著者
菊池 望 吉村 博幸
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告情報システムと社会環境(IS)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.1, pp.1-4, 2014-12-01

近年,Twitter の利用者は増え,誰もが気軽にアカウントを所有するようになっている.しかしその中には有害なサイトへの誘導等,利用者にとって不利益となる情報の配信を狙って情報の拡散を行うスパムアカウントも存在し,一般ユーザーを装う手口が巧妙化している.そこで本稿では,Twitter においてアカウント同士の言及関係のネットワークに着目し,各アカウントのクラスタ係数と,言及数を指標にした繋がりの強弱を利用してスパムアカウントの判定を行った.In recent years, users of Twitter have increased and everyone owns his account freely. However, the SPAM account which diffuses the information becoming disadvantageous for users, such as guidance to a harmful site, has also existed, and a means pretending to be a general user has become skillful. So, in this paper, the SPAM account was judged using the cluster coefficient and the number of references of each account by paying attention to the mention-related network of account in Twitter.
著者
劇作研究会 [編集]
出版者
劇作研究会
巻号頁・発行日
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著者
原 朗
出版者
慶應義塾経済学会
雑誌
三田学会雑誌 (ISSN:00266760)
巻号頁・発行日
vol.109, no.2, pp.163-169, 2016-07

特集 : 韓国経済発展の歴史的条件 : 1960年代日本との比較を中心に日韓会談開始から日韓基本条約調印に至る過程を要約すれば, 1951年9月の対日講和会議以降, 日韓両国は妥協点を模索し, 同年10月の第一次予備会談以後何回もの中断を経て, 1962年10–11月の原則的合意に至った。両国の政情の変化によりこの合意は直ちには実現せず, 1965年6月に日韓基本条約と財産・請求権・経済協力協定などが成立した。しかし条約と諸協定には両国間で解釈の差を生む表現があり, 以後の日韓関係で繰り返し問題となった。After the Treaty of San Francisco in October 1951, Japan and South Korea sought a ground for compromise, and in October 1961, both parties reached a general agreement on principles surrounding normalization. However, political change in both countries prevented action on their negotiations. The talks in November 1964 resulted in the conclusion of the Treaty on Basic Relations and the Agreement on Property, Claims and Economic Cooperation. But the texts of the treaties yielded different interpretations in Japan and Korea. In this way, the 1965 Japan-Korea system has from its inception carried within it a variety of problems.
著者
岩山 直樹 伊藤 一成 長谷川 春生
出版者
日本デジタル教科書学会
雑誌
日本デジタル教科書学会発表予稿集 日本デジタル教科書学会第7回年次大会 (ISSN:24326127)
巻号頁・発行日
pp.1-2, 2018 (Released:2018-10-03)
参考文献数
3

小学校学習指導要領総則には「コンピュータ等を上手に活用してよりよい社会を築いていこうとする態度を育む」とある。小学校におけるプログラミングのねらいにはコンピュータと社会や生活とのつながりを意識することが大切であることから、本研究では、生活とプログラミングをつなげる授業実践を行った。実践を通して、生活の中にある課題を解決するためにプログラミングを活用していくことが、子供の態度育成と主体的な学びにつながることが明らかとなった。一方、プログラミングを行う上で必要な技能等を系統的に習得していくことが課題として残った。
著者
大川 新人
出版者
多摩大学
雑誌
経営・情報研究 : 多摩大学研究紀要 (ISSN:13429507)
巻号頁・発行日
vol.10, pp.93-98, 2006

私は、2005年度の春学期、多摩大学で、プロジェクトゼミ「映画でまちおこし」を教えた。東京都多摩市聖蹟桜ヶ丘は、人気のあるアニメーション映画の舞台になっている。私と学生は、プロジェクトゼミのなかで、地元の商店街の活性化を目的としたこの映画の10周年記念上映会と関連イベントを企画・運営した。2005年7月に開催したこのイベントは、全国から、映画ファンが集まり、大盛況となった。そして、履修生と商店主に変化を与えた。地域活動と結びついた授業は、人と地域に元気を与えると考えられる。
出版者
日経BP社 ; 1985-
雑誌
日経マネー (ISSN:09119361)
巻号頁・発行日
no.375, pp.76-81, 2013-12

日本株 長期的に見れば少子高齢化が経済にどのような影響を与えるのかは不透明であるものの、2020年の東京五輪招致は内需にとってカンフル剤になる。アベノミクスによる日経平均株価の上昇は踊り場を迎えているが、日本企業への投資タイミングとしては悪くな…

2 0 0 0 OA 無軌道電車

著者
高田 實 秀島 清
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電氣學會雜誌 (ISSN:00202878)
巻号頁・発行日
vol.53, no.538, pp.35-55, 1933-05-10 (Released:2008-11-20)
参考文献数
14
著者
景 英淑
出版者
[出版者不明]
巻号頁・発行日
2011

制度:新 ; 報告番号:甲3456号 ; 学位の種類:博士(文学) ; 授与年月日:2011/11/16 ; 早大学位記番号:新5783
著者
髙坂 康雅
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
2018

<p>This study investigates how many university students who do not desire a steady romantic relationship become involved in a steady relationship or want to have a romantic relationship in 1 year. A total of 96 students who did not desire a steady romantic relationship at Time 1 were asked about the status of their romantic relationship at Time 2. Those who had the highest score for "the influence of past romantic relationships" were identified, and 29 were found to desire a romantic relationship. The reasons for entering into or desiring a romantic relationship were categorized into seven groups.</p>
著者
伊福 美佐 小川 昭二郎
出版者
お茶の水女子大学
雑誌
生活工学研究
巻号頁・発行日
vol.1, no.2, pp.82-85, 1999

キナクリドンは今世紀の初頭からLiebermannらドイツの科学者によって研究された物質であるが,アメリカのDu Pont社でフタロシアニン顔料に匹敵する優れた赤色顔料としての真価が見いだされ,にわかに注目を浴びてきた化合物である.近年では,着色材としての利用に関する研究だけでなく,機能性開発に関する研究もなされている.本稿では,キナクリドン顔料(線形トランスキナクリドン)の構造,物性,用途等についてまとめた.