著者

乾 彰夫 中村 高康 藤田 武志 横井 敏郎 新谷 周平 小林 大祐 本田 由紀 長谷川 裕 佐野 正彦 藤田 武志 横井 敏郎 藤田 英典 長谷川 裕 佐野 正彦 佐藤 一子 本田 由紀 平塚 眞樹 大串 隆吉 関口 昌秀 上間 陽子 芳澤 拓也 木戸口 正宏 杉田 真衣 樋口 明彦 新谷 周平 安宅 仁人 小林 大祐 竹石 聖子 西村 貴之 片山 悠樹 児島 功和 有海 拓巳 相良 武紀

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。

著者

乾 彰夫 樋口 明彦 佐野 正彦 平塚 眞樹 堀 健志 三浦 芳恵 Andy BIGGART

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.120-131, 2021-06-25 (Released:2023-06-26)

参考文献数

36

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1990年代以降,若者の大人への移行は著しく長期化した。若年労働市場の悪化は離家や家族形成に深刻な影響を与えている。しかし国による社会保障制度の差は,それらへの影響に違いをもたらしていることが考えられる。すなわち若者への保障が厚い制度のもとでは労働市場でのリスクは必ずしも直接に離家や家族形成に影響を与えない一方,それが乏しい制度のもとでは影響が直接的であることが予想される。本研究では若者の離家と家族形成への社会保障制度の効果について,日英比較を通しての検証を行う。日本の若者への社会保障は極めて限定的である。一方イギリスのそれは近年大きく後退したもののなお一定の厚みがある。分析結果からは,家族形成において,イギリスでは労働市場におけるリスクに対して社会保障が一定の緩和機能を果たしている一方,日本ではその効果はほとんど見られないことが示された。

著者

佐野 正彦

出版者

日英教育学会

雑誌

日英教育研究フォーラム (ISSN:13431102)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.43, 2022 (Released:2022-11-05)

参考文献数

3

著者

乾 彰夫 佐野 正彦 平塚 眞樹 堀 健志 岡部 卓 杉田 真衣 樋口 明彦

出版者

東京都立大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究は、若者の大人への移行に、教育、労働市場、社会保障、家族などの諸制度・慣行が与える影響を、先進国間の比較を通じて明らかにすることと、それを通じて若者の移行支援にかかわる制度・政策へのインプリケーションを得ることを目的としている。そのため本研究では、日本・イギリス・ドイツ・スイス・ノルウェーを対象に、パネル調査データなどを用いて、教育・労働市場・社会保障・家族の諸制度・慣行が若者の移行に与えている影響を比較するという方法をとる。第一年度となる2018年度は、①学校から仕事へ・離家・家族形成の三移行のわが国のこの間の変化及びそれらに関わる諸制度等を概観するとともに、②海外共同研究者の協力を得て対象各国の状況を概観した。さらに③これらを踏まえ、比較枠組みについて海外共同研究者を交えて検討するとともに、④比較研究に利用するパネルデータ等の検討を行った。なお日本データについては、当初予定していたYouth Cohort Study of Japanに加え、厚労省21世紀成年者縦断調査データを利用する可能性を検討するため、同データの利用申請手続きを行った。また⑤先行して試行的に分析検討を行ってきた日英比較について、海外研究協力者とともに国際学会で発表するとともに、国際ジャーナルに投稿した。

著者

乾 彰夫 佐野 正彦 堀 健志 芳澤 拓也 安宅 仁人 中村 高康 本田 由紀 横井 敏郎 星野 聖子 片山 悠樹 藤田 武志 南出 吉祥 上間 陽子 木戸口 正宏 樋口 明彦 杉田 真衣 児島 功和 平塚 眞樹 有海 拓巳 三浦 芳恵 Furlong Andy Biggart Andy Imdorf Christian Skrobanek Jan Reissig Birgit

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、代表者らグループが2007~2012年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査」を踏まえ、①そのデータの詳細分析を行い、現代日本の若者の大人への移行をめぐる状況と課題を社会に公表すること、②他の先進諸国の同種データと比較することで日本の若者の移行をめぐる特徴と課題を明らかにすること、の2点を研究課題とした。①に関してはその成果を著書『危機のなかの若者たち』(東京大学出版会、410 頁、2017年11月)として刊行した。②に関しては海外研究協力者の参加の下、イギリス・ドイツ・スイスとの比較検討を行い、2017年3月国際ワークショップ(一般公開)等においてその結果を公表した。

著者

佐野 正彦

出版者

鹿児島国際大学

雑誌

季刊社会学部論集 (ISSN:09140700)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.1-19, 1996-11-20

著者

佐野 正彦

出版者

日本産業教育学会

雑誌

産業教育学研究 (ISSN:13405926)

巻号頁・発行日

vol.41, no.2, pp.44-45, 2011-07-31 (Released:2017-07-18)

著者

松本 真一 佐野 正彦

出版者

日本犯罪社会学会

雑誌

犯罪社会学研究 (ISSN:0386460X)

巻号頁・発行日

no.29, pp.143-145, 2004-10-18

著者

佐野 正彦

出版者

日本教育政策学会

雑誌

日本教育政策学会年報

巻号頁・発行日

no.4, pp.38-55, 1997-06-25

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Generally speaking, in Europe and the United States, when an employer recruits new and young employees without a higher educational background, they hardly think much of their academic achievement. By contrast, in Japan, even in occupational selection for blue-collar workers, an employer puts emphasis on academic background and achievement, regardless of knowledge and skills related to a certain job. So why, only in Japan, is meritocratic occupational selection strictly applied to all occupational stratification including blue-collar workers? The reason is to be found in the peculiar usage of the labour force in Japanese enterprises. One is deskilling of labour. In factories, as a result of pursuing profit from the division of labour, the skilled manual labour process has been divided to numerous simple units. Now labour in factories is made up of many simple jobs that everyone can do, and at any time any other employee can take over the job of his predecessor. Therefore, a new high school graduate isn't required to have any particular skill. In the labour market, there are no circumstances where a new graduate with vocational education or training in school can enjoy an advantage. He also is mainly evaluated on the basis of his academic achievement. The other is the necessity of Japanese enterprises to secure some core workers as foremen who can adjust themselves to frequent changes caused by technological innovation and to a variety of requirements from the enterprise. They adopt ability-oriented personnel management where a great number of employees are recruited each year, and then within a short term the majority who don't have perseverance to do hard and monotonous work are excluded from the enterprise. Moreover, only the minority of workers who have high flexibility is left as core workers and promoted from rank in the shop. High potentiality and broad trainability is regarded as important traits for personnel management. In order to secure candidates to be core workers in advance, therefore, Japanese enterprises need to adopt strict meritocratic occupational selection when they recruit new employees. These circumstances of Japanese enterprises have strengthened the schools' function in the selection and allocation of manpower, and to establish the system of meritocratic competition in schools.