と彼岸と此岸の布置関係上に位置づけられ、日本社会に多年に亘って居住したとしても社会の構成員とはみなされないことになっているのではないか、さらには、日本社会は定住外国籍者に対して「ゲスト」としての不平等な取扱いに甘んじるか、それとも、「帰化」=「日本人に同化」3)するかという二者択一を迫っているのではないか、といったものである。 翻って考えてみるに、日本社会には戦後一貫して多くの定住外国籍者が存在してきた。そのなかで、近年まで最も大きかったエスニック・グループが「在日朝鮮人」である4)。本稿では「在日朝鮮人(以下、在日)」5)を、植民地政策に起因して日本に定住することとなった、朝鮮半島をルーツとする朝鮮籍者、韓国籍者、そして日本国籍者を含む広義の概念として使用するが6)、彼/ 女らの生活は世代を経るに従って帰国を前提としていた生活スタイル(「祖国志向」)から、日本社会に定住することを前提とした生活スタイル(「在日志向」)に移り変わってきたと言われている7)。それは定住を余儀なくされているという側面があることを前提としつつも、各種の運動を経て社会保障の適用や公立学校への就学、特別永住制度の設立などによって法的不平等が限定的ではあるが解消されてきたこと、それと同時に彼/ 女らの生活基盤が日本社会のなかに確立してきたこと、さらに祖地との距離感が生じたことなどの複合的な結果であると考えられる。このことから、現在の在日は「一時的に日本に滞在する朝鮮人」ではなく、日本社会を構成する一員であるとも位置づけられている8)。 しかし、以上のような定住化の一方で、日本人は在日を意識的、あるいは無意識的に彼岸に位置づけることで、両者の不連続性を維持させてきたように思われるのである。例を挙げれば、宋連玉は「見知らぬ日本人」から「反日分子」との言葉を投げつけられたことがあると述懐して、次のように述べている。「私たちが批判するのは、マイノリティにマジョリティに対する異見を発言させない社会の構造そのものである。というのも、民族差別の経験を通じて作り出された私たちのトラウマは、日本人との連帯を通じて差別の構造そのものを変えない限り、けっして癒えないということを、私たち自身が誰よりもよく知っているからである。つまり、脱植民地主義化を実現するしかないことを、身をもって知っているからである。」9) 宋連玉は、一方で日本がいまだマジョリティ主導の「植民地主義」社会であることを指弾しながらも、他方で、その社会差別構造の変革は在日と日本人との「連帯」なしにはあり得ないと指摘している。つまりこれまで、在日が様々な差別撤廃運動を行なってきたにもかかわらず、マイノリティとマジョリティとの断絶状態が継続される限り、社会構造の変革は生じ得ないと考えられているのである。それでは、このような言葉を投掛けられたマジョリティである我々日本人はいかなる応答をすることが可能なのであろうか。 本稿は、以上のような問題意識を背景として朝鮮人学校を手掛かりに、在日のエスニック・アイデンティティ志向と、その現状について、ある朝鮮人学校教師の「語り」を経由しながら検討し、日本社会におけるエスニック・アイデンティティ構築の自由度を高めるような法制度について構想するための足掛りを築くことを目的とするものである。以下、まずエスニック・アイデンティティの社会的構築性について法と関連づけながら試論的に述べる(Ⅰ)。次に朝鮮人学校に関する歴史と法的位置づけを確認する(Ⅱ)。そして、聞取データに基づいて朝鮮人学校が直面している課題について法の二律背反的な作用に着目して論じ(Ⅲ)、最後に検討を行う(Ⅳ)。
著者
榊原 康
出版者
日経BP社
雑誌
日経システム構築 (ISSN:13483196)
巻号頁・発行日
no.138, pp.176-185, 2004-10

米国で深刻な問題になっている迷惑メール。米Symantecの調査によると,全メールの65%以上を迷惑メールが占めているという。米Microsoftが提供するメール・サービス「Microsoft MSN Hotmail」にいたっては,日本国内を含めた全世界で受け取る迷惑メールの量は一日当たり約30億通。これは全メールの約80%に相当する。
著者
水谷 総太郎
出版者
一般社団法人日本機械学会
雑誌
日本機械学會誌 (ISSN:00214728)
巻号頁・発行日
vol.85, no.766, pp.1021-1025, 1982-09-05
被引用文献数
2
著者
市田 弘 渡辺 俊雄
出版者
Japan Concrete Institute
雑誌
コンクリートジャーナル (ISSN:00233544)
巻号頁・発行日
vol.11, no.10, pp.17-26, 1973

原子炉の遮蔽コンクリートとして数多い実績を持つ重量コンクリートを強力な波力の作用する灯標建設に応用した施工報告である。コンクリート構造物としての強度 (σ<SUB>28</SUB>, =180kg/cm<SUP>2</SUP>) 指定が比重指定に加わったことが, この工事を価値あるものとした。設計から施工への実験的研究で工法の成功を裏づけ, また実施工の面でも台風が急襲したことなど工法選択の安全性, 確実性を認識させた。<BR>コンクリート量は陸上打設160m<SUP>3</SUP>, 海上打設110m<SUP>3</SUP>であり, コンクリートはすべてプレパクト工法によって施工した。<BR>ブイ標識から灯標に変わり航路確保, 光源保守が非常に安全かつ容易になった。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.7, no.20, pp.24-27, 2008-09-16

「珠算をする人間は、計数感覚が磨かれ、判断が速くなるだけでなく、記憶力も高まる。珠算は実学であり、仕事に役立つのです。だから、そういう"そろばん人間"育成のため、1962年に珠算部が創設されました」 実際、珠算部のメンバーは、経理担当として、あるいはエンジニアとして、松下電器グループ各社で活躍している。
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.7, no.20, pp.37-39, 2008-09-16

記憶には大きく分けて2つの種類がある。自転車の乗り方やゴルフでの正しいスイングの仕方といった、いわゆる体で覚えた記憶を「手続き記憶」と言う。一度覚えると、通常は忘れることがない。 これに対し、頭で覚えた記憶を「陳述記憶」と言う。これはさらに「エピソード記憶」と「意味記憶」の2つに分かれる。
著者
平澤 康太 久保田 信
出版者
漂着物学会
雑誌
漂着物学会誌 (ISSN:13491555)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.17-21, 2011-12

和歌山県田辺湾に異例の数のタガヤサンミナシの貝殻が漂着した.それらの貝殻模様の新鮮さを基準に3段階に分類し,漂着の原因を考察した.新鮮な貝殻を多く含む異例の数のタガヤサンミナシの漂着は, 2010年12月-2011年2月の厳寒と,採取した時期に接近した台風の影響が大きいことが示唆された.また,極めて稀に漂着した生きたタガヤサンミナシ1個体を飼育し,摂食行動を確認した.
出版者
日経BP社
雑誌
日経ビジネスassocie (ISSN:13472844)
巻号頁・発行日
vol.7, no.20, pp.28-31, 2008-09-16

集団のルールを作ったり、問題点を見つけたりする仕事では力を発揮する。既にある程度の形ができているものについて「○○とは違う」を口グセにすることで、その企画の精度を高めるような発想ができる。注意点突飛な発想が欲しい場合には、新規探索傾向の強いタイプと組むとよい。