著者
原田 秀逸
出版者
日本味と匂学会
雑誌
日本味と匂学会誌 (ISSN:13404806)
巻号頁・発行日
vol.15, no.1, 2008-04
著者
杉山 寿美 水尾 和雅 野村 知未 原田 良子
出版者
一般社団法人 日本調理科学会
雑誌
日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)
巻号頁・発行日
vol.44, no.6, pp.411-416, 2011 (Released:2014-04-25)
参考文献数
20

本研究は,長時間の湿式加熱におけるコラーゲンの構造変化(酸可溶性コラーゲン(ASC),ペプシン可溶化コラーゲン(PSC),不溶性コラーゲン(ISC)量の変化)とそれに伴う脂質量の変動,さらに植物プロテアーゼの影響について明らかとすることを目的とし,豚角煮を試料として実験を行った。蒸し加熱後には,ISCは認められず,ASCは有意に増加,PSCは有意に減少した。その後の煮る過程でのPSCの減少は有意ではなかった。生姜搾汁あるいはキウイフルーツ果汁を添加した場合,蒸し加熱後ではコントロールと同程度であったが,続く煮る過程ではPSCは減少し,キウイフルーツ果汁を添加した場合にコントロールよりも有意な減少を示した。この煮る過程におけるPSCの減少は,蒸し加熱前および蒸し加熱初期に植物プロテアーゼがコラーゲンのテロペプタイド部位および熱変性部位に作用した結果であると推察された。いずれの条件でも調理後の脂肪およびコレステロールは減少した。キウイフルーツ果汁を添加した場合は,コントロールよりも有意な脂肪量およびコレステロール量の減少が認められた。これらのことから,豚塊肉の調理では,加熱によりコラーゲン繊維は脆弱化するものの,脂肪の多くは保持されること,キウイフルーツ果汁を添加した場合にコラーゲン繊維が脆弱化し,脂肪およびコレステロールの溶出が増加することが示された。
著者
加藤 裕一 原田 浩
出版者
日本地衣学会
雑誌
Lichenology (ISSN:13476270)
巻号頁・発行日
vol.10, no.1, pp.59-61, 2011
著者
原田 知佳 土屋 耕治 吉田 俊和
出版者
日本社会心理学会
雑誌
社会心理学研究 (ISSN:09161503)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.32-39, 2013-08-31 (Released:2017-02-24)

This study investigated the effect of high-level/low-level construals and deliberative/implemental mindsets on self-regulation within social settings. High- vs. low-level construals (Study 1, n=97) or deliberative vs. implemental mindsets(Study 2, n=95) were induced in participants, using previously validated priming procedures. They were then asked to complete measures about the "value" and "cost" of the behavior, "negative evaluation of temptations," and "behavioral intention" in each conflict scenario in which social self-regulation ability was required (self-assertiveness, patience, and emotion/desire inhibition scenes in social settings). The results of Study 1 showed that participants in whom high-level construals were activated had higher primary behavioral value ratings, lower evaluation of behavioral cost, and stronger intentions than their counterparts with low-level construals. No difference in negative evaluations of temptation was found. In Study 2, mindsets had no effect on the evaluation of behavior. These results indicated that the activation of high-level construals contributes to self-regulation in the context of social conflict, while deliberative/implemental mindsets had no effect on conflict behaviors within social settings.
著者
原田 光明 佐野 岳 水上 昌文 居村 茂幸
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.24, no.4, pp.609-611, 2009-08-20
被引用文献数
1

〔目的〕重症心身障害児(者)(以下,重症児(者))は長期間にわたり臥位姿勢で過ごす時間が多く,筋緊張の不均衡や重力の影響により,二次障害として側彎や胸郭の変形などを併発しやすい。また重度の側彎症に伴い胸郭の変形が非対称性に進行してくる等の報告がある。しかし,臨床上において胸郭変形は視診的評価が主であり,客観的評価がなされていないのが現状である。そこで本研究において胸郭扁平率を用いて胸郭変形を検討することを目的とした。〔対象〕重症児(者)17名(平均年齢42.12±9.82歳)と健常成人18名(平均年齢40.56±10.05歳)とした。〔方法〕本研究ではGoldsmithらが考案,今川らが提唱している定量的胸郭扁平率について検討した。〔結果〕胸郭扁平率の平均は,重症児(者):0.63±0.08,健常成人:0.72±0.06であり,重症児(者)にて有意に低値を示した。また重症児(者)の胸郭扁平率は体重との間に有意な相関が認められた(r=0.463)。しかし,身長,BMIとの間には相関は認められなかった。〔結語〕このように胸郭扁平率は健常者に比べて,重症児(者)で低下する傾向にあったことから,胸郭扁平率は胸部変形を反映する指標となりうる可能性が示唆された。また今後の研究課題として症例数の増加による胸郭扁平率の数値的意味の検討,拘束性換気障害との関連性の検討が必要と考えられた。<br>
著者
原田 知佳 吉澤 寛之 朴 賢晶 中島 誠 尾関 美喜 吉田 俊和
出版者
日本パーソナリティ心理学会
雑誌
パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)
巻号頁・発行日
vol.22, no.3, pp.273-276, 2014-03-25 (Released:2014-04-08)
参考文献数
15
被引用文献数
1 1

This study examined adolescents' social self-regulation in four cultures and differences in the relationships between social self-regulation and antisocial behavior. A total of 1,270 adolescents from Japan, Korea, China, and the United States completed a questionnaire. The results of an ANOVA showed that adolescents in Japan showed lower self-assertion than those in Korea, China, and the United States. Adolescents in China showed more self-inhibition than those in Japan, Korea, and the United States. The results of an ANOVA showed the following. Only the main effect of self-inhibition on antisocial behavior was observed in Korea, China, and United States, whereas an interaction effect of self-assertion and self-inhibition on antisocial behavior was observed in Japan. Since the “assertive type,” showing high self-assertion and low self-inhibition, does not fit in Japanese culture, assertive-type people would be observed as having maladjusted behavior in Japan.
著者
角田 令吉 管野 俊雄 辻 尊文 白水 俊次 原田 望 相原 敏 佐渡 哲夫
出版者
一般社団法人映像情報メディア学会
雑誌
テレビジョン学会誌 (ISSN:03866831)
巻号頁・発行日
vol.42, no.5, pp.484-492, 1988-05-20
被引用文献数
1

背面入射型p^+n-InSbフォトダイオードアレイと埋め込みpチャンネルSi-CCDをInバンプで貼り合わせた64×64画素IRCCDを開発した.イオン注入法で作製したフォトダイオードの表面不活性化に, 陽極酸化/Al_2O_3低温スパッタ法で形成した2層膜を採用したところ, 接合の良さの指標である無バイアス微分抵抗と接合面積との積R_0Aを10^5Ωcm^2以上と大幅に改善することができた.また, Inバンプをあらかじめ円錘形に成形した後に両基板を圧接するプロセスの採用により必要圧力が減り, その結果, 両基板に損傷を与えることなしに結合抵抗を大幅に減らすことができ, 電荷注入効率が改善された.そのためγ値=1.00±0.01と優れた入出力直線性が得られた.また, InSb結晶厚さを20μmまで薄く研磨することにより, 高感度化が達成されると共にクロストークも減り, MTFの改善が図れた.これらの効果により, 画素補正を行った後の温度分解能NETDは0.05〜0.06degまで向上した.
著者
原田 昌和
出版者
日本私法学会
雑誌
私法 (ISSN:03873315)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.67, pp.143-150, 2005-04-30 (Released:2012-02-07)
著者
原田 綾子
出版者
名古屋大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2010-04-01

里親は児童福祉法上の里親委託によってその身分が発生するものであり、そのケアの性質は本来公的なものである。しかし日本での実態としては、里親は、疑似養子縁組的・私的養育として実践されることが多かった。このことが里親の権利義務をあいまいなものにしてきたと考えられる。本研究者は、アメリカの制度を手掛かりとして、社会的養護の目標を、①親と暮らせない子どものために、それぞれの子どものニーズに合った質の高い代替的ケアを提供すること、②子どもがその最善の利益になるかたちで社会的養護を出ていくために長期的目標を立てそれに向けたサービスを行うこととし、この二つの目標達成に必要な里親の権利義務について検討を行った。
著者
佐野 慈 増田 周平 李 玉友 西村 修 原田 秀樹
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
土木学会論文集G(環境) (ISSN:21856648)
巻号頁・発行日
vol.68, no.7, pp.III_565-III_573, 2012 (Released:2013-03-15)
参考文献数
25
被引用文献数
2

本研究では,下水処理場における温室効果ガス排出特性を評価し,排出量低減対策を考察した.処理方式の異なる3箇所の下水処理場について季節毎に温室効果ガス排出量の実測調査を行い,各処理場における温室効果ガス排出係数を算定した.その結果,各処理場において電力消費に伴う温室効果ガス,汚泥焼却に伴うN2O及び下水処理過程におけるCH4が主要な排出源であった.また,処理方式や季節により現地におけるCH4,N2Oの排出特性は異なり,下水処理過程におけるCH4排出係数に水温との相関が見られるのに対し,下水処理過程におけるN2O排出は硝化・脱窒の有無や水温との相関,放流水による間接排出など複雑な要因が関わり,区分化の必要性が示唆された.さらに,調査結果を基に下水処理場における効率的な温室効果ガス低減対策について考察を行った.
著者
原田 和宗
出版者
密教研究会
雑誌
密教文化 (ISSN:02869837)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.212, pp.L55-L81, 2004-03-21 (Released:2010-03-12)
参考文献数
23
著者
稲熊 良仁 岡山 雅信 古城 隆雄 原田 昌範 高木 史江 山本 令子 今野 和典 石川 鎮清 三瀬 順一 梶井 英治
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.12-16, 2011 (Released:2015-11-25)
参考文献数
7

目的 : 全国の総合診療科の初診時問診票を分析し, 診察前に収集される医療情報を明らかにする. 方法 : 日本総合診療医学会 (現日本プライマリ・ケア連合学会) のホームページ6) に掲載された総合診療科を標榜する302施設 (2010年3月の時点) を対象とし, 問診票の提出を依頼した. 得られた問診票の形態と内容について分析を行った. 結果 : 収集した初診時問診票には共通した書式は認めなかった. 形態はA4版が58枚 (68%) で最多であり, 質問項目数は平均19.7項目であった. 研究協力施設間で共通して記載されていた問診票の分野は, 頻度が高い順に, 既往歴に関する項目が28項目 (31.8%), 生活歴に関する項目19項目 (21.6%), 患者社会情報と生殖歴が共に7項目 (8.0%) であった. 結論 : 全国の総合診療科で使用されている問診票の質的評価を行い, 医師が初診患者の診察前に求めている医療情報を推測することが出来た.