著者

葭原 明弘 安藤 雄一 池田 恵 小林 清吾 小黒 章 石上 和男 永瀬 吉彦 澤村 恵美子 瀧口 徹

出版者

有限責任中間法人日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.339-345, 1996-07-30

被引用文献数

24

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1984年より行政事業として成人歯科健診事業を実施してきた地区において,成人歯科健診事業の受診経験が喪失歯数およびう蝕処置状況に及ぼす影響について調査した。調査対象者数は,1994年の歯科健診事業受診者1,311人である。1993年以前に実施された歯科健診事業を1回でも受診したことのある者を「過去受診群」(309人),1994年の歯科健診初診者を「過去未受診群」(1,002人)とした。1994年における「過去受診群」と「過去未受診群」との横断分析のみならず「過去受診群」におけるベースラインデータと1994年との縦断分析も加えて評価を行った。その結果,一人平均喪失歯数については歯科健診事業の受診経験による改善傾向は認められなかった。う蝕処置完了者率については,歯科健診事業受診経験者に経年的な向上を認めた。しかし,これは歯科健診事業の受診によることよりも日常的に歯科医院を受診し易くなったという社会的要因に負うものが大きいと推察された。したがって,成人歯科保健事業については,今後歯科保健教育および適切な事後の予防管理を主体とする方向に可能性を見いだすべきであると考えた。

著者

川崎 浩二 飯島 洋一 高木 興氏 小林 清吾

出版者

一般社団法人 日本口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.41, no.5, pp.676-683, 1991-10-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

15

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The progression rate of newly occurred pit and fissure incipient caries of first molars was investigated every 6 months for 24 months. The subjects were 93 1st and 2nd grade elementary school children who did not perform school-based fluoride mouthrinsing. The progression rate after 12 months was approximately 60%, and the non-progression rate was approximately 40%. Cumulative progression rates after 12 months were approximately 60% for the 1st grade, and 40% for the 2nd grade, and the same rates after 24 months were 70% for the 1st grade, and 60% for the 2nd grade. These data were compared with our previous data derived from the same grade of elementary school children who performed school-based fluoride mouthrinsing. There was no statistical difference in the progression of incipient caries between these two schools. This lack of difference may be explained in terms of the complicated form of pits and fissures, or it may be that the fluoride mouthrinsing period was too short to be effective against caries progression.

著者

小林清親 編

出版者

清水成造

巻号頁・発行日

1897

著者

小林 清香

出版者

一般社団法人 日本総合病院精神医学会

雑誌

総合病院精神医学 (ISSN:09155872)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4, pp.332-339, 2016-10-15 (Released:2022-11-05)

参考文献数

11

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多職種が関与するコンサルテーション・リエゾン活動における心理職の役割や機能,実際の活動のためのポイントを整理した。心理職によるコンサルテーションは精神科医との連携を図り,精神医学的・心理学的アセスメントに基づいて行われる。臨床心理職は患者に対する心理療法のほか,コンサルティに対する助言や,医療者−患者・家族間,医療者間の関係調整も行う。コンサルテーションにおいて不可欠であるコンサルティとの協働体制を構築するうえで有用と考えられる,段階的ケア・モデルをはじめとするいくつかのモデルについて触れた。また,心理職による,認知行動モデルを用いたコンサルテーションの実際を紹介した。

著者

小林 清治

巻号頁・発行日

no.25, 1972

著者

小林清治校注

出版者

人物往来社

巻号頁・発行日

1967

著者

小林 清典

出版者

日本大腸肛門病学会

雑誌

日本大腸肛門病学会雑誌 (ISSN:00471801)

巻号頁・発行日

vol.73, no.10, pp.442-451, 2020 (Released:2020-11-27)

参考文献数

24

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本邦では大腸Neuroendocrine tumor(NET)の病変部位は直腸に多く直腸下部に好発する.50歳台に多く,性別は男性優位である.大腸NETに特徴的な自覚症状はない.直腸NETは10mm以下の小病変で,粘膜下腫瘍様を呈し無茎性隆起の場合が多い.内視鏡所見では,腫瘍は黄色調で,表面血管の拡張を伴う場合が多い.超音波内視鏡では,内部が低~等エコーで境界明瞭な腫瘤像として描出され,深達度診断に有用である.直腸NETは,肉眼型や腫瘍径が深達度やリンパ節などへの転移の危険性と密接に関係しており,亜有茎性の肉眼型や中心陥凹,腫瘍径が10mm以上の場合は,固有筋層以深への浸潤や転移の危険性が高まる.直腸NETは単発が多いが,多発する場合もあり注意が必要である.予後については,直腸NETより結腸NETのほうが不良との報告があるが,今後多数例での検証が必要であると考える.

著者

金 吉男 小林 清治

出版者

国立大学法人 大阪大学グローバルイニシアティブ機構

雑誌

アジア太平洋論叢 (ISSN:13466224)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.9-24, 2022 (Released:2022-03-26)

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Two anti-incineration movements that happened in the Peoples’ Republic of China have two different characteristics. The K city conflict is aggressive, and the G city movement is peaceful. Nonetheless, both in the two movements, recognitional justice, procedural justice, and distributional justice were broken. One dimension break leads to another and finally forms a chain of environmental injustice. Few of the former studies analyze environmental injustice from structural injustice theory, and this paper attempts to clarify the causes of environmental injustice in China from this perspective. This paper argues that the current waste policy of local governments in China is a choice made based on several objective constraints, such as the actual status of waste disposal and the policy from the central government. Incineration priority policy and incineration for 100% disposal policy have made local government consider a benefit-oriented position, building large-scale incineration complex. This position enhances local government reproducing the unfair structure between the beneficial sphere and costly sphere and finally causes an unintended chain of environmental injustice.

著者

清田 義和 佐久間 汐子 岸 洋志 須藤 明子 小林 清吾 宮崎 秀夫

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.307-312, 1997-07-30 (Released:2017-10-20)

参考文献数

19

被引用文献数

12

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本研究の目的は,フッ化物ゲルを歯ブラシを用いて塗布する方法による乳歯う蝕予防プログラムの効果を評価することである。う蝕がない1歳6ヵ月児892名を対象とし,希望により3歳まで6ヵ月間隔で受けたフッ化物ゲル歯面塗布の回数によってグループ分けし,3歳6ヵ月の時点でう蝕の発生数を比較した。その結果,定期的に4回の塗布を受けた群のう蝕発生数が最も少なく,全く受けなかった群に比較して平均う蝕発生(dmfs)数で47.5%の有意な差が認められた。本法で有意なう蝕予防効果を得るために,少なくとも年2回の定期的,継続的なフッ化物歯面塗布の実施が必要であることが示唆された。

著者

小林 清治

出版者

東北大学

巻号頁・発行日

1972

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博士論文

著者

小林 清治

出版者

東北史学会

雑誌

歴史 (ISSN:03869172)

巻号頁・発行日

no.27, pp.60-63, 1964-02

著者

筒井 昭仁 瀧口 徹 斎藤 慎一 田村 卓也 八木 稔 安藤 雄一 岸 洋志 小林 秀人 矢野 正敏 葭原 明弘 渡辺 雄三 小林 清吾 佐久間 汐子 野上 成樹 小泉 信雄 中村 宗達 渡辺 猛 堀井 欣一 境 脩

出版者

Japanese Society for Oral Health

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.329-341, 1994-07-30 (Released:2010-10-27)

参考文献数

35

被引用文献数

4

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著者らは, 日本における飲料水中フッ素濃度とエナメル斑の発現状況の関係を明らかにすることを目的に, 1978年以来, 東北, 関東, 甲信越地方で飲料水中フッ素濃度の測定を継続的に行ってきた。その結果, フッ素濃度の変動が少なかった7つの天然フッ素地域を確認した。水道給水系は26あり, フッ素濃度は0から1.4ppmの範囲に分布していた。フッ素濃度を確認してきた地域に生まれ, 当該の水道水を利用して育った小学5, 6年生1,081名を対象に, 1987年歯牙フッ素症検診を行った。歯牙フッ素症の分類にはDeanの基準を使用した。また, 非フッ素性白斑についてもDean基準の白濁部面積算定基準を準用して分類した。確認された歯牙フッ素症はいずれもmild以下の軽度のものであり, very mild以上のフッ素症歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間に有意な正の相関関係 (r=0.485, p<0.05) が認められた。また, 非フッ素性白斑歯所有者率と飲料水中フッ素濃度との間には有意な負の相関関係 (r=-0.429, p<0.05) が認められた。全エナメル斑発現状況と飲料水中フッ素濃度の間には特別な傾向は認められなかった (r=-0.129, ns)。CFIは0.04から0.30であり公衆衛生上問題のない地域と判定された。この度の研究結果は, わが国の歯牙フッ素症に関する疫学研究において不足しているとされていたデータ部分を補うものであり, わが国の至適フッ素濃度研究に寄与するものであると考察した。

著者

小林清親 編

出版者

清水成造

巻号頁・発行日

1897

著者

小林 清市

出版者

山口大学教育学部

雑誌

山口大学教育学部研究論叢 第1部 人文科学・社会科学 (ISSN:02860589)

巻号頁・発行日

no.45, pp.17-26, 1995-12

著者

小林清親 画

出版者

松木平吉

巻号頁・発行日

1880

著者

小林 清周

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

no.1154, pp.61-62, 1979-08

著者

小林 清周

出版者

日本建築学会

雑誌

建築雑誌 (ISSN:00038555)

巻号頁・発行日

vol.94, no.1154, pp.p61-62, 1979-08

著者

後藤田 宏也 笹井 啓史 妻鹿 純一 福本 雅彦 小林 清吾 山本 浩嗣 和田 守康

雑誌

日本歯科医学教育学会雑誌 = Journal of Japanese Association for Dental Education (ISSN:09145133)

巻号頁・発行日

vol.21, no.3, pp.337-342, 2005-12-20

参考文献数

13

被引用文献数

1

著者

真生楼小林清親

出版者

小林鉄次郎

雑誌

武蔵百景

巻号頁・発行日

1884

著者

相田 潤 田浦 勝彦 荒川 浩久 小林 清吾 飯島 洋一 磯崎 篤則 井下 英二 八木 稔 眞木 吉信

出版者

一般社団法人 口腔衛生学会

雑誌

口腔衛生学会雑誌 (ISSN:00232831)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.362-369, 2015-07-30 (Released:2018-04-13)

参考文献数

13

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歯科医師法では公衆衛生の向上および増進が明記されており,予防歯科学・口腔衛生学は歯科分野で公衆衛生教育の中心を担う.またう蝕は減少しているが,現在でも有病率や健康格差が大きく公衆衛生的対応が求められ,近年の政策や条例にフッ化物応用が明記されつつある.根面う蝕対策としてフッ化物塗布が保険収載されるなど利用が広がる一方で非科学的な反対論も存在するため,適切な知識を有する歯科医師の養成が求められる.そこで各大学の予防歯科学・口腔衛生学,フッ化物に関する教育の実態を把握するために,日本口腔衛生学会フッ化物応用委員会は,1998年に引き続き2011年9月に全国の29歯科大学・歯学部を対象に質問票調査を行った.結果,予防歯科学・口腔衛生学の教育時間の大学間の最大差は,講義で8,340分,基礎実習で2,580分,臨床実習で5,400分となっていた.フッ化物に関する教育の時間も大学間によって講義で最大540分,基礎実習で280分,臨床実習は510分の差異があり臨床実習は実施していない大学も存在した.さらに1998年調査と比較して,教育時間や実習実施大学が減少しており,特に予防歯科学・口腔衛生学の臨床実習は1,319分も減少していた.また非科学的なフッ化物への反対論への対応など実践的な教育を行っている大学は少なかった.予防歯科学・口腔衛生学およびフッ化物応用に関する講義や実習の減少が認められたことから,これらの時間および内容の拡充が望まれる.