著者
仲矢 史雄 中山 実 野原 佳代子
出版者
一般社団法人 日本科学教育学会
雑誌
日本科学教育学会研究会研究報告 (ISSN:18824684)
巻号頁・発行日
vol.29, no.4, pp.49-52, 2014 (Released:2018-04-07)
参考文献数
8

科学技術リテラシーの構成概念は、科学技術の基本的な知識と、科学的思考力・批判的能力や科学的態度を包括している。戦後、アメリカ占領軍の強力な指導権のもと作られた我が国最初の学習指導要領・理科編には、その政策の一環として民主主義社会の科学的精神の重要性を説かれている。その結果、旧来の教科書と大きく異なる理科教科書「小学生の科学」が文部省によって編纂された。その内容は、実生活に基づく学習者の自主的な思考を重視する問題解決型であり、また当時最高の紙質 4 色オフセット印刷、1 学年当たりの総ページ数は 300 ページを超えるという質、量ともに破格の内容であった。この教科書は、その後の我が国の理科教育に大きな影響をおよぼしているが、一方で、その後の理科教科書が系統学習型になっており、社会的に受容れず継承されていない要素も多い。本研究では、教育資料として貴重な「小学生の科学」の原資料をデジタルデータ(画像およびテキスト)化し、多面的な研究を行った。
著者
川野 江里子 野原 佳代子 ノートン マイケル 那須 聖
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.3_31-3_40, 2020-01-31 (Released:2020-02-25)
参考文献数
34

本研究は理工系大生と美大生の異分野間で協働するイノベーション・ワークショップを対象とし,ワークショップの空間を,参加者が実際にどのように捉え使いこなしているのか,その実態を明らかにすることを目的としたものである。会場のしつらえとアンケートから得られた参加者の印象・評価との関係を考察することでワークショップの物理的環境と議論の進んだ場所についての仮説を構築し,その上で,行動・会話観察をもとに会場における参加者の動きとコミュニケーション出現及び議論の内容との関係を考察した。議論時に思考の外在化を促す仕掛けとして準備したホワイトボード等の活用は,議論の活性化につながるコミュニケーション出現の起点となっており,議論中に思考が拡がるにつれ,使用する空間が面的に広がり,壁や窓,柱などの広い空間を利用しているケースが見られた。また,議論中の場所移動の様子からは,全てのケースに共通していることは見られなかったものの,一部のケースで,ワークショップ空間や空間移動を思考のためのツールやコミュニケーションのきっかけとしている事が確認された。
著者
田原 佳代子 高橋 徹 森勢 将雅 坂野 秀樹 河原 英紀
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声 (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.105, no.198, pp.19-24, 2005-07-14

歌唱音声のパラメタ(ピッチ, 音量, 音色)には, ランダムな揺らぎと系統的な変化が含まれている.本報告では音量により系統的に変化する音色の成分を明らかにすることを狙い, RWC研究用音楽データベース中の歌唱音声と新たに録音した男性歌手による歌唱音声素材の分析を行った.新たな録音では, RWC研究用音楽データベースに収録されていない連続的な音量変化の影響を調べるため, 一定音量の歌唱に加え, クレッシェンドとデクレッシェンド歌唱を収録した.これらの素材は, STRAIGHTにより分析された後, 1/3オクターブ毎のレベルに変換され主成分分析により直交する成分に分解された.音量を独立変数, 主成分得点を従属変数とする回帰分析の結果は, 第一主成分と音量との高い相関を示した.この結果に基づき, 本報告では, 第一主成分に対応する固有ベクトルを用いた音色制御法を提案した.予備実験の結果は, 合成歌唱によるクレッシェンドおよびデクレッシェンドの自然性が, 提案した方法を用いることにより改善されることを示した.
著者
野原 佳代子
出版者
一般社団法人 日本ゴム協会
雑誌
日本ゴム協会誌 (ISSN:0029022X)
巻号頁・発行日
vol.94, no.7, pp.230-236, 2021 (Released:2021-09-18)
参考文献数
24

It is increasingly difficult to solve social problems using fragmented knowledge when our environment is constantly fluctuating, the future is unpredictable and people have diverse, often contrasting values. When tackling issues, it is desirable to keep an open mind and incorporate the perspectives of others, not bound by the assumptions and traditional culture of each discipline. This review discusses how science and technology can be integrated with other fields to generate more creative questions and solutions, and what theoretical discussions prevail around such transdisciplinary practice. It introduces the notions of science communication, which aims to produce a dialogue between scientists/engineers and the lay public, and STEAM education and thinking, which view scientific and technological knowledge as continuous to that of other disciplines and ways of thinking. The author also discusses the mechanism of science and technology as social symbols from the perspective of semiotics and translation studies, looking at how rubber and latex are interpreted beyond their functions, using the fashion and media scenes as examples.
著者
高橋 尚志 礒田 誠 大浦 みゆき 西原 浩 高木 由美子 佐々木 信行 藤原 佳代子 高橋 智香 金子 之史 末廣 喜代一 松本 一範 稗田 美嘉 森 征洋 松村 雅文 寺尾 徹 川勝 博 北林 雅洋 笠 潤平 福家 弘康 西川 健男 高橋 正人 久利 知光 林 雄二 東条 直樹 横川 勝正 上村 和則 武藤 成継 石川 恭広 長谷川 忍
出版者
香川大学
雑誌
香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)
巻号頁・発行日
vol.16, pp.35-43, 2008

学部の理科教員全員によるチームティーチングを実施している「理科授業研究I」の内容を,附属学校教員の立場から評価した。その観点は教育現場での実験教材としての有効性と教育実習の事前の指導としての意義であり,本報告は授業の概要の紹介を行った後に考察結果と今後の課題をまとめたものである。
著者
川勝 博 北林 雅洋 礒田 誠 高橋 尚志 西原 浩 高木 由美子 佐々木 信行 金子 之史 末廣 喜代一 松村 雅文 森 征洋 大浦 みゆき 稗田 美嘉 高橋 智香 藤原 佳代子
出版者
香川大学
雑誌
香川大学教育実践総合研究 (ISSN:1345708X)
巻号頁・発行日
vol.14, pp.101-114, 2007

国際的に科学教育を学ぶ意味が変化している。現実の社会に起こっている科学技術の諸問題を吟味し判断できる力が,科学リテラシーである。これがすべての人々が身につけるべき課題として教育されているかが問われている。勿論この力は,一定の科学知識を前提する。また生徒の抱く不思議などの具体的事例を教えてこそ,科学的思考力・判断力も養成できる。よってこの課題の達成には,独自の具体的教材を,知識を教えつつ,科学するの授業案をつくる教員の,高い分析力・判断力を必要とする。この教員養成教育を,香川大学教育学部の理科教育講座では,先行研究として,蓄積しつつある。「理科授業研究1」の学生主体の理科教育実験ゼミ「理科授業研究II」の科学する単元案づくりのゼミなどである。ここでは,その実践の意味や背景を,よい科学リテラシーを持つ生徒を,教育現場から実践的につくりあげる永続的過程の一端として,ここに報告する。
著者
川野 江里子 野原 佳代子 ノートン マイケル 那須 聖
出版者
一般社団法人 日本デザイン学会
雑誌
デザイン学研究 (ISSN:09108173)
巻号頁・発行日
vol.66, no.3, pp.3_31-3_40, 2020

<p>本研究は理工系大生と美大生の異分野間で協働するイノベーション・ワークショップを対象とし,ワークショップの空間を,参加者が実際にどのように捉え使いこなしているのか,その実態を明らかにすることを目的としたものである。会場のしつらえとアンケートから得られた参加者の印象・評価との関係を考察することでワークショップの物理的環境と議論の進んだ場所についての仮説を構築し,その上で,行動・会話観察をもとに会場における参加者の動きとコミュニケーション出現及び議論の内容との関係を考察した。議論時に思考の外在化を促す仕掛けとして準備したホワイトボード等の活用は,議論の活性化につながるコミュニケーション出現の起点となっており,議論中に思考が拡がるにつれ,使用する空間が面的に広がり,壁や窓,柱などの広い空間を利用しているケースが見られた。また,議論中の場所移動の様子からは,全てのケースに共通していることは見られなかったものの,一部のケースで,ワークショップ空間や空間移動を思考のためのツールやコミュニケーションのきっかけとしている事が確認された。</p>
著者
杉村 龍也 吉村 公博 井木 徹 松村 弥和 蟹江 史明 今川 智香子 梶原 佳代子 龍樹 利加子
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会学術総会抄録集 (ISSN:18801749)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.79, 2006

<b><緒言></b>医療法の改正や診療報酬の改定、社会福祉基礎構造改革で介護保険法を主とした社会保障領域における福祉制度の改正や新設などにより、患者を取り巻く医療供給体制がここ数年目まぐるしく変化してきている。急性期病床の加茂病院においても、退院や転院に関する援助件数が、年々飛躍的に増加している。そこで、医療供給体制の変化と当地域医療保健福祉連携室における相談実績の統計資料とを比較検討し、豊田市(人口40万)における今後の地域医療のあり方を考察する。<BR>〈<b><方法></b>〉平成7年度から平成17年度の加茂病院の地域医療保健福祉連携室の相談実績の統計や豊田市周辺の医療・介護提供施設の状況と、第2次医療法改正から現在までの医療供給体制の推移を比較検討する。<BR><b><結果></b>加茂病院の地域医療保健福祉連携室における対応件数は開設当時から現在に至るまで年々増加の一途をたどってきている。その内訳を見ると、全体的に増加傾向であるが、中でも退院・転院に関する相談は顕著である。平成7年当時と比べると、退院・転院相談の実件数は平成12年で2倍強、平成16年では4倍強となっている。<BR> 転院の例として平成9年当時の医療・介護提供施設を見てみると、転院先として挙げられるのは老人病院と長期療養型病床群、老人保健施設しかなく、特に豊田市では、平成9年当時は長期療養型病床群が無く、老人病院も市内には一ヶ所のみであり、周辺市町村への転院が殆どであった。そのため、施設待機の1ヵ月から2ヶ月を加茂病院での入院継続を余儀なくするケースも多かった。<BR> しかし、現在の医療・介護提供施設を見ると、施設がそれぞれ専門分化してきている。急性期病院では、急性期加算をとるための平均在院日数を意識しながらの退院指示や、受入れ施設に併せた形での退院指示が増えている。回復期リハビリテーション病棟では、入院日数や入院までの日数に制限が設定されるようになり、早期での転院を求められるようになった。以前のように施設待機を急性期病院で過ごすことが難しくなり、早期での退院指示に不安を抱える患者・家族が多くなったのである。つまり、単独の医療機関では、治療から療養・介護までの一連の医療の提供ができないのである。<BR> この現状は、国の医療費抑制政策が大きな要因となっている。特に平成12年の介護保険法施行や平成14年の急性期入院加算の設置などは、専門特化しないと病院が生き残っていけない現状を作り出したと言える。それ以上に影響を被ったのは患者・家族である。社会構造や家族形態の変化による家庭介護力不足が深刻な中で、医療依存度が高い患者でも退院指示が出されるようになり、高額な施設への転院や、充分な準備の無い中での退院を迫られる状況となった。以上のことが退院相談増加に繋がっていると言える。<BR> 結論として、今後の地域医療では、単独の医療機関だけで充分な医療の提供はできない。そのため、患者・家族に不安の無い充分な医療を提供するには、医療費抑制政策の中で専門分化した複数の医療機関が、相互の特性を活かした密接な連携を図り、地域の中で一つの大きな医療機関として機能する必要があると考える。
著者
金山 尚裕 シャイナロン リンバラパス 成瀬 寛夫 山本 信博 藤城 卓 前原 佳代子 森田 泰嗣 寺尾 俊彦
出版者
社団法人日本産科婦人科学会
雑誌
日本産科婦人科學會雜誌 (ISSN:03009165)
巻号頁・発行日
vol.44, no.4, pp.477-482, 1992-04-01
被引用文献数
4

切迫早産において頚管に浸潤した顆粒球から放出される顆粒球エラスターゼ (エラスターゼ) が頚管の熟化, 開大に密接に関係することが知られている。エラスターゼのインヒビターであるウリナスタチン (UTI) の腟剤が切迫早産の治療に有効であるかを検討した。43例の切迫早産を4群に分類し次の治療法を行った。A群 (N=12): Ritodorine点滴, B群 (N=9): UTI (1,000U) 頚管内投与, C群 (N=14): Ritodorine点滴+UTI頚管内投与, D群 (N=8): Ritodorine点滴+UTI頚管内投与+全身抗生物質療法。これら4群のエラスターゼ値は治療前A群0.76±0.40μg/ml (Mean±SD), B群0.93±0.43μg/ml, C群0.85±0.40μg/ml, D群0.90±0.41μg/mlで各群間で有意差を認めなかった。治療開始後 (3日目から7日目) のエラスターゼ値はA群0.75±0.47μg/ml, B 群0.27±0.35μg/ml, C群0.27±0.33μg/ml, D群0.30±0.19μg/mlとなりB, C, D群は著明に下降した。子宮収縮の改善度を検討すると, 子宮収縮が30分に1回以下になるまでの時間は, A群65±66分, B群375±336分, C群70±64分, D群58±53分で, B群が有意 (p<0.05) に時間を要した。4日以上子宮収縮抑制が得られた時点で上記治療を中止した。その後の子宮収縮の再発率はA群58%, B群11%, C群14%, D群13%でA群の再発率が高かった。以上よりUTI腟剤の頚管内投与は頚管内エラスターゼ量を低下させ子宮収縮抑制の補助療法として極めて有用であることが判明した。
著者
原 佳代子 小野 圭昭 権田 悦通
出版者
大阪歯科学会
雑誌
歯科医学 (ISSN:00306150)
巻号頁・発行日
vol.64, no.3, pp.271-282, 2001-09-25

本研究は, 下顎骨弓幅径変化を計測し, 同時に切歯部と顆頭部の下顎運動との関係を分析することによって, 下顎の基本運動時における下顎骨弓幅径の経時的変化ならびに顆頭運動と下顎骨弓幅径変化との関連を明らかにすることを目的とした.被験者は顎口腔系の機能に異常を認めない25〜28歳の男性5名とした.下顎骨弓幅径の計測はLinear Variable Differential Transformer(LVDT)用い, 下顎運動(切歯点と顆頭点)の計測には6自由度顎運動計測器ナソヘキサグラフを用いた. 被験運動は, 開口運動, 前方運動, 側方運動とし, 被験者それぞれに可能な顎位まで運動を行わせた後, それぞれの最大移動顎位において下顎を保持させた.その結果, 以下の結論を得た.1.下顎骨弓幅径は各運動時に減少し, 最大減少量は, 前方運動時333.73±96.25μm, 開口運動時295.25±52.92μm, 側方運動時77.04±33.31μmであり, それぞれに有意な差が認められた.2.すべての運動において下顎骨弓幅径減少量は顆頭点の移動量増加に伴い有意に上昇した.3.すべての運動において顆頭点移動量に伴う下顎骨弓幅径の経時的変化に往路と復路間に差はなかった.4.顆頭点移動量に伴う下顎骨弓幅径変化は, 運動の種類によって異なり, 顆頭点の同一移動量における下顎骨弓幅径減少量は, 前方運動, 開口運動, 側方運動の順に大きかった.以上のことから, 各運動内においては下顎骨弓幅径減少量は顆頭点移動量と密接な関係を持つが, その経時的変化は運動の種類によって影響を受けることが明らかとなった.