著者

長峰 博之

出版者

東洋文庫

雑誌

東洋学報 = The Toyo Gakuho (ISSN:03869067)

巻号頁・発行日

vol.90, no.4, pp.441-466, 2009-03

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The so-called “Qazaq khanate” was founded around the late 15th century by Jani Beg and Giray, who claimed descent from Oros of the left hand of the ulūs-i Jūchī. The foundation of the “Qazaq khanate” has been the subject of animated discussion, which, unfortunately, has been marred by a historical view about the ethnic origins of the present “Kazakh nation.” The aims of this article are 1) to reconstruct the historical record from the time of the left hand of the ulūs-i Jūchī to the foundation of the “Qazaq khanate,” based mainly on Qädir ‘Alī Beg’s Jāmi‘ al-Tawārīkh written at the beginning of the 17th century as a historical account of the successive polities of the ulūs-i Jūchī, and 2) to reconsider the foundation of the “Qazaq khanate” in relation to the disintegration and reorganization of the ulūs-i Jūchī. The left hand of the ulūs-i Jūchī was revived by Oros of the Tuqa Timurids in its disintegration and reorganization of whole ulūs-i Jūchī, which began in the late 14th century, and proceeded to dominate the eastern Dasht-i Qipchāq again during the lime of Baraq in the early 15th century. Although it is said that the “Qazaq khanate” was founded as a new polity during the time of Jani Beg and Giray in the late 15th century, it was actually a nomadic polity which succeeded to the left hand of the ulūs-i Jūchī revived by Oros. According to the sources, Jani Beg and Giray acted like “卯z匈”s in lheir rivalrieswith the Shibanids, and therelbre came to be caUed “卯z向.”However,lhedescriptions in “漏削j‘α/-712waj・疏ゐ”and other sources reveal that they werehistorically idenlified as the Orosids who succeeded to the left hand of lheu珀s-j jziai, rather than as “卯z向”s, and thus within the Juchids. Theref1〕re,the “Qazaq khanate” should be considered as a nomadic polity with orosidstaking over the len hand of the las-j jzicゐi at its core, in the process of lhedisintegrationand reorganization of the zl/iis-iJicM.

著者

中野 志保乃 横山 潤

出版者

山形大学理学部

雑誌

山形大学理学部裏磐梯湖沼実験所報

巻号頁・発行日

no.18, pp.49, 2011-03-01

著者

新谷 虎松 大囿 忠親 福田 直樹 Toramatsu Shintani Tadachika Ozono Naoki Fukuta

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.16, no.4, pp.488-493, 2001-07-01

著者

守弘 仁志

出版者

熊本学園大学社会関係学会

雑誌

社会関係研究 = The Study of Social Relations (ISSN:13410237)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.1-23, 2004-12-25

著者

佐藤 一郎 Ichiro Satoh

雑誌

人工知能学会誌 = Journal of Japanese Society for Artificial Intelligence (ISSN:09128085)

巻号頁・発行日

vol.14, no.4, pp.598-605, 1999-07-01

著者

岡田 泰介

出版者

高千穂大学高千穂学会

雑誌

高千穂論叢 = THE TAKACHIHO RONSO (ISSN:03887340)

巻号頁・発行日

vol.51, no.4, pp.41-66, 2017-02-25

著者

石川 愛美

出版者

道北福祉研究会

雑誌

道北福祉

巻号頁・発行日

no.1, pp.1-12, 2010-03-17

著者

吉川 茂

雑誌

阪南論集 人文・自然科学編 = Journal of Hannan University Humanities & natural science

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.49-56, 1993-03

著者

羽生 紀子

雑誌

武庫川国文 (ISSN:03898652)

巻号頁・発行日

vol.86, pp.33-43, 2019-03-20

著者

梶村 好宏 谷岡 樹 境 康貴 大塩 裕哉 船木 一幸 KAJIMURA Yoshihiro TANIOKA Itsuki SAKAI Kouki OSHIO Yuya FUNAKI Ikkoh

出版者

宇宙航空研究開発機構宇宙科学研究所(JAXA)(ISAS)

雑誌

令和元年度宇宙科学に関する室内実験シンポジウム 講演集 = Proceedings of 2020 Symposium on Laboratory Experiment for Space Science

巻号頁・発行日

2020-03

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令和元年度宇宙科学に関する室内実験シンポジウムは、新型コロナウイルスの感染拡大防止のため開催中止。すべて書面発表になりました。

著者

清重 周太郎 前田 隼 三上 絢子

雑誌

第83回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2021, no.1, pp.303-304, 2021-03-04

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大学業務をグラフ構造で再現構築するモデル、ARモデル(Act-Relation Model)を提示する。ARモデルは、大学業務に関するStrategy(戦略情報)、Activity(実施情報)およびOutput(成果情報)それぞれに見られる共通要素を抽出し単位化を行ったノードと、それらの関係性を示すリンクによって構築される“大学業務のプロセスと関連情報との因果関係”を可視化するグラフネットワークである。Activityのノード化に際して特に意思決定プロセスの組み込みが困難であったが、業務フローのうちドキュメント作成のタイミングを粒度設定に転用することで再現が可能となったことを報告する。

著者

勝田 英紀

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.68, no.1, pp.285-309, 2021-09-30

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[要約]本論文では,第1章において,イギリスとフランス,オランダ,ドイツ,イタリア等の大陸ヨーロッパ諸国との関係を概観する。第2章では,ブレクジットを起こした原因を検討する。第3章では,ブレクジットに対する影響を最小限とするためにイギリスが,諸外国との貿易取引をいかに高めるかについて検討する。つまり,イギリスの通商政策である,EUとの FTA,日本との EPA,アメリカ,カナダ,オーストラリアやニュージーランド等の旧大英帝国諸国との FTA さらには TTP への参加について検討する。第4章では,日本の通商外交政策のかなめであり,EU,アメリカとの通商交渉においても非常に重要と考えられているデジタル取引のルールについて,最新の日英 EPA における政策を検討する。第5章では,イギリスがブレクジットによる損失を補填するために早急に必要とされる諸外国との通商交渉について検討する。[Abstract] In this paper, Part 1 gives a general overview of the UK's relationship with France, the Netherlands, Germany, Italy and other countries in Continental Europe. Part 2 considers the causes of Brexit. Part 3 considers how much the UK will need to increase trade with foreign nations to minimize the effect of Brexit. In other words, it will consider the FTA it has with the EU, the EPA it has with Japan, the FTA it has with the USA, Canada, Australia, New Zealand, and other member countries of the former British Empire, and additionally the UK entry into the TTP. Part 4 considers the policies in the latest Japan-UK EPA regarding electronic commerce, a corner stone of Japan’s foreign trade policy, and also thought during trade negotiations with the EU and the USA as well to be extremely important. Part 5 considers the trade negotiations that the UK needs to undertake immediately to compensate for its losses due to Brexit.

著者

田端 純一郎

巻号頁・発行日

vol.31, no.1/2, pp.160-175,

著者

片田 珠美

出版者

大谷学会

雑誌

大谷学報 = THE OTANI GAKUHO (ISSN:02876027)

巻号頁・発行日

vol.93, no.1, pp.50-70, 2013-10

著者

辻井 重男 才所 敏明 山澤 昌夫 佐藤 直

雑誌

コンピュータセキュリティシンポジウム2017論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, no.2, 2017-10-16

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情報セキュリティ総合科学の視点から,筆頭著者(辻井)が永年,主張してきた,「自由,安心・安全,プライバシーという,相互に矛盾しがちな三者に対する三止揚を情報社会の価値観とし,これを実現するために,Management(経営・管理,市場),Ethics(倫理,心理,行動規範),Law (法制度),Technology (技術)を密結合・強連結させること(MELT-UP と呼ぶ)により住み易い情報社会の実現を目指す」という視座の中で,人,物,通貨,組織など,あらゆるモノがネットに繋がる,広義のIoT,即ち,IoE( Internet of Everything) 環境におけるデジタルフォレンジックの社会基盤的役割について考察する.

著者

唐橋 文

出版者

中央大学文学部

雑誌

文学部紀要 史学 (ISSN:05296803)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.25-42, 2016-03-01

著者

高田 亮介 橋本 剛

雑誌

研究報告ゲーム情報学(GI) (ISSN:21888736)

巻号頁・発行日

vol.2018-GI-39, no.5, pp.1-7, 2018-02-23

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アクションゲームには製作者の意図しない動作をする裏技が多く存在するが,一般には人間がプレイすることによって発見される.機械が裏技を発見できるようになれば,ユーザの楽しみ方が広がるだけでなく,ゲームのデバッグ補助にも役立つと考えられる.本稿では,エージェントが試行を繰り返して成長していく強化学習を用いることで,裏技を教えることなく発見する手法を提案する.実験として,スーパーマリオブラザーズの裏技の 1 つである 「無限 1 UP」 を題材とし,進化戦略と多層パーセプトロンを用いた深層強化学習によって発見する AI を作成した.学習の結果,無限 1 UP のような動作を行うエージェントが確認できた.提案手法により,他のゲームでも裏技の発見が可能であると考えられる.

著者

登喜 和江 Kazue Toki 千里金蘭大学 看護学部

巻号頁・発行日

vol.13, pp.41-47,

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臨床看護師が気がかりとしている「死後のケア」提供後の患者(遺体)の状態および葬儀担当者の看護師への要望を明らかにすることを目的に葬儀担当者に質問紙調査を行った。大阪府内に事業所を置く90社に180部依頼配布し,46名の有効回答を得た。結果,出血,開口,悪臭,体液漏出,開眼のトラブルを7割以上の者が体験し,看護師の未熟な技術や家族への実情と異なる説明に困惑していた。また,双方の情報提供は,2割以下であった。葬儀担当者は,多くが情報提供を受けないまま様々な遺体トラブルを体験し,その対応に追われていた。以上のことから,看護師の死後のケア技術および知識の向上,ケアを引き継ぐ葬儀担当者との死後のケア技術の変更に伴う結果の検討や情報交換などの必要性が示唆された。

著者

福崎 千晃 FUKUZAKI Chiaki

出版者

神戸芸術工科大学

巻号頁・発行日

2021-03-27

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2020

著者

井上 剛男

雑誌

鈴鹿大学・鈴鹿大学短期大学部紀要 人文科学・社会科学編 = Journal of Suzuka University and Suzuka Junior College Humanities and Social Sciences (ISSN:24339180)

巻号頁・発行日

no.2, pp.207-227, 2019-03-29

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本稿の目的は、非認知的能力を育成する上で、子どもの主体性を重視するこれまでの保育・幼児教育のあり方に、どのような課題があるのかを明らかにすることである。そのために、E.デュルケムの教育論を手掛かりに、非認知的能力の意味を捉えなおすことで、課題を照射させることを試みる。その結果、子どもの主体性をめぐる2つの課題を明らかにした。1つは、子どもの主体性の尊重と、教育という行為との区別ができていないことである。教育という行為は、どれほど子どもの主体性を尊重した方法を用いたとしても、価値を押し付ける行為であることは否めない。そのため、子どもの主体性をいくら尊重しても、学ぶことに頑なに応じない子どもが現れる可能性がある。もう1つは、子どもの主体性と、子どもの意志の自律性の違いに無自覚だったことである。自ら進んで規則に従うことが、主体性を示すものであっても、意志の自律性を示すものでは必ずしもない。ある活動に主体的に取り組む子どもの中には、その活動の意味や重要性を理解している子どもと、それらを理解していない子どもが併存し、両者の間で、その活動での学びにかなりの開きが出る蓋然性が高いからである。これらの課題が生じたのは、子どもの主体性を尊重すれば、どの子どももしっかり学べるはずであるといった考えを無批判に信じ、その成長スピードの差を個人差に還元して理解する傾向があったからだと考えられる。