著者
田辺 直仁 豊嶋 英明 林 千治 和泉 徹 松本 一年 関 奈緒 渡部 裕 小玉 誠 相澤 義房
出版者
Japanese Heart Rhythm Society
雑誌
心電図 (ISSN:02851660)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.111-117, 2006-03-25 (Released:2010-09-09)
参考文献数
13

突然死を発症後24時間以内の急性死と定義した場合の発生率は, 年間人口10万対114 (愛知県, 全年齢) , 15歳以上の145 (新潟県, 15歳以上) との報告がある.また, これらを含む4調査では, 男性に多いこと, 年齢とともに発生頻度が高くなることなどの共通した特徴が認められる.40~59歳の発生率 (年間人口10万対) は男性が52~89, 女性17~29であり, 主要死因死亡率に比べても高く, この働き盛りの年代で年間約1.2~2万人が突然死していると推計される.新潟市・長岡市の調査では突然死の約20%に虚血性心疾患, 13%に他の心疾患の関与が疑われ, 死因が確定できない例も37%認められた.意識消失での発症が約40%あり, 自宅や職場など普段の生活の場での発症や, 安静時や睡眠時の発症が多かった.排尿・排便時の発症が約9%認められ, 排尿・排便が発症の誘因となった可能性がある.危険因子としては高血圧や高血圧性臓器障害, 喫煙が重要であり, 過去1週間のストレスや睡眠時間の減少も突然死と関連していた.平成16年の新潟県中越地震では被災後1週間に突然死が有意に増加しており, 強いストレスが突然死の誘因となることの有力な証拠と考えられる.
著者
和泉 徹彦 イズミ テツヒコ
雑誌
嘉悦大学研究論集 = KAETSU UNIVERSITY RESEARCH REVIEW
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.23-41, 2015-03-19

保育所の待機児童解消は、安倍政権における経済成長戦略の中で女性の活躍する社会づくりの前提とされ、いわば国策として全国市区町村が待機児童ゼロを目標とするように迫られている。特に都市部では、待機児童を解消するために保育所整備を精力的に進めているが、保育所の新設が周辺住民の潜在的な保育サービス需要を掘り起こしてしまい、定員は増えているのに待機児童が減らない状況が起こっている。今回、政令指定都市を対象に調査を実施し、待機児童、隠れ待機児童、保育所入所率などを確認した。調査からは、公表している待機児童から除外されている隠れ待機児童が多い実態が明らかになった。待機児童ゼロを宣言している政令指定都市のうち、新潟市は就学前児童に対する保育所入所児が過半数を超えており、潜在的需要を掘り尽くした結果であることが分かった。一方で、隠れ待機児童が多く保育サービス需要の存在を隠している自治体もあった。この調査結果を受けて、保育所整備を続けて待機児童や潜在的需要を解消するためにはどれくらいの財政支出が必要なのかを試算した。100人定員の保育所を新たに建設する場合、当初2年間に1億9千万円の補助金が投入され、3年目以降は毎年1億3千万円の運営費がかかり、待機児童は最大で40人解消できる。待機児童や潜在的需要に対してこの条件を各市に当てはめて試算している。
著者
和泉 徹
出版者
北里大学
雑誌
北里医学 (ISSN:03855449)
巻号頁・発行日
vol.26, no.5, pp.251-255, 1996-10-31
著者
和泉 徹彦
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.15-39, 2010-03-18

2009 年に世界で大流行した新型インフルエンザは豚インフルエンザ由来のH1N1 ウイルスであった。事後的に季節性インフルエンザと比較して毒性が高くなかったことが判明したものの、致死性の高い新型インフルエンザを想定して策定された即応計画に基づいた対応がとられた。即応計画は市民の生命安全と社会経済活動の継続を目的として策定されていた。時間の経過とともに社会経済活動に大きな影響を与える措置が見送られた。日本では当初、地域全体の集団感染防止を目的とした休校措置等がとられたが、その後は学校単位での学級閉鎖・学年閉鎖といった対応に改められた。イギリスではかかりつけ医(GP)制度があるため、抗インフルエンザ薬投与が有効な48 時間以内の受診が困難である。そのため、「国家新型インフルエンザサービス」を稼働させて医療機関の受診無く抗インフルエンザ薬を入手可能なルートが開設された。ワクチン接種開始は想定通り約6 ヶ月を要しており、それまでに非薬物的な手段での感染防止が重要である。つまり、新型インフルエンザが認知されてからワクチン接種まで感染のピークを遅らせるような対策が求められる。
著者
和泉 徹彦
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.19-34, 2011-10-26

大学改革の文脈に沿ったキャンパス内通貨を構想するとき、それは国民通貨に対して「弱いお金」である地域通貨と同類の目標設定や課題克服を迫られることになる。学生個人がコミュニケーション力やキャリア形成につながる能力開発を支援する役割が期待されるが、流通形態・手段の設計次第で何度も繰り返し使われる複数回流通が可能にもなるし、大学から学生への一方通行にもなる。大学における3つの先行事例を研究することで、その得失を明らかにする。嘉悦大学において正課活動及び正課外活動を支援するためのキャンパス内通貨を導入する試案を検討する。様々な条件を考慮した上で、学生証に内蔵されたICカードをカギとするサーバ型の流通手段が望ましい。地域通貨が死蔵・退蔵されるのでは導入する意味が失われてしまうので、複数回流通させ流通速度を高める設計が重要である。学生個人がポイントをためるだけではなく学生団体・プロジェクトに寄付して活動に参加する、さらには地域商店街とも連携してスケールを拡大していくという将来を描く。大学内では既に予算化されている学生アルバイトや報奨金制度、そして学友会予算等を組み替えることでキャンパス内通貨の原資は確保可能である。
著者
村田 晃 佐本 將彦 深田 久成 和泉 徹治 山口 義己 加藤 富民雄 近藤 道男
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
日本農芸化学会誌 (ISSN:00021407)
巻号頁・発行日
vol.58, no.7, pp.695-702, 1984
被引用文献数
1

2つの&epsilon;-アミノ基の間を-(CH<sub>2</sub>)<sub>n</sub>-で伸長した2官能性リジン誘導体のファージ不活化作用の機序を明らかにする一助として,トリデカンジオイル-リジンエチルエステル(11)のJ1ファージに対する不活化作用について研究し,次のことがわかった.<br>金属キレート剤,中性アミノ酸,リボース,デオキシリボース,リン酸塩,塩基,およびヌクレオシドは, 11によるファージ不活化にほとんど影響を及ぼさない.これに対して,金属イオン,塩基性アミノ酸,酸性アミノ酸およびヌクレオチドは,不活化を阻害する.ファージDNAおよび仔ウシ胸腺DNAは, 11と相互作用する.<br>これらのことから, 11の&epsilon;-アミノ基とDNAのリン酸基との相互作用が,ファージ不活化に関係していると考えられた.<br>このことは,アゼラオイル-リジンエチルエステル(7),ヘプタデカンジオイル-リジンエチルエステル(15),およびエイコサンジオイル-リジンエチルエステル(18)についても確かめられた.<br>なお,不活化ファージと活性ファージの間で,密度および形態に差異は認められなかった.
著者
和泉 徹彦 齋藤 香里 白石 憲一 卓 涓涓
出版者
生活経済学会
雑誌
生活経済学研究 (ISSN:13417347)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.65-80, 2016 (Released:2016-09-30)
参考文献数
19

Household microdata clarify the relationship of public pension and consumption expenditure, the relationship of income and long-term care services, the actual situation of poverty and the generation which prefer risk assets investment. Many of elderly households spent too much and/or their public pensions are too small. The single households tend to use long-term care services as it becomes low-income households. Indicator of poverty is the female household head, regardless of the elderly and the single parent. Risk assets investment of household of age 30-40 has been limited to housing investment. As for household of age 50 and over, Risk assets investment is active. Therefor the life-cycle investment hypothesis is confirmed.
著者
和泉 徹 小幡 裕明 阿部 暁
出版者
メジカルビュー社
巻号頁・発行日
pp.552-557, 2020-06-09

フレイルを伴う傘寿者(80歳以上の超高齢者)のための心不全リハビリの適応・実際・成果・意義について概説する。独歩リハビリは,地域包括ケア社会における心不全傘寿者の地域連携を図る有力な方策である。
著者
石川 尚子 庭野 慎一 今木 隆太 竹内 一郎 桐生 典郎 入江 渉 豊岡 照彦 栗原 克由 相馬 一亥 和泉 徹
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.43, no.SUPPL.2, pp.S2_97-S2_104, 2011 (Released:2012-12-05)
参考文献数
11

背景と目的: わが国では, 年間10万人を超える院外心肺停止(cardiopulmonary arrest; CPA)患者が報告されているが, その救命率は6.3%程度といまだに低い. CPA症例の救命率を規定する因子を検討するため, 当院における院外CPA患者データを解析し予後予測因子を検討した.方法: 対象は2009年1月1日から2010年6月30日の間に当院3次救命救急センターへ搬送された18歳以上の内因性CPA患者. 1カ月後の予後で生存群, および死亡群の2群に分類し, 虚脱から病着までの経過(プレホスピタル因子)および病着後の所見(インホスピタル因子)を両群間で比較検討した.結果: 観察期間中に789症例のCPA患者が搬送され, 外因死を除く連続581症例(平均年齢71±1歳, 男: 女 352人: 229人)について検討を行った. 各評価項目を多変量解析した結果, 以下の8つの項目が独立予後予測因子として統計学的に有意であった. (1)目撃あり(オッズ比12.8, 95%信頼区間1.6-185.0), (2)バイスタンダーCPR(cardiopulmonary resuscitation)あり(オッズ比10.9, 95%CI 1.9-107.6), (3)初回心電図が脈なし心室頻拍/心室細動(ventricular tachycardia; VT/ventricular fibrillation; VF) (オッズ比12.6, 95%信頼区間2.3-86.0), (4)病着前自己心拍再開あり(オッズ比60.6, 95%信頼区間7.8-524.0), (5)心原性CPA(オッズ比 17.5, 95%信頼区間4.4-119.4), (6)血中pH≥7.0(オッズ比14.5, 95%信頼区間5.1-49.3), (7)血中K+≤5.0mEq/L(オッズ比36.0, 95%信頼区間9.6-235.3), (8)血中CRP≤0.5mg/dL(オッズ比6.6, 95%信頼区間1.9-31.5). これらの8因子を各1点ずつで加算したものを予後予測スコアと定義すると, 生存のためには5点以上を要し, さらに6点以上のスコアは神経学的に良好な予後を得るための優れた指標となった(感度92.3%, 特異度88.8%).結語: 予後予測スコアは, 院外内因性CPA患者の予後予測に有用であり, 救命率向上に役立つ可能性が示唆された.
著者
増田 卓 佐藤 清貴 和泉 徹
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.21-34, 1998-01-15 (Released:2013-05-24)
参考文献数
45

破裂脳動脈瘤によるくも膜下出血では,急死例を含むさまざまな心肺合併症が出現する.我々は,くも膜下出血の715例を対象に,その臨床像から心肺合併症の成因について検討した.くも膜下出血急性期の9.4%(67例/715例)に一過性の左室壁運動異常が出現し,同時に機械的心筋不全と心筋壊死を認めた.このような症例では,左室壁運動異常のない症例と比較して血漿カテコールアミン濃度が高値であることから,この一過性の心筋収縮異常,カテコールアミンのバースト状過剰放出によってパニックに陥った心筋の状態と考え,"驚愕心筋(panicmyocardium)"と名づけて理解しようと試みた.次に,くも膜下出血の不整脈を,心室性不整脈とその他の不整脈に分けて比較すると,心室頻拍や心室細動などの重症不整脈を有する症例では,血漿カテコールアミン濃度が高値を示し,血清CK-MB,ミオシン軽鎖,トロポニンT濃度も上昇していた.これは,くも膜下出血に合併する致死的不整脈がカテコールアミンの心筋障害によって生じることを示している.さらに,くも膜下出血発症直後の交感神経系活動と心筋障害との関係を明確にするため,新しいくも膜下出血の実験動物モデルを考案した.この実験モデルでは,くも膜下出血発症直後に交感神経系活動と心機能は一時的に亢進した後,心機能低下が出現した.また,血清CK-MBは,くも膜下出血発症後から上昇を続け,実験期間を通じて高値であった.以上から,くも膜下出血急性期には,交感神経系活動の一過性過剰亢進から心筋障害が出現し,心筋がパニックに陥った状態と思われる.
著者
和泉 徹彦 イズミ テツヒコ Tetsuhiko Izumi
雑誌
嘉悦大学研究論集
巻号頁・発行日
vol.52, no.2, pp.15-39, 2010-03-18

2009 年に世界で大流行した新型インフルエンザは豚インフルエンザ由来のH1N1 ウイルスであった。事後的に季節性インフルエンザと比較して毒性が高くなかったことが判明したものの、致死性の高い新型インフルエンザを想定して策定された即応計画に基づいた対応がとられた。即応計画は市民の生命安全と社会経済活動の継続を目的として策定されていた。時間の経過とともに社会経済活動に大きな影響を与える措置が見送られた。日本では当初、地域全体の集団感染防止を目的とした休校措置等がとられたが、その後は学校単位での学級閉鎖・学年閉鎖といった対応に改められた。イギリスではかかりつけ医(GP)制度があるため、抗インフルエンザ薬投与が有効な48 時間以内の受診が困難である。そのため、「国家新型インフルエンザサービス」を稼働させて医療機関の受診無く抗インフルエンザ薬を入手可能なルートが開設された。ワクチン接種開始は想定通り約6 ヶ月を要しており、それまでに非薬物的な手段での感染防止が重要である。つまり、新型インフルエンザが認知されてからワクチン接種まで感染のピークを遅らせるような対策が求められる。
著者
和泉 徹彦 イズミ テツヒコ Tetsuhiko Izumi
雑誌
嘉悦大学研究論集
巻号頁・発行日
vol.54, no.1, pp.19-34, 2011-10-26

大学改革の文脈に沿ったキャンパス内通貨を構想するとき、それは国民通貨に対して「弱いお金」である地域通貨と同類の目標設定や課題克服を迫られることになる。学生個人がコミュニケーション力やキャリア形成につながる能力開発を支援する役割が期待されるが、流通形態・手段の設計次第で何度も繰り返し使われる複数回流通が可能にもなるし、大学から学生への一方通行にもなる。大学における3つの先行事例を研究することで、その得失を明らかにする。嘉悦大学において正課活動及び正課外活動を支援するためのキャンパス内通貨を導入する試案を検討する。様々な条件を考慮した上で、学生証に内蔵されたICカードをカギとするサーバ型の流通手段が望ましい。地域通貨が死蔵・退蔵されるのでは導入する意味が失われてしまうので、複数回流通させ流通速度を高める設計が重要である。学生個人がポイントをためるだけではなく学生団体・プロジェクトに寄付して活動に参加する、さらには地域商店街とも連携してスケールを拡大していくという将来を描く。大学内では既に予算化されている学生アルバイトや報奨金制度、そして学友会予算等を組み替えることでキャンパス内通貨の原資は確保可能である。
著者
"遠山 緑生 白鳥 成彦 大久保 成 木幡 敬史 和泉 徹彦 田尻 慎太郎" "トオヤマ ノリオ シラトリ ナルヒコ オオクボ ナル コワタ タカシ イズミ テツヒコ タジリ シンタロウ" Norio "Toyama Naruhiko Shiratori Naru Okubo Takashi Kowata Tetsuhiko Izumi Shintaro" Tajiri
雑誌
嘉悦大学研究論集
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.67-88, 2012-03-20

嘉悦大学では、デジタルネイティブ世代へのICT リテラシー教育内容を再検討し、2010 年度からの新カリキュラムの主要科目としてICT スキルズ・ICT ツールズ・ICT メディア・ICTコモンズの4 科目を開講した。この4 科目は「デジタルネイティブ世代を意識した、コンピュータ<で>教えるICT 教育」をコンセプトとする。4 科目全体の目標は、いわゆる初年次教育の一環として、PC やネットの利用をきっかけとしつつ、広く知的生産において必要とされるリテラシーの育成と、知的生産を通じたコミュニケーションの経験を積んでもらうことにある。ICT を活用した情報の<入力-編集-出力>という一連のプロセスを標準形とし、これを4 科目それぞれの特色を持つ様々な形のプロジェクト課題として実践する。本論文ではこれらの科目に関して、その概要と目標を述べるとともに、現在の科目編成に至る過程で行われた議論をまとめ、紹介する。
著者
今木 隆太 庭野 慎一 佐々木 紗栄 弓削 大 脇坂 裕子 平澤 正次 佐藤 大輔 佐々木 毅 森口 昌彦 和泉 徹
出版者
公益財団法人 日本心臓財団
雑誌
心臓 (ISSN:05864488)
巻号頁・発行日
vol.37, no.Supplement3, pp.142-146, 2005-07-30 (Released:2013-05-24)
参考文献数
10

【目的】心室細動(VF)自然発作既往のない無症候性ブルガダ型心電図症例において,VF誘発性と他の臨床データを有症候性症例と比較し,その臨床的意義を検討した.【方法】対象は心電図で特徴的なST上昇を認め,当科で電気生理学的検査(EPS)を施行した36症例.うち有症候例(VF自然発作群)5例,VF誘発例(VF誘発群)15例,VF非誘発例(VF非誘発群)16例.【結果】観察期間中4例でVF出現を認めた(VF自然発作群2例,VF誘発群2例).各群の失神歴(%)はVF自然発作群:VF誘発群:VF非誘発群=100:13:25(P<0.05),突然死家族歴(%)は40:13:19(NS)であった.ピルジカイニド負荷時のcoved型ST上昇頻度(%)は100:93:63(NS),冠動脈攣縮陽性率(%)は50:64:25(NS),MIBG分布異常(%)は75:40:20(NS)と,VF自然発作群,VF誘発群に多い傾向のみ認めた.【結語】無症候例の経過観察中,VF誘発群でVF自然発作を認めた.高リスク例の指標は明らかでなかったが,冠動脈攣縮誘発率やMIBG分布異常などの重要性が示唆された.
著者
遠山 緑生 白鳥 成彦 大久保 成 木幡 敬史 和泉 徹彦 田尻 慎太郎
出版者
嘉悦大学
雑誌
嘉悦大学研究論集 (ISSN:02883376)
巻号頁・発行日
vol.54, no.2, pp.67-88, 2012-03-20

嘉悦大学では、デジタルネイティブ世代へのICT リテラシー教育内容を再検討し、2010 年度からの新カリキュラムの主要科目としてICT スキルズ・ICT ツールズ・ICT メディア・ICTコモンズの4 科目を開講した。この4 科目は「デジタルネイティブ世代を意識した、コンピュータ<で>教えるICT 教育」をコンセプトとする。4 科目全体の目標は、いわゆる初年次教育の一環として、PC やネットの利用をきっかけとしつつ、広く知的生産において必要とされるリテラシーの育成と、知的生産を通じたコミュニケーションの経験を積んでもらうことにある。ICT を活用した情報の<入力-編集-出力>という一連のプロセスを標準形とし、これを4 科目それぞれの特色を持つ様々な形のプロジェクト課題として実践する。本論文ではこれらの科目に関して、その概要と目標を述べるとともに、現在の科目編成に至る過程で行われた議論をまとめ、紹介する。