著者
内藤 喜之 関 一 小林 暁 伊藤 公一 亀井 宏行
出版者
東京工業大学
雑誌
重点領域研究
巻号頁・発行日
1992

FM-CW(周波数変調-連続波)レーダーは、周波数検出方式なので、微弱な反射もとらえ易いと考えられるので、土層の判別能力もパルスレーダより優れていると考えられる。また、アンテナの周波数帯域内に、発信周波数を収めることもできるので、リンギングも抑えられ明瞭な画像が得られると期待される。本研究では、まずFM-CWレーダの試作からはじめた。スロットアンテナを用いた500MHz〜1GHz帯域のレーダ,300MHz〜500MHz帯域のレーダなどを試作し実験を重ね、最終的には中心周波数300MHzのボウタイアンテナを用いたFM-CWレーダシステムを完成させた。このFM-CWレーダは、送受別体の2台のアンテナを持ち、発信周波数は、100MHzから500MHzの400MHzの帯域で、三角波状に周波数変調をかける。この三角波の周期は、5msec,10msec,50msec,100msecの4種類を選択できる。走査する時は、車輪のついた台車の上に乗せて引くか、そりに固定して牽引する。変調三角波の周期は50msecを用いた場合、周波数変調速度は16Hz/nsec(=400MHz/25msec)となり、パルスレーダで30nsecの深さ(土の比誘電率25とした時90cmの深さに対応)はFM-CWレーダでは、480Hzに対応する。このレーダを用い、長崎県壱岐郡原の辻遺跡、茨城県ひたちなか市殿塚1号墳、宮崎県西都市都原古墳群横穴墓、岐阜県大垣市昼飯大塚古墳、大阪府岸和田市久米田貝吹山古墳、岐阜県養老町象鼻山1号墳などで探査実験を行った。とくに原の辻遺跡では、従来のパルスレーダでは捕らえられなかった水田下の環濠がFM-CWレーダでは捕らえることができ、このレーダの土層判別能力の優位性が証明された。また、土の誘電率を現場で直接測定する方法として、同軸ダイポールアンテナやモノポールアンテナを直接大地に刺入して反射係数から推定する方法を開発した。
著者
井之上 瑞紀 齊藤 一幸 高橋 応明 伊藤 公一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 C (ISSN:13452827)
巻号頁・発行日
vol.J97-C, no.5, pp.218-224, 2014-05-01

近年の手術に広く用いられている止血方法の一つに,組織凝固デバイスを用いた手法がある.現在臨床で多く用いられている組織凝固デバイスには,MF帯からHF帯の比較的低い周波数帯の電流を用いた電気メスと,超音波を用いた超音波凝固切開装置がある.これらのデバイスは迅速かつ簡便に止血を行うことができるといった利点があるものの,幾つかの問題点も抱えている.そこで筆者らは,2.45 GHzのマイクロ波を用いた新しい組織凝固デバイスの開発を行った.本論文では,提案するマイクロ波アンテナが組織凝固デバイスとして有用であることを示すため,FDTD法を用いた数値解析による加温特性の評価を行った.更に,実際の使用状況に近い条件下での検討を行うため,ブタを用いた動物実験を行い,提案アンテナが組織凝固及び止血に有効であるかを検討した.その結果,提案するマイクロ波アンテナは組織凝固デバイスとしての機能を十分に果たすことを確認した.
著者
伊藤 公一 吉村 博幸
出版者
千葉大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
1998

携帯電話やPHSなど,人体近傍で使用される携帯無線機器の普及に伴い,機器の設計開発という観点から,人体によるアンテナ特性への影響を定量的に評価する必要性が高まってきている.一方,これら機器より発生する電磁界が人体へ及ぼす影響を定量的に評価する必要性がより高まってきている.しかしながら,実際に人体を用いてこれら評価を実験的に行うことは困難である.このため,人体の電気的および形状的特性を考慮した数値解析用および実験用人体モデルを構築するとともに,これらモデル用いたシミュレーションによる検討方法およひ実験的検討方法の確立が必要不可欠である.このような背景を踏まえ,電磁波の人体に関する影響評価のための標準人体ファントムの開発に関する研究を行った.平成10年度は,マイクロ波帯用生体等価固体ファントムを開発し,これを利用した人体と高周波近傍電磁界との相互影響評価システムを考案した.また,人体頭部リアルモデルファントムを開発し,実際にSAR評価を行った.平成11年度は,前年度開発したファントムの保存性を高めるべく,グリセリンを主成分としたマイクロ波帯用生体等価固体ファントムを開発した.また,警察,消防,放送分野等で用いられる150MHz帯アンテナと人体との相互影響評価について検討を行った.以上の成果により,人体と高周波近傍電磁界との相互影響評価するための簡便なシステムを構築できた.また,保存性に優れたマイクロ波帯用生体等価固体ファントムを開発できた.携帯無線機器の設計開発,およびこれら機器より発生する電磁界が人体に及ぼす影響を定量的に評価する際,本成果が活用されることを期待したい.今後の課題として,本評価システムの高精度化およびファントムのさらなる改良を目指す.
著者
松津 賢一 杉野 公則 伊藤 公一
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.35, no.3, pp.162-166, 2018 (Released:2018-11-19)
参考文献数
18

バセドウ病の外科治療は,まだ他の治療法も補充療法もない時代に始まった。必然的に治療の目標は術後甲状腺機能正常となる寛解に置かれ,亜全摘が標準術式となった。その後,補充療法が確立されると全摘術が治療の選択肢に加わった。そして放射性ヨウ素治療,次いで薬物療法が導入されると外科治療の適応は明確に減少した。今日の外科治療の適応は薬物療法に対する副作用や抵抗性,難治性,早期に機能改善を得たい場合,圧迫症状を伴う大きな甲状腺腫,免疫学的改善を得たい場合など,ほぼ再発が許容できない症例に限定されてきた。これに伴って治療の目標は寛解から再発のない治癒に変わり,結果的に長らく行われてきた亜全摘術に代わって全摘術が標準術式になった。残された課題は外科治療特有の合併症をいかに減らすかに絞られてきており,近年では超音波凝固装置などのデバイスや神経刺激装置(NIM),あるいは内視鏡手術なども保険適応となっている。
著者
徐 暢庸 藤井 勝之 齊藤 一幸 高橋 応明 伊藤 公一
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. A・P, アンテナ・伝播 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.561, pp.93-96, 2006-01-19
参考文献数
8
被引用文献数
4

現在, インプラントデバイスは様々な分野で研究されている. 特に, インプラントアンテナは, 人体に埋め込まれることによりその特性に大きな影響が生じるため, アンテナ特性の正確な評価と検証が必要である. 本稿では, 2.4GHzのISM帯を利用した, 誘電体基板を用いたインプラントPIFAを提案する. まず, FDTD法により設計を行い, 次に, 2/3筋肉等価ファントムを用いて諸特性の測定を行った. その結果, 提案したインプラントアンテナは, 医療分野での近距離無線通信システムに利用可能であることが明らかになった.
著者
松田 雅弘 楠本 泰士 酒井 弘美 伊藤 公一 田上 未来 阿部 紀之 関 亮祐 本藤 伸男 山﨑 友豊 赤池 優也 二瓶 篤史 新田 收
出版者
理学療法科学学会
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.495-499, 2016 (Released:2016-08-31)
参考文献数
10

〔目的〕マイクロビーズ製クッション上での臥位が,関節可動域と筋緊張に及ぼす影響を通常のベッド上臥位と比較して明らかにすることとした.〔対象と方法〕回復期脳卒中後片麻痺患者9名(52~84歳)とした.同一対象者に20分の臥床をクッション(クッション条件),およびベッド上背臥位で(臥位条件)行わせ,前後でのROMt,筋緊張(MAS),僧帽筋上部線維の筋硬度の変化と変化量を対応のあるt検定により統計学的に解析し,その違いを条件間で比較した.〔結果〕クッション条件では介入前後で,麻痺側肘屈曲,頸部左回旋角度に有意差がみられた.筋緊張,筋硬度も軽減している症例が多かった.〔結語〕マイクロビーズ製クッションが,脳卒中患者に対して筋緊張の軽減と関節可動域の増大に効果をもたらすことが示唆される.
著者
宇留野 隆 正木 千恵 渋谷 洋 北川 亘 長濱 充二 杉野 公則 伊藤 公一
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.9-13, 2014 (Released:2014-04-30)
参考文献数
5

最初に,永続性副甲状腺機能低下症を回避するために必要な,術翌日の血中i-PTH(Day1-PTH:非移植副甲状腺機能)と移植腺数を検討した。Day1-PTH≧10pg/mlでは,永続性機能低下は0.6%(3/493)と低かった。Day1-PTH<10pg/mlでも,2腺以上移植した症例は,9.2%(22/239)に抑えられた。次に,術中i-PTH値(全摘後5分値:PTT-PTH)と,Day1-PTHの相関を調べた。PTT-PTH≧15pg/mlは,Day1-PTH≧10pg/mlに対して,感度80.15%,特異度82.91%,PPV 76.22%,NPV 85.94%であった。計算上,PTT-PTH<15pg/mlの時,移植腺なしでは,36.1%の確率で永続性機能低下となりえる。2腺以上の移植を行うと8.3%となり,絶対危険減少27.8%,相対危険減少77.0%が期待される。
著者
川本 亜紀 岩野 義弘 本橋 碧 清水 千津子 坂井 雅子 菅野 直之 伊藤 公一
出版者
特定非営利活動法人 日本歯周病学会
雑誌
日本歯周病学会会誌 (ISSN:03850110)
巻号頁・発行日
vol.55, no.4, pp.349-356, 2014-03-28 (Released:2014-04-10)
参考文献数
23

歯周疾患に影響を与える修飾要因の 1 つに女性ホルモンの影響が考えられる。排卵日や妊娠中の女性ホルモンの増加に伴い,特定の歯周病原菌が増殖し,また宿主の免疫応答が変化すると言われている。今回,広汎型侵襲性歯周炎患者に対し,月経周期,妊娠期,産後期を考慮して行った歯周治療の 1 症例を報告する。患者は 27 歳の女性で,前医での歯周治療後 1 週間経過しても歯肉からの出血が止まらず心配となり当歯科病院を受診した。全身的既往歴,出血傾向に問題はなかった。28 歯中 4 mm 以上の歯周ポケットの割合は 15.5% で,そのうち 27,31,32,33,37,44,47 には 6 mm 以上の歯周ポケットが認められた。初診時(排卵日)は PCR 50.0%,BOP 70.8% で,来院2回目(卵胞期)は PCR 50.0%,BOP 27.8% であった。月経周期において,女性ホルモンの分泌が少ない時期に歯周基本治療を行い,SPT 移行時(排卵日)には 4 mm 以上の歯周ポケット 0.6%,PCR 26.7%,BOP 5.4% に改善した。妊娠時および出産後の排卵日においても歯肉の状態は良好であった。本症例より,妊娠中は歯周病再発の危険性が高いためセルフケアの徹底が重要であること,また産後は患者の生活環境に合わせた口腔衛生管理が必要であることが示された。 日本歯周病学会会誌(日歯周誌)55(4):349-356,2013
著者
濱田 リラ 王 蓉 伊藤 公一
出版者
Japanese Society for Thermal Medicine
雑誌
日本ハイパーサーミア学会誌 (ISSN:09112529)
巻号頁・発行日
vol.14, no.4, pp.259-266, 1998

従来より, SAR (Specific Absorption Rate) による加温機器の性能評価がひろく行われているが, 温度の値そのものによる評価ができればより望ましい.そこで本研究においては, ハイパーサーミア機器の加温特性に関する以下の定量的な評価指標を導入した.それらは, 最大加温長Hm<SUB>43</SUB>, 最大加温径<I>D</I><SUB>m43</SUB>, 最大加温体積<I>V</I><SUB>43</SUB>, 深部有効加温体積比<I>R</I><SUB>V43</SUB>および最高温度<I>T</I><SUB>max</SUB>である.一例として, 治療温度を43℃以上とした場合において, 同軸スロットアンテナで構成した組織内加温用アレーアプリケータの特性を数値解析により求め, 血流量, 入力電力と評価指標の関係を整理したチャートを作成した.それらのチャートより, アプリケータ加温特性の全体把握および定量的比較が可能であることがわかる.また, 腫瘍の位置や体積などに応じ, 本論文で示したようなチャートより適切な入力電力を決定できる.以上の指標による評価は, アプリケータの設計のみならず治療計画支援の場においても有用である.今後は, <I>teq43</I>等の治療時の測温データより得られる指標との併用を検討していく必要がある.
著者
小川 晃一 小柳 芳雄 伊藤 公一
出版者
The Institute of Electronics, Information and Communication Engineers
雑誌
電子情報通信学会論文誌 B (ISSN:13444697)
巻号頁・発行日
vol.J84-B, no.5, pp.902-911, 2001-05-01

本論文では,人体腹部に近接した150 MHz帯ノーマルモードヘリカルアンテナについて,有能電力に基づいた放射効率を新たに定義することによって,インピーダンス不整合及びアンテナ自身の抵抗による電力損失を考慮した取扱いをし,アンテナの長さやアンテナと人体の距離によって生じるアンテナの実用状態における実効的な放射効率の変化を解析的に求めた.更に,各部の損失電力を求めることによって放射効率低下をもたらしている要因分析を行い,効率低下のメカニズムを明らかにするとともに,その結果に基づいて人体近接時の放射効率改善の可能性について検討した.その結果,人体近傍における放射効率は-20 dB以下になること,その主要な要因はインピーダンス不整合損失であること,人体近接時に常に共役整合の状態を保つことによって10 dB以上の放射効率の改善が可能であることを示した.更にこれらのことを実験的に確認した.
著者
齊藤 一幸 青柳 裕 伊藤 公一 堀田 洋稔
出版者
Japanese Society for Thermal Medicine
雑誌
日本ハイパーサーミア学会誌 (ISSN:09112529)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.237-245, 2005
被引用文献数
4

筆者らはこれまで, マイクロ波組織内加温法に用いる同軸スロットアンテナの研究開発を行ってきた.本論文では, 1本の同軸スロットアンテナおよび2ないし4本の同軸スロットアンテナで構成したアレーアプリケータが生体内において発生させる温度分布の数値シミュレーションを行った.さらに, これらの検討結果を基にして, これまでに4例の臨床応用を行い, 本アンテナの有効を確認した.
著者
伊藤 公一
出版者
JAPANESE SOCIETY OF ORAL THERAPEUTICS AND PHARMACOLOGY
雑誌
歯科薬物療法 (ISSN:02881012)
巻号頁・発行日
vol.27, no.2, pp.68-78, 2008-08-01 (Released:2010-06-08)
参考文献数
16

Gingival hyperplasia (overgrowth) is a well-documented unwanted effect, associated with phenytoin, the calcium channel blockers, and cyclosporin. The pathogenesis of drug-induced gingival hyperplasia is uncertain. However, the identification of risk factors associated with both the prevalence and severity of drug-induced gingival hyperplasia is important for all parties involved with this unwanted effect. Prevalence of gingival hyperplasia with phenytoin, the calcium channel blockers, and cyclosporin is approximately 50%, 10-20%, and 8-70%, respectively. The inflammatory components of drug-induced gingival hyperplasia can be managed effectively for the majority of patients with a plaque control program and nonsurgical periodontal therapy including oral hygiene instruction, scaling and root planing coupled with continued periodontal maintenance procedures. After reevaluation, some patients may need surgical periodontal therapy and maintenance procedures. Maintenance therapy including appropriate oral home care appear to be effective in controlling the drug-induced gingival hyperplasia and in maintaining clinical improvements for a long time.
著者
関 智史 茂松 直之 白石 悠 深田 淳一 伊藤 公一 高見 博
出版者
日本内分泌外科学会・日本甲状腺外科学会
雑誌
日本内分泌・甲状腺外科学会雑誌 (ISSN:21869545)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.50-56, 2012 (Released:2013-01-31)
参考文献数
23

放射線治療は外科手術,化学療法とならぶ悪性腫瘍の治療の一つの柱である。根治治療の他,治癒不能な進行例の場合でも緩和治療として広く用いられる。ここでは甲状腺癌や甲状腺機能亢進といった甲状腺疾患の放射線治療について述べる。甲状腺癌に対する放射線治療は,131Iを用いたアイソトープ内用療法と高エネルギー放射線治療装置を用いた外照射の二つがある。アイソトープ内用療法は,ヨード摂取能のある濾胞癌や乳頭癌に治療適応がある。術後の再発予防や,残存病変の治療,若年者の多発肺転移などに特に有効とされるが,本邦では法的規制が厳しく,実施可能施設が限られる。外照射は手術不能例や術後の高リスク例,緩和的治療に適応となるが,合併症を生じないよう照射法の工夫が必要である。甲状腺機能亢進症に対する放射線治療は,抗甲状腺薬不応例などに131Iアイソトープ内用療法が適応となるほか,甲状腺眼症の緩和目的に放射線外照射が適応となる。