著者
大場 みち子 山口 琢 高橋 慈子 小林 龍生
雑誌
情報教育シンポジウム2016論文集
巻号頁・発行日
vol.2016, pp.67-73, 2016-08-15

大学ではレポート作成や卒業論文,学会発表原稿などで学習や研究成果を効果的にアウトプットする.これらの文章を効果的なものにするためには,論理的な文章作成力が求められている.我々は編集操作を記録する文章作成ツールを開発し,本ツールを用いたライティングプロセスに関する研究を実施している.本論文ではこの文章作成ツールを利用して、編集操作とアウトプット文章の評価との関係を分析した結果を報告する.論理的文章の修正前後の評価改善度と編集操作(修正操作)との関係性の傾向を予備実験の結果に基づいて説明する.
著者
大場 みち子 伊藤 恵 下郡 啓夫
雑誌
研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)
巻号頁・発行日
vol.2015-IFAT-118, no.2, pp.1-4, 2015-03-23

我々は数学思考力を研くことでプログラミング力が向上できるとの着想から,プログラミングの思考過程の構造と数学の問題解決過程に相関があるとの仮説を立て,プログラミング力向上のための数学学習材の開発を目指している.また,数学学習教材の開発によりプログラミング力向上を目指すだけでなく,論理的文章作成力も同時に養成できると考えた.このためには,プログラミング思考過程での 「論理的思考力」 と 「論理的文章力作成」 に必要な 「論理的思考力」 の類似性を調べる必要がある.つぎに,類似性がある場合,この類似性と数学学習を行うことで転移される 「論理的思考力」 との相関を調べる必要がある.そこで,本稿ではプログラミング力と論理的文章作成力との類似性を分析する.両者の類似性を評価するために,初年次プログラミング教育科目の成績とレポート課題による論理的文章作成力との相関を分析し,プログラミング力と論理的思考力の関係を明らかにする.
著者
大場 みち子 遠城 秀和 村垣委久夫 松山 憲和 葛坂 将人
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告デジタルドキュメント(DD) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2004, no.79, pp.41-47, 2004-07-30
被引用文献数
5

旅行業界では,旅行業者,交通機関,宿泊施設などの間で行われる各種取引情報について電子化し共通化を図ることが望まれており,日本旅行業協会とXMLコンソーシアムでは旅行業界電子商取引向けXML,TravelXMLの標準化を進めている。今回,XMLコンソーシアムではこのTravelXMLとWebサービス技術を利用した旅行パッケージ商品に関する企業間電子商取引システムの新たなビジネスモデルを考察し,その実証実験を実施した.本報告では,今回の実証実験により得られた新たなモデルの有効性を示す.In the travel industry, a computerized standardization of the information exchanged between travel agents, transportation systems, and accommodation facilities, etc. is desired consequently the standardization of the XML formats for the travel industry electronic commerce, TravelXML, is currently underway continued developing by the Japan Association of Travel Agents and the XML consortium. And this time, a new business model for travel industry was proposed and experimented by the XML consortium, using TravelXML and Web Services. In this paper, we show the effect of the new model obtained by our experiment.
著者
浜口 弘志 原口 拓也 桐越 信一 大場 みち子
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
情報処理学会研究報告情報システムと社会環境(IS) (ISSN:09196072)
巻号頁・発行日
vol.2005, no.86, pp.1-8, 2005-08-25
被引用文献数
3

情報システムを効率良く開発するためには、モデリングを利用して組織全体のビジネスプロセスやデータ、情報システムの関係構造をEA(Enterprise Architecture)の体系に合わせて整理し、業務モデルからアプリケーションモデルへの連携を実現する開発方法論の策定が必要である。この連携を実現させるためには、モデル変換の定義であるマッピングルールを確立しなければならない。我々のプロジェクトでは、Javaアプリケーションの開発において、国際標準化団体OMG(Object Management Group)の推し進める参照アーキテクチャMDA(Model Driven Architecture)とUML(Unified Modeling Language)をベースとし、業務分析の段階からコンポーネントを意識した分析モデルを作成した。さらに、その結果を設計・実装モデルにマッピングしてJavaソースコードを生成する開発スタイルを採用した。本論文では分析モデルの作成から設計・実装モデルに変換するまでの実例について報告する。In order to develop an information system efficiently, it is necessary to arrange a structure of the business process, data, and the information system of the entire organization to the system of EA(Enterprise Architecture) by using modeling to develop the information system efficiently, and to settle on the development methodology that achieves cooperation from the business model to the application model. It is necessary to establish the mapping rule that is the definition of conversion. In our project of Java application, the analysis model that is considered the components from the stage of the business analysis was made, based on reference architecture MDA(Model Driven Architecture) that international standardization group OMG(Object Management Group) promoted and UML(Unified Modeling Language). In addition, the development style that the result is converted to the design and the implementation model and generated the Java source code was adopted. It reports an example of development from creating analysis model to converting it to the design and the implementation model.
著者
奥野 拓 大場 みち子 山口 琢
出版者
一般社団法人 人工知能学会
巻号頁・発行日
pp.1G2OS08a1, 2015 (Released:2018-07-30)

Linked Open Data(LOD)技術を利用して、地域の情報化を推進する、公立はこだて未来大学の取り組みを紹介する。取組の場は講義、学部・大学院での研究やProject/Problem Based Learning (PBL)形式の演習であり、対象分野は観光、地域の歴史や防災である。地域と連携した研究やPBLの活動内容と開発したアプリなどの成果について報告する。
著者
大場 みち子 伊藤 恵 下郡 啓夫
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告情報基礎とアクセス技術(IFAT)
巻号頁・発行日
vol.2015, no.2, pp.1-4, 2015-03-23

我々は数学思考力を研くことでプログラミング力が向上できるとの着想から,プログラミングの思考過程の構造と数学の問題解決過程に相関があるとの仮説を立て,プログラミング力向上のための数学学習材の開発を目指している.また,数学学習教材の開発によりプログラミング力向上を目指すだけでなく,論理的文章作成力も同時に養成できると考えた.このためには,プログラミング思考過程での 「論理的思考力」 と 「論理的文章力作成」 に必要な 「論理的思考力」 の類似性を調べる必要がある.つぎに,類似性がある場合,この類似性と数学学習を行うことで転移される 「論理的思考力」 との相関を調べる必要がある.そこで,本稿ではプログラミング力と論理的文章作成力との類似性を分析する.両者の類似性を評価するために,初年次プログラミング教育科目の成績とレポート課題による論理的文章作成力との相関を分析し,プログラミング力と論理的思考力の関係を明らかにする.We had a idea of a programming force can be improved by brushing the math thinking. I hypothesized that there is a correlation structure and mathematical problem solving process of programming of thought process. It is aimed at the development of mathematics learning material for programming force improvement. In addition, we not only aim to programming force enhanced by the development of mathematics learning materials, logical Writing force also I thought to be able to request at the same time. In this paper, we consider the commonality of the programming power and logical Writing force. To confirm the relationship between the two, to analyze the correlation between logical Writing force by results and reporting issues programming exercise courses. We evaluate them in the experiment.
著者
大場 みち子 伊藤 恵 下郡 啓夫 薦田 憲久
雑誌
情報処理学会論文誌教育とコンピュータ(TCE) (ISSN:21884234)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.8-15, 2018-02-20

我々は,プログラミングの思考過程,文章を論理的に構成する思考過程および数学の問題解決の思考過程が,相互に関係していると仮説を立てている.そこで,プログラミングスキルや文章を論理的に構成するスキルの両方を向上させるような,数学教材を開発できると考えて研究を進めている.本稿では,プログラミングスキルと論理的な文章を作成するスキルとの関係性を,それぞれのスキルのアウトプットに焦点を当てて論じる.プログラミング力判定の指標としての大学初年次プログラミング教育科目の成績評価点および期末試験の素点を利用し,レポート課題に対する「論理力」と「言語能力」それぞれの評価点合計との相関を分析した.大学生85人を対象に評価した結果,プログラミング力と論理的な文章作成力のうち「論理力」との間で強い相関が認められた.一方,プログラミング力と「言語能力」の間には部分的に弱い相関が認められた.
著者
木塚 あゆみ 伊藤 恵 大場 みち子
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE)
巻号頁・発行日
vol.2015-CE-129, no.19, pp.1-7, 2015-03-14

高度 ICT 人材育成のために行った一連の大学カリキュラムを改善するために,2 つの方法で学びの把握を行った.講義ごとに実施した授業評価アンケート,カリキュラムの最終日に行った振り返りの2つである.振り返りでは時系列に沿って学びを可視化するために Experience Map を用いた.本研究では,これら 2 つの評価手法の特徴を探るためにテキストマイニングを行った.その結果から,次年度のカリキュラム改善に活かす方法を探る.
著者
大場 みち子 山口 琢 伊藤 恵 奥野 拓
出版者
一般社団法人情報処理学会
雑誌
研究報告コンピュータと教育(CE)
巻号頁・発行日
vol.2014, no.6, pp.1-4, 2014-05-31

実践的な ICT 人材育成の場として,システム開発 PBL (Project Based Learning) を採用する高等教育機関が増えている.PBL は調査・提案から始まるため,進捗に従って必要な技術・スキルが判明してくるという特徴がある.学生は,これらに自ら気づいて学習することが期待されている.そこで,PBL の現実感を維持して,学生の自主性を促しつつも,技術の習得状況を体系的に把握して,最終的には必要な技術を身につけさせる仕組みの構築を研究目標としている.本論文では,この仕組みとして,(1) プロジェクトの進捗に従って明らかになる知識やスキルを講義などと関連づけ体系的にチームで共有する情報システムと,(2) 企業における OJT (On-the-Job Training) を参考に TA や先輩が後輩を指導する体制と,(3)PBL での役割を全員で体験学習するなど,講義・PBL 間の相互交流の仕組み,で構成する実践型 ICT 教育システムを提案する.As a place of ICT human resource development practical, higher education institutions to adopt (Project Based Learning) system development PBL is increasing. In order to begin the survey and proposals, there is a feature necessary technical skills that come been found in accordance with the progress PBL. The students, learning noticing themselves they are expected. Therefore, as a research goal to build a mechanism for maintaining the reality of PBL, even while encouraging the autonomy of the student, understand systematically the learning state of the art, makes wearing the technology necessary in the end have. In this paper, as this mechanism, and information systems to share in the team systematically in conjunction with other lectures and the knowledge and skills required by (1) PBL, OJT (2) Corporate (On-the-Job Training) seniors and the TA and led system juniors to reference, such as hands-on learning at all a role in (3) PBL, and the hands-on ICT education system to be configured in the mechanism, the interaction between the PBL and lecture proposed.
著者
奥野 拓 伊藤 恵 大場 みち子
出版者
公立はこだて未来大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

ソフトウェア開発においては多くのドキュメントが作成される.しかし,ワードプロセッサ等で作成した場合,トレーサビリティの低下,メンテナンスコストの増大という問題が発生する.この問題を技術文書向けの XML 標準である DITA を導入することにより解決している.ソフトウェアドキュメントを DITA の構成要素であるトピックとして記述するために, 標準的なソフトウェアドキュメントの構造化モデルを作成し, トピック粒度の検討を行った.また,意味的な関連性によりトピックを検索する手法を構築し,DITA に基づいた統合ソフトウェアドキュメンテーション環境を汎用ウェブ CMSを拡張して構築した.
著者
山口 琢 小林 龍生 大場 みち子
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. OIS, オフィスインフォメーションシステム (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.108, no.156, pp.51-54, 2008-07-17

個人が、ブログの記事などの定性的で主観的な文章を書くことを支援したり、そのような情報を整理して利用することを支援するシステムを、時間情報を例に検討して試作している。記事の投稿時刻など物理的で客観的な時間情報に比べて、記事本文中に書かれるこのような時間記述を、ITは支援してこなかった。このような時間情報を処理するシステムは、矛盾やあいまいさを排除せず、物理時間への対応付けを要求しないものであろう。