著者
原田 走一郎 ハラダ ソウイチロウ
出版者
大阪大学
巻号頁・発行日
2016

14401甲第18322号
著者
王 俊義 藍 洲 表 昌佑 サム チンシャン ベイカス トンジュール 高 菁 ラハマン アジイズル 船田 龍平 児島 史秀 原田 博司 加藤 修三
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.445, pp.437-442, 2009-02-25

本稿では広帯域ミリ波無線通信システムである60GHz WPAN(wireless personal area network)におけるビームフォーミングを実現するため,ビームコードブックの基礎設計と性能評価を行っている.提案コードブックは,広帯域通信システムにおいて異なる周波数の波長の違いに起因するビームの変移を軽減するために設計され,振幅を変化させず4種類のフェーズシフト(0,90,180,270度)のみで構成され,特に60GHz帯無線通信システムにおいて電力損失を最小化しながら高速,高性能のデータ通信を可能にする.また提案したコードブックはアンテナ構成と独立しているため,単一アンテナ素子,セクタアンテナ,スイッチドアンテナ,および1次元,2次元などの線形アンテナ配列に対応している.本稿では60GHz WPANのような広帯域無線通信システムに対応できるビームコードブックの設計方式を明らかにしている.
著者
野島 一彦 桂木 彩 篠原 光代 二ノ宮 英義 原田 絵美子 吉田 眞美 李 暁霞
出版者
九州大学
雑誌
九州大学心理学研究 (ISSN:13453904)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.175-183, 2007

This paper is a trial of the facilitator training for structured encounter group by using "Collaborative Method". Six facilitators facilitated a structured encounter group (8 sessions, 90 minutes, every week) with an experienced facilitator, and the "collaborative method" and "theme decided method" were introduced to the group. The group structure and the group process of this group were narrated. As the results, three points were discussed as below; (1) Characteristics and significance of the "Collaborative Method", (2) Characteristics and significance of the "theme decided method", (3) Acquisition of the facilitation technique. It was concluded that "Collaborative Method" is useful as facilitator training for structured encounter group.
著者
原田 國男
出版者
慶應義塾大学大学院法務研究科
雑誌
慶應法学 (ISSN:18800750)
巻号頁・発行日
no.22, pp.93-110, 2012-03

テーマ企画 : 裁判員裁判の現状と課題第1 はじめに第2 各事例の検討1 東京地判平成22年11月1日2 横浜地判平成22年11月6日3 仙台地判平成22年11月25日4 宮崎地判平成22年12月7日5 長野地判平成23年3月25日6 東京地判平成23年3月15日第3 まとめ
著者
白羽 陸宏 藤井 健一 原田 英一 野添 浚平 平尾 元亮
出版者
一般社団法人 日本機械学会
雑誌
日本機械学会論文集 B編 (ISSN:03875016)
巻号頁・発行日
vol.57, no.542, pp.3513-3519, 1991-10-25 (Released:2008-03-28)
参考文献数
11

The slag flow rate and heat flux through a combustor wall were measured in a 24 T/D pilot plant of a coal partial combustor, which is one kind of slagging cyclone combustor. Results of computer analysis on the slag behaviour and the heat transfer were compared with good agreement to the test results. The computer model predicted the following characteristics. (1) The slag flow rate showed rapid increase or sudden decrease when combustion conditions were changed. (2) The effects of various factors were evaluated, including the firing rate, combustor stoichiometry, ash content, flux additive, air preheat temperature, enriched oxygen concentration, refractory thickness, cooling-wall temperature and the reactivity of coals.
著者
原田 良雄
出版者
大阪産業大学
雑誌
大阪産業大学経営論集 (ISSN:13451456)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, pp.1-26, 2013-10

The expected decrease of the domestic market, combined with limited growth, has caused leading EC operators in Japan to accelerate their expansion of business overseas. Since EC sales channels can overcome geographic limitations, effective utilization of these facilitate store development without committing large investment capital giving opportunity to EC to secure their own target market within the broadening market. Against this background, in recent years, EC related companies in Japan have tried to advance and develop the Chinese market, and results are beginning to appear. What has distinguished those that are successful and those that are not? To clarify the factors, we discuss the development of cross-border EC in the China market. In addition, we propose the features of cross-border e-commerce conceptual model, and examined its usefulness and proposed function.
著者
原田 博子
出版者
一般社団法人 日本医療・病院管理学会
雑誌
日本医療・病院管理学会誌 (ISSN:1882594X)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.121-129, 2016 (Released:2016-07-04)
参考文献数
15

日本看護協会が実施したワーク・ライフ・バランスワークショップ事業報告書から,平成22-24年度に新規参加した施設の課題解決に向けた取り組みをKH Coderにより内容分析した。32都道府県236施設の課題解決に向けた取り組みは,4,648のキーワードに抽出でき,それを22の課題設定に分類した。課題設定は,〈WLB基礎部分〉〈WLBの取り組み〉〈取り組み方法〉〈成果を視野に入れた取り組み〉の4つのカテゴリーに分類した。今後4ヶ月のカテゴリー割合では,〈取り組み方法〉がどの年度も35%以上を占めていた。それに対し,今後1年間・今後3年間では〈取り組み方法〉が減少し,〈WLB基礎部分〉〈WLBの取り組み〉が60%以上に増加し,WLB本来の取り組みに移行していた。このことから,ワークショップでの支援は有効であったと考える。課題設定間の関係性では,「やりがい向上」が他の課題設定に強く結びつき,今後の推進に必要な取り組みであることが示唆された。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.5, pp.21-41, 2015-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した『歴史学部論集』創刊号以来掲載してきた論考の続きである。「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校(下士官の可能性は完全には排除できていない)であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦争が終わって後の清書や、整然と整理された刊行物ではなく、戦場という現場で書いていた日記と推測される。しかもこの執筆者は、日本の大本営が、日清戦争開戦前に、「居留民保護」を名目に朝鮮に派兵した混成第九旅団のうち、最初に派遣された部隊の一員であったという特色がある。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、中塚明氏や一ノ瀬俊也氏などにより遺漏や改ざんの跡がいくつか指摘されており、そのことも、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。『歴史学部論集』創刊号に六月六日から七月二六日まで、同第二号に七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)まで、第三号に九月一五日(平壌総攻撃日)から一〇月二三日まで、第四号に鴨緑江渡河戦にむかう一〇月二四日から、鴨緑江渡河戦、九連城攻略戦を経て、冬期の鳳凰城攻略戦情報までを掲載した。本号は、朝鮮の義州での冬営、年末の九連城ヘの進駐と続き、二月一八日突然終わる。今回がこの『従軍日誌』についての最終報告である。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.3, pp.43-63, 2013-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した前号・前々号掲載論考の続きである。「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測され、しかも執筆者は、日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であった。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、中塚明氏などにより遺漏や改ざんの跡がいくつか指摘されており、そうした点も、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。『歴史学部論集』第1号に六月六日から七月二六日まで、同第2号に七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)までを掲載した。本号には九月一五日(平壌総攻撃日)から一〇月二三日まで掲載する。鴨緑江渡河戦以降は次号となる。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.2, pp.71-90, 2012-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日誌」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究した前号掲載論考の続きである。この「従軍日誌」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測される意味でも、所属する部隊も日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であったという意味でも貴重である。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、いくつかの遺漏や改ざんの跡が指摘されており、そうした点も、「従軍日誌」という軍人自身の記述により再検討することができる。前号に六月六日から七月二六日までを掲載し、今号は七月二七日から九月一四日(平壌総攻撃前日)までを掲載する。
著者
原田 敬一
出版者
佛教大学
雑誌
歴史学部論集 (ISSN:21854203)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.19-37, 2011-03-01

本稿は、新出の史料である「従軍日記」一編を使用して、「日清戦争」を従軍者がどのように描いているか、を追究する。この「従軍日記」の著者は、混成第九旅団野戦砲兵第五聯隊第三大隊第五中隊に属する将校であり、一八九四年六月六日から翌年二月一四日まで日記を書き続けた。戦後の清書や刊行物ではなく、現場で書いていた日記と推測され、日本が日清戦争開戦前に朝鮮に派兵した最初の部隊の一員であった。参謀本部が編纂し、刊行した『日清戦史』全八巻には、いくつかの遺漏や改ざんの跡が指摘されており、そうした点も、「従軍日記」という軍人自身の記述により再検討することができる。
著者
稲葉 佳代子 政二 千鶴 角田 文 中老 知子 元田 由佳 内山 麻子 原田 愛子
出版者
小田原短期大学
雑誌
小田原女子短期大学研究紀要 (ISSN:03860892)
巻号頁・発行日
no.37, pp.23-40, 2007

前報に引き続き、粉末状大豆たん白を小麦粉に添加し、大豆たん白添加による影響を官能検査を用いて評価した。サンプル料理は「チュロス」及び「ニョッキ」であり、「チュロス」では小麦粉の半量を大豆たん白で置換した「大豆たん白添加」、大豆たん白を用いない「コントロール」の2種の比較を行った。また「ニョッキ」では小麦粉の1/6を置換した「大豆たん白1/6添加」、1/3を置換した「大豆たん白1/3添加」、「コントロール」の3種について比較した。「噛んだときの匂い」、「味」、「食感」、「好き嫌い」の4項目全てで、大豆たん白を用いていないサンプルが、また、大豆たん白添加量の少ないサンプルが好まれていた。しかし「チュロス」では「大豆たん白添加」が一番好きという者が5人に1人、「ニョッキ」では「大豆たん白1/6添加」が一番好きという者が4人に1人居り、個人差があることも分かった。大豆たん白や大豆加工品の利用等に関するアンケートでは、大豆たん白について全く知らない者が4割もあり認知度が低いこと、使いたい理由では「健康に良さそう」使いたくない理由としては「使い方が分からない」が多いことが分かった。「チュロス」及び「ニョッキ」の評点平均と大豆たん白や大豆たん白加工品の摂取状況との関連を見たところ、大豆たん白喫食経験のある者、高野豆腐を「好き」な者、豆乳を「好き」な者で、大豆たん白を添加したものに良い評価をする傾向が見られたが、有意差はなかった。なお、本研究の一部を第53回日本栄養改善学会学術総会にて発表した。
著者
原田 幹
出版者
日本考古学協会 = Japanese Archaeological Association
雑誌
日本考古学 (ISSN:13408488)
巻号頁・発行日
no.39, pp.1-16, 2015-05

本研究は、実験使用痕研究に基づいた分析により、良渚文化の石器の機能を推定し、農耕技術の実態を明らかにしようとする一連の研究のひとつである。 長江下流域の新石器時代後期良渚文化の「石犂」と呼ばれる石器は、その形態から耕起具の犂としての機能・用途が想定されてきた。本稿では、金属顕微鏡を用いた高倍率観察によって、微小光沢面、線状痕などの使用痕を観察し、石器の使用部位、着柄・装着方法、操作方法、作業対象物を推定した。分析の結果、①草本植物に関係する微小光沢面を主とすること、②先端部を中心に土による光沢面に類似する荒れた光沢面がみられること、③刃が付けられた面(a面)では刃部だけでなく主面全体に植物による光沢面が分布するのに対し、④平坦な面(b面)では刃縁の狭い範囲に分布が限定されること、⑤刃部の線状痕は刃縁と平行する、といった特徴が認められた。 石器は平坦な面(b面)が器具に接する構造で、先端部の方向に石器を動かし、左右の刃部を用いて対象を切断する使用法が考えられた。使用痕の一部には土との接触が想定される光沢面がみられるが、その分布は限定的であり、直接土を対象とした耕起具ではなく、草本植物の切断に用いられた石器だと考えられる。 前稿で検討した「破土器」と同じように、石犂の使用痕も草本植物との関係が想定され、従来の耕起具とは異なる解釈が必要である。この点について、農学的な視点からのアプローチとして、東南アジア島嶼部の低湿平野で行われている無耕起農耕にみられる除草作業に着目し、破土器、石犂は、草本植物を根元で刈り取り、低湿地を切り開くための農具であったとする仮説を提示した。 実験的な検討など課題は多いが、本分析の成果は、従来の良渚文化における稲作農耕技術に関する理解を大きく変える可能性がある。
著者
橋田 拓志 田原 司睦 中村 実 宇治橋 善史 河場 基行 原田 リリアン
雑誌
第77回全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.2015, no.1, pp.493-494, 2015-03-17

近年、トランザクション処理と高速分析処理を兼ね備えたOLXPが提案されている。こうした背景を踏まえ、我々はOSSのRDBMSであるPosgreSQLベースのOLXPシステムの設計を行っている。このシステムは、トランザクション処理については従来のPostgreSQLのテーブルデータ、分析処理についてはカラムナ構造の複製テーブルを参照して高速化を図っている。OLXP実現に際して課題の一つにトランザクション実現がある。機能面では複製テーブルアクセス時のMVCCサポート、また性能面ではトランザクション処理に伴うデータ更新速度の低下の抑制が課題となっている。本発表ではPostgreSQLベースのOLXPシステムに向けたトランザクション実現方式に焦点を絞り、検討結果を報告する。