著者

村上 正祥 藤田 武志 陰山 透

出版者

日本海水学会

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.38-47, 1991 (Released:2013-02-19)

参考文献数

7

著者

藤田 武志

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.142-143, 2020 (Released:2020-07-10)

著者

藤田 武志

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

日本教育学会大會研究発表要項

巻号頁・発行日

vol.68, pp.116-117, 2009-08-12

著者

乾 彰夫 中村 高康 藤田 武志 横井 敏郎 新谷 周平 小林 大祐 本田 由紀 長谷川 裕 佐野 正彦 藤田 武志 横井 敏郎 藤田 英典 長谷川 裕 佐野 正彦 佐藤 一子 本田 由紀 平塚 眞樹 大串 隆吉 関口 昌秀 上間 陽子 芳澤 拓也 木戸口 正宏 杉田 真衣 樋口 明彦 新谷 周平 安宅 仁人 小林 大祐 竹石 聖子 西村 貴之 片山 悠樹 児島 功和 有海 拓巳 相良 武紀

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、変容する若者の学校から仕事への移行実態を把握するため、調査開始時点で20歳の若者の18歳時点から24歳までの間の就学・就労等をめぐる状態変化と、その過程での諸経験・意識等を、同一対象者を継続的に追跡するパネル方式で調査したものである。このような調査では対象者からの毎回の回答率を維持し続けることが最も重要であるが、本研究では中間段階で予定を上回る回答率を達成できていたため、調査期間を5年間に延長する計画変更をおこない、最終年度を待たず次課題繰り上げ申請を行った。調査は次課題期間にわたって継続する予定である。収集されたデータの中間的分析はおこなっているが、本格的分析は今後の課題である。

著者

川村 光 紅林 伸幸 越智 康詞 加藤 隆雄 中村 瑛仁 長谷川 哲也 藤田 武志 油布 佐和子

出版者

関西国際大学

雑誌

研究紀要 (ISSN:13455311)

巻号頁・発行日

no.17, pp.51-71, 2016-03-31

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The purpose of this study is to analyze Japanese teachers’ viewpoints relating toJapanese society and education based on the data of quantitative investigation of public primary school and junior high school teachers in 2013.From this survey, some important findings were drawn. First, the characteristics of teachers who take an optimistic view of the future Japanese society is that the level of their consciousness of the autonomy of the profession is lower. Second, the characteristics of teachers whose consciousness of the autonomy of the profession is lower are that the level of their consciousness of the training of pupils in 21 century academic abilities is lower and they are not ready to carry out the individual and clinical education that help teachers cope with the reality of pupils in their educational practice. Third, the teachers who are school middle leaders in schools are the ones “accomplishing their duty of the school organization”type, who positively carry out school and lesson reform. Also this trend in younger generation is higher. Especially, the characteristics of the school middle leaders is the important issue to consider for the future school education.

著者

藤田 武志

出版者

日本女子大学人間社会学部

雑誌

日本女子大学紀要. 人間社会学部 (ISSN:09172076)

巻号頁・発行日

no.26, pp.41-57, 2016-03-15

著者

乾 彰夫 杉田 真衣 藤田 武志 有海 拓巳 平塚 眞樹 木戸口 正宏 上間 陽子

出版者

一般社団法人 日本教育学会

雑誌

教育学研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.45-56, 2010-03-31 (Released:2017-11-28)

著者

乾 彰夫 佐野 正彦 堀 健志 芳澤 拓也 安宅 仁人 中村 高康 本田 由紀 横井 敏郎 星野 聖子 片山 悠樹 藤田 武志 南出 吉祥 上間 陽子 木戸口 正宏 樋口 明彦 杉田 真衣 児島 功和 平塚 眞樹 有海 拓巳 三浦 芳恵 Furlong Andy Biggart Andy Imdorf Christian Skrobanek Jan Reissig Birgit

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究は、代表者らグループが2007~2012年度に実施した「若者の教育とキャリア形成に関する調査」を踏まえ、①そのデータの詳細分析を行い、現代日本の若者の大人への移行をめぐる状況と課題を社会に公表すること、②他の先進諸国の同種データと比較することで日本の若者の移行をめぐる特徴と課題を明らかにすること、の2点を研究課題とした。①に関してはその成果を著書『危機のなかの若者たち』(東京大学出版会、410 頁、2017年11月)として刊行した。②に関しては海外研究協力者の参加の下、イギリス・ドイツ・スイスとの比較検討を行い、2017年3月国際ワークショップ(一般公開)等においてその結果を公表した。

著者

藤田 武志

出版者

日本学校教育学会

雑誌

学校教育研究 (ISSN:09139427)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.51-66, 2006-08-05 (Released:2017-07-28)

著者

藤田 武志

出版者

上越教育大学

雑誌

上越教育大学研究紀要 (ISSN:09158162)

巻号頁・発行日

vol.21, no.2, pp.567-588, 2002

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日本と韓国の中学生の競争意識について以下の六点が見出された。第一に,競争意識を抱く者は両国とも少数派であり,中学生たちの意識は必ずしも「受験=競争」という図式でとらえることはできない。また,第二に,家族ぐるみの受験競争というイメージは,日本よりもむしろ韓国に対してあてはまる。しかし第三に,両国とも競争意識を抱く者が存在しないわけではなく,その割合や分布は,選抜システムの特徴によって規定されている。また第四に,競争の状態を不安感や内申書への気遣いといった意識面と,学習時間という行為面からとらえた場合,やはりそのありようは両国とも選抜システムの特徴と対応している。さらに第五に,東京都の競争の状態については,「ユニバーサル選抜型」推薦入試の導入という選抜システム的要因を加えると,より説明力が高まる。これらのことから第六に,受験競争のありようは選抜システムによって規定されている「受験競争の社会的構成」が確認された。これらの知見は,選抜システムの改革や評価は,理想的なモデルをもとにするのではなく,システムがどのような生徒にどのような影響を与えているのかという現実的な調査にもとづいて行う必要性を示唆するものである。

著者

村上 正祥 藤田 武志 陰山 透

出版者

The Society of Sea Water Science, Japan

雑誌

日本海水学会誌 (ISSN:03694550)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.38-47, 1991

著者

城内 君枝 藤田 武志

出版者

日本学校教育学会

雑誌

学校教育研究 (ISSN:09139427)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.87-98, 2011-08-06 (Released:2017-07-28)

著者

藤田 武志 Takeshi Fujita

出版者

上越教育経営研究会

雑誌

教育経営研究 (ISSN:13430335)

巻号頁・発行日

no.8, pp.39-48, 2001

著者

廣田 照幸 宮寺 晃夫 小玉 重夫 稲葉 振一郎 山口 毅 森 直人 仁平 典宏 佐久間 亜紀 平井 悠介 下司 晶 藤田 武志

出版者

日本大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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教育システム設計の理論的基盤を確立するために、現代の教育理論、社会理論や政治哲学がどのように役立つのかを検討した。教育が果たす社会的機能を考えると、社会の多様な領域の制度との関わりを抜きにして教育システムを構想するのは問題をはらむということが明確になった。本研究では、社会のさまざまな領域の制度、特に福祉や労働の制度を支える諸原理と教育システムを構成する諸原理とを一貫した論理、または相補的な論理でつなぐ考察を行った。

著者

西島 央 藤田 武志 矢野 博之 荒川 英央 中澤 篤史

出版者

東京大学

雑誌

東京大学大学院教育学研究科紀要 (ISSN:13421050)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.99-129, 2003-03-10

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In this research, we will endeavour to illuminate the factors that affect high school students'commitment to their schools; their future educational goals and career trajectories. Examining how they have been involved in various club activities at school will provide the basis for this evaluation. In doing so, we will propose "a plural model of school culture." The research is being carried out within a context of significant educational change. The implementation of the new national curriculum (course of study), a five-day week school system, and the co-operative linkage of schools, homes, and communities are likely to have some form of impact that will need to be assessed. This leads us to adopt a methodological approach that makes extensive use of a series of research surveys. These will seek to identify the effects which the new national curriculum will have upon students'school lives, especially in relation to club activities. So far, we have carried out two extensive questionnaires in 1999 and 2001 along with additional participant observation in a limited number of schools. Our target group has been junior high school students. In light of the above and in view of our proposed new series of research surveys for high school students we will construct a hypothetical analysis in order to prepare a survey for use in the reinvestigation of the matter in 2004. This series of research surveys on high school students aims to propose an agenda for school education which should take account of what form club activities should take in the future. To date, we have analysed data stemming from 4,500 questionnaires. These have been collected from high-school students in two (Shizuoka and Niigata) different prefectures and the Tokyo metropolitan area in March 2002. In this paper we will deal with the following four issues. 1, Using four clusters which based on the levels of commitment to their various aspects of the school life, classes, official events, and club activities, we discuss the students'adaptability to school life. 2, Focusing on the differences of the opportunities in sports/culture activities being influenced by the students'family backgrounds, we argue the significance of club-activities for students in their junior high school days. Besides we explore the issues so as to realize "the lifelong sports-society", focusing on the sports club-activities. 3, We examine students'behaviours from the viewpoint of whether they are an active club member or whether they have withdrawn from such activities. This will be used, in part, as a predictor for the various path-ways that students take as they adapt themselves to the changing nature of life during their high school experiences.

著者

和井田 清司 高田 喜久司 小林 恵 藤田 武志 小林 毅夫 釜田 聡 尾島 卓

出版者

上越教育大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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2年間にわたる研究では,研究協力者を含めいくつかのワーキンググループを作り成果をあげた。1.理論研究班は,文献研究を通して,総合学習の理論と方法の基礎を探究した。特に,義務制と違う高校段階の特質を,学科制度や生徒の発達段階の違いから明らかにした。2.質問紙調査班は,行政機関調査と学校調査を実施し,学校段階における実践状況と行政の学校支援の状況を明らかにした。特に,学校における温度差の違いは,創立年次との関連があること,学科制度と実践の特質に連関があることが明らかになった。3.実践研究班は,先進的な事例を参照しつつ,実践構築の方向について検討した。ここでは,総合学習の実践と学校改革が連動することで効果を発揮すること,総合学習の実践にはカリキュラム開発とともに探究ツールの活用が有効であることが示唆された。4.小中高連携班は,連続セミナーや座談会を通して,新潟県上越地域における総合学習実践上の学校間連携を追究し,その糸口を開いた。だが,総合学習の実践状況は,各学校段階において温度差があり,連携の重要性にもかかわらずその困難さも明確になった。5.海外研究班は,東アジア各国での総合学習の文献調査や現地調査(中国・韓国・台湾)を実施した。その上で,中国における総合実践活動,韓国における裁量活動,台湾における統整課程の比較を行い,総合学習の共通性と差異を明らかにした。以上,1〜5の各分野に分けて研究実績を略述した。詳細については,各種学会での口頭報告やシンポジウム,また2冊の研究報告(中間報告書2004.3,最終報告書2005.3)および紀要論文等において公表している。

著者

西島 央 藤田 武志

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2001

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現行学習指導要領におけるクラブ活動の廃止、学校と地域の連携、教育の市場化といった教育改革のなかで、中学校や高校では、部活動を縮小・廃止したり、地域と連携/委譲を図ったりする動きがみられる。このことが、教師による生徒指導や進路指導、生徒の学校への関わり方や進路選択のありようといった学校のその他の教育活動場面や、生徒のスポーツ・文化活動への参入機会にどのような変化をもたらすかを明らかにすることが本研究の目的である。そのために、東京都、静岡県、新潟県を中心に、中学生、高校生を対象とする質問紙調査、並びに部活動改革に取り組む中学校における観察・インタビュー調査を行ってきた。これらの調査によって得られた主な知見は以下のとおりである。部活動に対する生徒のかまえには活動本意の志向性と人間関係本意の志向性がある。活動本意志向の生徒にとって部活動改革は望ましいが、人間関係本意志向の生徒にとっては、学校で行われる部活動でしか享受され得ない人間関係形成の場を失うことになる。学業だけではないさまざまな場面が学校には準備されていることは、学業に興味のない子どもたちにも学校に対する前向きなかまえをもたせるように働いており、部活動に積極的に関わることが学業成績や将来展望にプラスの影響を及ぼしている。部活動が、ジェンダー・サブカルチャー形成の場として機能している。スポーツ・文化活動への参入機会には、出身家庭の文化的経済的状況や地域性によって差があるが、その格差は、学校で部活動が組織されていることによって縮減されている。部活動の地域との連携や移行という取り組みは、第一に、指導者の外部化によって活動が競技志向に傾くと同時に、顧問教師の関与が下がるため、生徒指導の機会が縮小する。第二に、かえって地域社会や保護者の学校への期待が明確化し、その役割や責任が強調されるという矛盾した結果を生み出している。