著者

吉田 真吾

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.36, no.4, pp.19-39, 2009-03-31 (Released:2022-04-20)

著者

吉田 真吾

出版者

国際安全保障学会

雑誌

国際安全保障 (ISSN:13467573)

巻号頁・発行日

vol.35, no.2, pp.97-118, 2007-09-30 (Released:2022-04-20)

著者

吉田 真美 齋藤(大越) 麻美 富井 架乃 諸岡 祐佳里 藤原 しのぶ 冨田 綾子

出版者

一般社団法人 日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会誌 (ISSN:13411535)

巻号頁・発行日

vol.52, no.3, pp.192-203, 2019-06-05 (Released:2019-06-21)

参考文献数

29

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米の消費拡大と小麦アレルギー疾患等の対策を目的として,米粉と大豆粉を主材料とした新しいグルテンフリー食パン調製法について検討した。一般の大豆粉よりも脱臭大豆粉を使ったパンが好まれ,脱臭大豆粉:米粉=6:4の配合割合が最も評価された。これに,粉重量の30%の泡立て卵白添加が膨化と食味を促進し,比容積が向上した。その時の加水量は80%が適切だった。これらの配合組成で調製した食パンを脱臭大豆粉パンと称した。 脱臭大豆粉パンの特性について検討し,米粉100%食パンおよび小麦粉100%食パンと比較した。検討項目は,パンの大きさ,物性,水分量,抗酸化性(ラジカル捕捉能),官能評価等である。さらに材料の粉類のイソフラボン量の測定もおこなった。総体的に,脱臭大豆粉パンの評価は小麦粉パンには及ばないが,米粉パンよりは優れていることが多かった。官能評価では脱臭大豆粉パンは,日常的に食べられるパンであると評価された。脱臭大豆粉中のイソフラボン含有量が高く,それを材料とした脱臭大豆粉パンは強い抗酸化性を示した。

著者

三浦 萌華 竹内 正宣 吉田 真由美

出版者

立教大学キリスト教教育研究所

巻号頁・発行日

2020-03-31

著者

石黒 久雄 吉田 真 太田 正廣

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

バイオフロンティア講演会講演論文集 2008.19 (ISSN:24242810)

巻号頁・発行日

pp.56-57, 2008-09-22 (Released:2017-06-19)

著者

遠藤 小太郎 吉田 真悟 中嶋 貴裕 行本 正雄 武田 邦彦

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.420-426, 2006

被引用文献数

1

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&nbsp;&nbsp;The respective awareness of the Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC), the Japanese government, media and citizens about the change of sea level at some future date due to climate change was surveyed and analyzed. Three official reports from the IPCC, the white paper on the Quality of the Environment in Japan from the government, the articles in the Asahi Shimbun newspaper from about the past 20 years, and the questionnaires by the Japanese and local governments conducted towards citizens were used. The results of this investigation were that the IPCC concluded in their past three reports that the sea level was estimated to be lower because of ice in the polar regions due to climate change, the Japanese government did not describe this point clearly, the newspaper drew the opposite conclusion from the IPCC and the understanding of citizens was that the change in climate caused the sea level to rise. These differences were due to the lack of or misunderstanding of scientific knowledge such as Archimedes's Principle and the migration of fluid materials, and to the psychological trend of human beings. It is necessary for the government and media to clearly explain and announce these scientific facts in a modern society which maintains a close relationship to science.<br>

著者

八木 勇治 菊地 正幸 吉田 真吾 山中 佳子

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.51, no.1, pp.139-148, 1998-07-03 (Released:2010-03-11)

参考文献数

26

被引用文献数

16 23

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We investigate the rupture process of Hyuga-nada earthquake of April 1, 1968 (MJMA 7.5). Applying a multiple-time window inversion scheme to teleseismic body wave data, we obtained a detailed spatio-temporal distribution of moment release. The main source parameters are: the seismic moment=2.5×1020[Nm]; the rupture area=64×48[km2]; the stress drop=3.4[MPa]; the focal depth=15[km]. The rupture consists of three major asperities: the first asperity centring about 10km south and 20km west from the hypocenter and having a maximum slip of 4.0m, the second one centring about 8km north and 5km east from the hypocenter and having a maximum slip of 3.0m, and the third one centring about 50km west from the hypocenter and having a maximum slip of 3.2m. We compared the rupture area with that of a few large events (M>6.5) subsequent to the 1968 event. Then we found that the above three asperities of 1968 event coincide with the low seismicity area in the Hyuga-nada region, and do not overlap with the source area of the subsequent large events (M>6.5). This rupture pattern and the seismicity suggest that an area of slab bending as well as fracture of the slab can behave as barriers during earthquake rupture. These barriers may control the maximum size of earthquake source in this region.

著者

広瀬 仁宏 松本 修一 平松 哲夫 吉田 光伸 吉田 真子 高田 和外 星野 多美 岩田 晋

出版者

特定非営利活動法人 日本呼吸器内視鏡学会

雑誌

気管支学 (ISSN:02872137)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, 2000

著者

吉田 真吾 上嶋 誠 中谷 正生 加藤 愛太郎 小河 勉

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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最近,種々の構造探査により,縦波速度(Vp),横波速度(Vs),電気比抵抗などが同一断面上にマッピングされるようになってきた.それら観測可能なVp, Vs,電気伝導度,Qなどから,どのような物質がどのような状態にあり,どのような破壊・摩擦特性をもっているのか推定できるようになることを目指し,室内実験によりVp, Vs,電気伝導度などと,破壊・摩擦特性を様々な条件下で同時測定できる装置を開発した.同時測定が必要なのは,間隙の形状や連結性に依存する物性パラメターは,(特に高温で間隙水が存在する場合,化学反応が活発なので,)温度・圧力を与えても一意に定まるとは限らないからである.高温高圧下で岩石の電気伝導度を測定する場合,金属ジャケットで岩石試料を覆うことになる.そのような状態で岩石試料の伝導度を求めるのに,金属ジャケットを主に流れてきた電流と試料中心部を流れてきた電流を分離し,それぞれガードリングとセンター電極で測定するガードリング法を用いる.ガードリングに流れ込む電流とセンター電極に流れ込む電流を計算し,適切な配置を検討し,昨年度,ガードリングモジュールを設計・製作した.さらにその測定システムを用い,日高変成帯主帯の泥質変成岩類などの測定を行った.ガードリングを用いても金属ジャケットを用いる影響を完全には取り除けないので,見かけ抵抗から試料の真の電気伝導度を算出する補正係数を数値解から求めた.温度は室温から25℃ごと250℃まで,圧力は10MPaから250MPaまで,周波数は周波数1Hz~1MHzまで変化させて測定した.日高変成帯泥質ホルンフェルスの電気伝導度は黒雲母片岩などに比べ非常に高い.一定圧力のもとで,このホルンフェルスの比抵抗は温度上昇とともに増加し,75℃近傍で最大値をとり,その後減少することがわかった.

著者

吉田 真美 高橋 恵美 後藤 潔

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.19, pp.3, 2007

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<BR><B>【目的】</B><BR> 豆類は廉価で保存性に優れ、やせた土地でも育ち、何よりもたんぱく質を多く含有することから、古い時代から世界の貴重な食料となってきた。そして世界のおのおのの土地で、それぞれの風土や気候、歴史、食文化にあった豆料理が育まれてきた。1昨年度の本大会での発表にさらに続けて調査をおこない、世界の豆料理の地域による特性を調べることを目的として研究をおこなった。<BR><B>【方法】</B><BR> 調査地域として豆の消費が多い世界の15の国または地域を選択した。それぞれの地域の、英語または日本語で記載された料理本計65册を取得して資料とし、その中から豆料理レシピをさがし877品をみいだした。それぞれのレシピについて、使用される豆の種類、調理法、主材料、副材料、調味法、スパイス等を調べ、エクセルに入力して比較検討し、地域による特性を調べた。<BR><B>【結果】</B><BR> 使用頻度の高い豆の種類は地域によって異なっており、東アジア圏の大豆、中近東のひよこ豆、ヨーロッパのいんげん豆やグリーンピース、南北アメリカ大陸のブラックビーンが特徴的だった。豆の形状は、世界的にはホール状で食べる場合が多いが、東アジア地域のみは豆をペースト状にする場合のほうが多くみられた。全体的には、豆を調理して煮物にして食することが多いが、東アジアの日本は汁もの、中国は炒めもの、朝鮮半島は御飯のものに使用することが多かった。さらに調味料やスパイスの使用も地域によって特徴があり、世界の豆食文化の多様性がみられた。

著者

吉田 明夫 外谷 健 吉田 真希子

出版者

Tokyo Geographical Society

雑誌

地学雑誌 (ISSN:0022135X)

巻号頁・発行日

vol.113, no.1, pp.107-124, 2004-02-25 (Released:2009-11-12)

参考文献数

39

被引用文献数

1 1

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We investigated solar-cycle and semiannual variations of magnetic storms based on data observed at the Kakioka Magnetic Observatory since 1924. First, we show that magnetic storms with a peak value of ≥ 100 nT are considered to have been almost completely recorded for both types of storm, i.e., those with sudden commencement (Ssc) and those with gradual commencement (Sg). Using data for storms larger than 100 nT, we found that the variation of numbers of Ssc correlates well with that of the sunspot Wolf numbers, but that of Sg does not. The number of storms decreases linearly with the peak value in the semi-logarithmic plot. The inclination is steeper for Sg storms than for Ssc storms. The semiannual variation, that is, more storms are observed in spring and fall than in summer and winter, is clearly seen for storms with a peak value ≥ 100 nT for Sg, but it is recognized only for larger storms with a peak value ≥. 150 nT for Ssc. Concordant with the difference between Ssc and Sg in the semiannual variation, the decrease in the number of large storms in the semi-logarithmic plot is less in spring and fall than that in summer and winter for Ssc. Although such a difference is not apparently seen for Sg, the ratio of the number of storms with a peak value ≥ 150 nT to that of storms with a peak value between 100 nT and 150 nT is larger for spring and fall. We propose the hypothesis that the efficiency of magnetic reconnection depends on the three dimensional direction of the magnetic field in the solar wind relative to the geomagnetic field, and on the north-south symmetry of the geomagnetosphere when it is seen from the stream of the solar wind. We think these “equinoctial effects” are the main causes of the semiannual variation in the number of large magnetic storms. As for the Sudden Commencement (SC), the semiannual variation is not seen, but an annual variation with the number of SC being larger in summer is observed. The reason may be that the shock wave in the solar wind hits against the northern part of the geomagnetosphere in summer, and the southern part in winter.

著者

江本 陸 岡部 力也 永野 秀明 白鳥 英 島野 健仁郎 吉田 真 加嶋 利浩

出版者

公益社団法人 自動車技術会

雑誌

自動車技術会論文集 (ISSN:02878321)

巻号頁・発行日

vol.52, no.2, pp.388-394, 2021 (Released:2021-02-19)

参考文献数

11

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近年の自動車では乗員とシートの接触部を換気し,接触部位での温冷感を改善するシートベンチレーション機能が普及している.本研究では,被験者実験を実施し,被験者の温冷感向上効果を検証するとともに,シートを通過する空気の温湿度データを用いてシート接触部位における人体の顕熱・潜熱放熱を定量的に分析した.

著者

山口 夏希 長田 茉莉 新谷 愛佳 吉田 真歩子

出版者

公益社団法人 日本農芸化学会

雑誌

化学と生物 (ISSN:0453073X)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.777-779, 2013-11-01 (Released:2014-11-01)

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本研究は,日本農芸化学会2013年度大会(開催地:東北大学)での「ジュニア農芸化学会」において発表され,銅賞を表彰された.レインボー植物は,白い花の花弁を染料で着色して虹色に染め分けた一種の造花であるが,花弁ごとに異なる色で均一に染め分けることは難しいとされる.発表者たちは,植物の吸水・蒸散と花弁の染まり方との関係を調べるとともに,花茎から花につながる維管束構造を丹念に観察することで,花弁が均一に染色される条件および花弁ごとに染め分ける方法を追求しており,得られた結果は非常に興味深いものとなっている.

著者

吉田 真美 高橋 恵美 後藤 潔

出版者

日本調理科学会

雑誌

日本調理科学会大会研究発表要旨集 創立40周年日本調理科学会平成19年度大会

巻号頁・発行日

pp.3, 2007 (Released:2007-08-30)

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【目的】 豆類は廉価で保存性に優れ、やせた土地でも育ち、何よりもたんぱく質を多く含有することから、古い時代から世界の貴重な食料となってきた。そして世界のおのおのの土地で、それぞれの風土や気候、歴史、食文化にあった豆料理が育まれてきた。1昨年度の本大会での発表にさらに続けて調査をおこない、世界の豆料理の地域による特性を調べることを目的として研究をおこなった。【方法】 調査地域として豆の消費が多い世界の15の国または地域を選択した。それぞれの地域の、英語または日本語で記載された料理本計65册を取得して資料とし、その中から豆料理レシピをさがし877品をみいだした。それぞれのレシピについて、使用される豆の種類、調理法、主材料、副材料、調味法、スパイス等を調べ、エクセルに入力して比較検討し、地域による特性を調べた。【結果】 使用頻度の高い豆の種類は地域によって異なっており、東アジア圏の大豆、中近東のひよこ豆、ヨーロッパのいんげん豆やグリーンピース、南北アメリカ大陸のブラックビーンが特徴的だった。豆の形状は、世界的にはホール状で食べる場合が多いが、東アジア地域のみは豆をペースト状にする場合のほうが多くみられた。全体的には、豆を調理して煮物にして食することが多いが、東アジアの日本は汁もの、中国は炒めもの、朝鮮半島は御飯のものに使用することが多かった。さらに調味料やスパイスの使用も地域によって特徴があり、世界の豆食文化の多様性がみられた。

著者

吉田 真夫

出版者

山口県文書館

雑誌

山口県文書館研究紀要 (ISSN:02869047)

巻号頁・発行日

no.48, pp.115-122, 2021

著者

吉田 真夫

出版者

山口県文書館

雑誌

山口県文書館研究紀要 (ISSN:02869047)

巻号頁・発行日

no.48, pp.1-20, 2021

著者

廣居 伸蔵 吉田 真奈美

出版者

一般社団法人 日本薬剤疫学会

雑誌

薬剤疫学 (ISSN:13420445)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.41-47, 2018-05-31 (Released:2018-07-09)

参考文献数

10

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2016 年より一定の条件を満たす医薬品・医療機器について費用対効果評価が試行的に導入された.費用対効果評価に必要なデータのうち,患者数や治療実態,評価対象技術や比較対照の費用や有害事象の発現率,合併症の罹患率およびそれぞれの費用については,既存の大規模な医療データベースの利活用によって推定することが可能である.日本の医療経済・アウトカム研究において,主に使用されているデータベースは,レセプトデータベースと,病院のデータベースとに大別され,製薬企業の立場から利用しやすい代表的なデータベースとして,それぞれ,株式会社日本医療データセンターの健康保険組合データベース,メディカル・データ・ビジョン株式会社の DPC 診療データベースがある.各データベースには特色があるため,分析に用いたデータベースの限界が研究結果にどう影響しうるかについて考察することが肝要である.これらのデータベースの限界を克服しうるデータベースとして,レセプト情報・特定健診等情報データベース (NDB) や MID-NET が挙げられる.しかしながら,これらのデータベースであっても,現状ではデータの充足性や一般化可能性に課題がある.また,利用者や利用目的が厳格に制限されているため,製薬企業の立場からは,利用するうえでのハードルが非常に高い.今後は制度化される費用対効果評価の目的においても,これらのデータベースが広く利用可能となることが望まれる.製薬企業では,今後急速に整備が進んでいく医療データベースにキャッチアップして,必要ならば複数のデータベースを組み合わせて,より妥当性のある分析をしうるリテラシー,能力を有することが喫緊に望まれる.これらは製薬企業のみで完結しうるものではなく,アカデミアや外部ベンダーと協働して,日本の費用対効果評価を含む医療経済・アウトカム研究を担う人材のキャリアプランを確立していくことが必要である.

著者

遠藤 小太郎 吉田 真悟 中嶋 貴裕 行本 正雄 武田 邦彦

出版者

公益社団法人 日本金属学会

雑誌

日本金属学会誌 (ISSN:00214876)

巻号頁・発行日

vol.70, no.5, pp.420-426, 2006 (Released:2006-05-21)

参考文献数

30

被引用文献数

1 1

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The respective awareness of the Intergovernmental Panel on Climate Change (IPCC), the Japanese government, media and citizens about the change of sea level at some future date due to climate change was surveyed and analyzed. Three official reports from the IPCC, the white paper on the Quality of the Environment in Japan from the government, the articles in the Asahi Shimbun newspaper from about the past 20 years, and the questionnaires by the Japanese and local governments conducted towards citizens were used. The results of this investigation were that the IPCC concluded in their past three reports that the sea level was estimated to be lower because of ice in the polar regions due to climate change, the Japanese government did not describe this point clearly, the newspaper drew the opposite conclusion from the IPCC and the understanding of citizens was that the change in climate caused the sea level to rise. These differences were due to the lack of or misunderstanding of scientific knowledge such as Archimedes's Principle and the migration of fluid materials, and to the psychological trend of human beings. It is necessary for the government and media to clearly explain and announce these scientific facts in a modern society which maintains a close relationship to science.

著者

吉田 真二 山崎 喜比古

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.241-254, 2021-04-15 (Released:2021-04-23)

参考文献数

57

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目的 高齢者のQOL支援のため,健康かつ前向きに生きる力概念を包含した動態的なライフを生命・生活・人生の3つの次元で捉える主観的QOLを測定する尺度の開発を試み,その信頼性と妥当性を検討することである.方法 文献調査,慢性疾患患者へのインタビューを行い項目を作成し,3つの次元各々が1項目ずつの計3項目から成る主観的QOL尺度を完成させた.本尺度は,質問項目に参照期間を設け,誰にでもある生活や人生の浮き沈み双方の日数比をVisual Analogue Scale(VAS)による7件法で自己評価を行うものである.本調査では,病院の外来患者や,地域包括支援センターなどの紹介によりリクルートした70~84歳の在宅高齢者100人を対象に,他記式質問紙調査を行った.信頼性の検討は,Cronbach α(以下α),Item-Total(以下I-T)相関分析,項目削除時のα係数の算出により行った.内容妥当性の検討は,自由回答の内容分析に依った.構成概念妥当性の検討は,階層的重回帰分析を行い,抽出された主観的QOLの関連要因の意味内容を検討し,また先行研究との一致も確認した.結果 信頼性の分析では,α係数は0.898であり,I-T相関と項目削除時のα係数のいずれも基準値をクリアできており,一定の信頼性が確認できた.内容妥当性の検討では,3つの次元各々で抽出したカテゴリは共通性と固有性からなることがみてとれ,ともにQOLの各次元の概念の特徴を示しており,内容妥当性が概ね確認できた.構成概念妥当性の検討では,就労している者,役割や経済的にゆとりが有る者,利用中の介護サービスが1つの者よりも2つ以上の者,主観的健康管理能力やソーシャルネットワーク,Sense of Coherence(以下SOC)が高群の者は主観的QOLが有意に高かった.また,主観的QOLは,SOCの有意味感と経済的にゆとりが有ることとに有意な関連性がみられ,これらの結果は先行研究と一致しており,構成概念妥当性が確認できた.結論 本尺度の信頼性と妥当性が概ね確認でき,使用可能性が示された.

著者

吉田 真理子

出版者

武蔵大学経済学会

雑誌

武蔵大学論集 = The journal of Musashi University (ISSN:02871181)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.21-27, 2020-03

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経済学部70周年記念論文集論文