著者
片山 悠樹
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.25-46, 2014

<p> 本稿の目的は「ものづくり」言説が工業教育にいかに受容されたのか,また「ものづくり」言説にどのような理念や価値が付与されてきたのか,その経緯を分析することである。<BR> 現在,多くの工業高校では教育目標として「ものづくり」が掲げられており,「ものづくり」教育は高い評価を受けている。工業教育≒「ものづくり」という認識は教師たちに共有されているといえる。ところが,こうした認識は最近まで自明ではなかった。というのも,かつて教師たちは「ものづくり」に批判的であったためである。なぜ現在の教師の認識と,過去の認識に違いが生じているのか。本稿では工業教育で「ものづくり」がいつ「自明」となり,その背後要因には何があるのかを明らかにする。<BR> 1970年から1980年代,工業高校の社会的地位は低下していたものの,教師は「科学的/批判的能力」の養成を重視し,「技能教育」に否定的であった。だが,1980年代後半以降,工業教育の専門性はさらに弱体化し,多くの教師は工業教育の専門性を教える自信を失っていく。<BR> このような状況のなか,工学教育の再考のため,教師は地域の中小企業との連携を模索しはじめる。1990年代後半,「ものづくり」の受容は中小企業の密集地帯で顕著にみられたが,2000年代に入ると,「ものづくり」言説に「教育的」価値が付与されることで,他の地域にも浸透していく。こうした過程を通して,工業教育のなかで「ものづくり」の「自明化」が進展したと推察される。</p>
著者
片山 悠樹
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.95, pp.25-46, 2014-11-28 (Released:2016-11-15)
参考文献数
32
被引用文献数
2

本稿の目的は「ものづくり」言説が工業教育にいかに受容されたのか,また「ものづくり」言説にどのような理念や価値が付与されてきたのか,その経緯を分析することである。 現在,多くの工業高校では教育目標として「ものづくり」が掲げられており,「ものづくり」教育は高い評価を受けている。工業教育≒「ものづくり」という認識は教師たちに共有されているといえる。ところが,こうした認識は最近まで自明ではなかった。というのも,かつて教師たちは「ものづくり」に批判的であったためである。なぜ現在の教師の認識と,過去の認識に違いが生じているのか。本稿では工業教育で「ものづくり」がいつ「自明」となり,その背後要因には何があるのかを明らかにする。 1970年から1980年代,工業高校の社会的地位は低下していたものの,教師は「科学的/批判的能力」の養成を重視し,「技能教育」に否定的であった。だが,1980年代後半以降,工業教育の専門性はさらに弱体化し,多くの教師は工業教育の専門性を教える自信を失っていく。 このような状況のなか,工学教育の再考のため,教師は地域の中小企業との連携を模索しはじめる。1990年代後半,「ものづくり」の受容は中小企業の密集地帯で顕著にみられたが,2000年代に入ると,「ものづくり」言説に「教育的」価値が付与されることで,他の地域にも浸透していく。こうした過程を通して,工業教育のなかで「ものづくり」の「自明化」が進展したと推察される。
著者
乾 彰夫 中村 高康 藤田 武志 横井 敏郎 新谷 周平 小林 大祐 本田 由紀 長谷川 裕 佐野 正彦 藤田 武志 横井 敏郎 藤田 英典 長谷川 裕 佐野 正彦 佐藤 一子 本田 由紀 平塚 眞樹 大串 隆吉 関口 昌秀 上間 陽子 芳澤 拓也 木戸口 正宏 杉田 真衣 樋口 明彦 新谷 周平 安宅 仁人 小林 大祐 竹石 聖子 西村 貴之 片山 悠樹 児島 功和 有海 拓巳 相良 武紀
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。
著者
乾 彰夫 佐野 正彦 堀 健志 芳澤 拓也 安宅 仁人 中村 高康 本田 由紀 横井 敏郎 星野 聖子 片山 悠樹 藤田 武志 南出 吉祥 上間 陽子 木戸口 正宏 樋口 明彦 杉田 真衣 児島 功和 平塚 眞樹 有海 拓巳 三浦 芳恵 Furlong Andy Biggart Andy Imdorf Christian Skrobanek Jan Reissig Birgit
出版者
首都大学東京
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2014-04-01

本研究は、代表者らグループが2007~2012年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査」を踏まえ、①そのデータの詳細分析を行い、現代日本の若者の大人への移行をめぐる状況と課題を社会に公表すること、②他の先進諸国の同種データと比較することで日本の若者の移行をめぐる特徴と課題を明らかにすること、の2点を研究課題とした。①に関してはその成果を著書『危機のなかの若者たち』(東京大学出版会、410 頁、2017年11月)として刊行した。②に関しては海外研究協力者の参加の下、イギリス・ドイツ・スイスとの比較検討を行い、2017年3月国際ワークショップ(一般公開)等においてその結果を公表した。
著者
成瀬 尚志 崎山 直樹 児島 功和 笠木 雅史 髙橋 亮介 片山 悠樹 井頭 昌彦
出版者
長崎大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2015-04-01

本研究は、ライティング教育においてはこれまでほとんど重視されてこなかったレポート論題の重要性を、インターネットなどからの剽窃を防ぎ、思考を促すという観点から研究した。第一に、剽窃を防ぐ論題の類型を分析し、剽窃を防ぐための具体的な論題案を開発することができた。第二に、アンダーソンらによる改訂版タキソノミー(教育目標の分類学)に対応させた「レポート論題タキソノミー」を開発し、授業設計と論題を関連付ける枠組みを提示した。
著者
片山 悠樹
出版者
名古屋商科大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2011

本研究の目的は、日本における中退者の職業移行パターンを分析することである。分析にあたり、JSGGのデータセットを使用し、次の3つの仮設の妥当性を検証した。(1)「高学歴化」説、(2)「若年労働市場の弱体化」説、(3)「学校経由」説。分析結果によれば、中退者は、経済不況といった問題だけでなく、「学校経由」というシステムそのものが要因となって、無業になる可能性が高まることが明らかとなった。
著者
片山 悠樹 中村 高康
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.108, pp.7-17, 2021-07-07 (Released:2023-04-08)
参考文献数
21

アジアへの研究関心が高まりつつあるなか,日本の教育社会学はアジアの教育に対してどのように向き合えばよいのだろうか。欧米との比較を通して発展してきた日本の教育社会学は,アジアとの関係のなかで自らの課題や立ち位置を問い直す時期に差しかかっているのはないか。本稿の目的は,各論稿の要約を行ない,アジアから教育を見る可能性を提示することである。 論文の要約を通じて,次の2つの視点が浮かび上がった。 ひとつ目は,対象との距離感である。欧米との比較で浮上する異質性は,歴史的文脈や社会的価値・規範の違いから,目につきやすいかたちとなりやすいが,アジアという類似性の高い社会との比較では,異質性は目につきにくい可能性がある。そうした微妙な異質性に対してセンシティブになるためには,それぞれの研究者が「類似性」をいかに設定するのかという対象との距離感は重要となると思われる。 ふたつ目は,理論との距離感である。理論の多くは欧米の現実から生れたものであり,欧米の理論を無自覚に内面化することには注意しなければならない。アジア社会の現実を欧米とは異なる視座で適切に理解する作業は欠かせず,そのためにも欧米産の理論に対していっそう自覚的になる必要があろう。
著者
榊原 智子 片山 悠樹
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学教職キャリアセンター紀要 The journal of the Teaching Career Center (ISSN:24238929)
巻号頁・発行日
no.6, pp.131-138, 2021-03-26

本稿では、「起業家育成」に着目し、企業の課題であった「起業」が、大学生や大学を巻き込んだ「起業」へと変化していく様子を描き出す。具体的には、「起業」と「学生」が関連する新聞記事を主な調査データとして、言説分析を行った。本稿の主な結果は、次の3つである。①「起業家育成」は、1980年代に企業内で取り組まれており、「社内起業家育成」という表現が観察された。② 2000年代あたりから「社内起業家育成」ではなく「学内起業家育成」と表現され、「起業」は大学の役割のひとつであるという認識があらわれた。③ こうしたなか、大学生の起業家志向が現実的な課題として示されている。本稿は、「起業家育成」に関する企業社会の言説を分析することで、大学生を取り巻く教育や雇用への認識の変化を捉えることを試みた研究と位置付けられる。
著者
片山 悠樹
出版者
愛知教育大学
雑誌
愛知教育大学研究報告. 教育科学編 (ISSN:18845142)
巻号頁・発行日
vol.68, pp.51-58, 2019-03-01

本稿の目的は、中学校教員の多忙感と子どもに対する理解との関連について、教員を対象とした調査データをもとに検討することである。近年、教員の多忙が社会的に問題視されるようになっており、政策的にもさまざまな対応策が提言されている。一方で、教師研究でも多忙問題は活発に取り上げられ、多忙の背景要因が検討されている。確かに、教員の多忙をもたらす要因にアプローチすることは重要である。しかしながら、多忙「を」招く要因に関心が集中する一方で、多忙「が」招く問題について実証的に検討した研究は必ずしも多くない。こうした認識から、本稿では教員の多忙感が教育活動にもたらす影響についての検討を試みる。具体的には、多忙感が子どもに対する理解(「子ども理解」)への不安にいかに影響するかについて検証する。また、分析に際しては、年齢を分析視点として取り上げる。教員のバーンアウトの研究の文脈では、年齢が重要な要素として取り上げられており、本稿で扱う多忙感と「子ども理解」への不安においても年齢による違いが観察されると想定するためである。分析の結果、教員の多忙感は「子ども理解」への不安を増長させる可能性があると解釈できる。しかも、そうした傾向は、30 代以降で顕著となる。こうした結果に基づき、教員の多忙「が」教育活動にどのような影響をもたらすのかを考察する。
著者
片山 悠樹
出版者
日本教育社会学会
雑誌
教育社会学研究 (ISSN:03873145)
巻号頁・発行日
vol.83, pp.23-43, 2008-12-15

With the universalization of high school education, problems such as bullying, delinquency and other behavior have manifested themselves in high schools. A number of studies aimed at understanding these phenomena and identifying the causes have been conducted, but there are few experimental studies regarding high school dropouts and this area has not been studied systematically. Most of the studies conducted in this area have focused on high schools themselves or the educational system, concluding that dropping out is caused by academic failure or non-adaptation to school. Dropping out is, of course, a phenomenon that cannot arise without schools, so there is a certain validity to seeking the causes in schools. However, it seems necessary to include other factors such as changes in the social conditions surrounding high school students. Existing studies on high school dropouts seem to lack this perspective. In the United States, where high school dropouts have been well researched, the mechanism behind dropping out has been discussed, focusing not only on school education but also on the labor market and the shifts within it. Taking this as the research trend, it is necessary to discuss the impact on the dropout phenomenon of changes in the Japanese labor market for high school graduates. The author believes that further study from this perspective will add new knowledge to the study of dropouts in Japan. The aim of this study is to grasp the mechanisms generating dropouts in Japan, taking the shift in the labor market for high school graduates into consideration. More precisely, it examines the correlation between the acceptance of becoming a part-time job hopper -free-ter- among high school students and the actual act of dropping out with the shift in the labor market as background. The research concludes that dropouts from the first year of high school were not influenced by the acceptance of becoming a free-ter, as typified by responses such as "I want to be a free-ter" or "I don't mind being a free-ter." however for dropouts from the second year, the acceptance of becoming a free-ter did have an effect. This can be interpreted as meaning that in the first year, students do not yet have a clear career path and even if they have favorable views on being a free-ter, it does not necessarily lead to the act of dropping out. However as the years progress and career options become clearer, a free-ter orientation can lead to the actual act of dropping out. It has rarely been pointed out so far, but the mechanism that generates dropouts may differ from grade to grade. These findings pose challenges surrounding the study of the phenomenon of high school dropout.