著者
久保田 雅史 山村 修 神澤 朋子 五十嵐 千秋 松尾 英明 成瀬 廣亮 嶋田 誠一郎 加藤 龍 横井 浩史 内田 研造 馬場 久敏
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.13-20, 2014-02-20 (Released:2017-06-28)

【目的】本研究の目的は,急性期脳梗塞患者に対する歩行中の機能的電気刺激(functional electrical Stimulation:FES)が運動学的・運動力学的歩行パラメータおよび内側感覚運動皮質(medial sensorimotor cortices:mSMC)のヘモグロビン濃度に及ぼす即時的影響を検証することである。【方法】対象は発症後14日以内の脳梗塞患者8名とし,FESは遊脚期に前脛骨筋を,立脚後期に腓腹筋を刺激した。歩行パターンの変化は三次元動作解析システムを用い,mSMCのヘモグロビン濃度変化は近赤外線分光法を用いて計測した。【結果】FES実施前と比較してFES実施中に,歩行速度や,麻痺側立脚期の股関節屈曲モーメント,膝関節伸展モーメントおよび足関節底屈モーメントが有意に上昇し,FES終了後にも持続した。また,FES実施中の非損傷側mSMCの酸素化ヘモグロビン濃度は,FES非実施時と比較して加速期・定速期とも有意に低下していた。【結論】FESは麻痺側立脚期の支持性向上や麻痺側立脚後期のroll-off機能向上といった歩行パターンを変化させ,さらに非損傷側mSMCの過剰な脳活動を抑制している可能性が示された。
著者
中根 俊成 溝口 功一 阿部 康二 熱田 直樹 井口 保之 池田 佳生 梶 龍兒 亀井 聡 北川 一夫 木村 和美 鈴木 正彦 髙嶋 博 寺山 靖夫 西山 和利 古谷 博和 松原 悦朗 村松 慎一 山村 修 武田 篤 伊東 秀文 日本神経学会災害対策委員会
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.10, pp.643-652, 2020 (Released:2020-10-24)
参考文献数
57

東日本大震災の甚大な被害を踏まえて日本神経学会の災害対策活動はスタートした.2014年,正式に日本神経学会災害対策委員会が発足し,災害支援ネットワーク構築と指揮発動要件設定を行い,模擬訓練を実施した.2016年の熊本地震で我々は平常時の難病患者リスト作成,個別支援計画策定の重要性を認識し,避難所等における難病患者のサポートのあり方を検討した.2017年,我々は災害対策マニュアルを刊行し,難病患者の災害時調整役として各都道府県に神経難病リエゾンを配置することを定めた.神経難病リエゾンの役割は「被災地の情報収集・発信」,「医療支援調整」,「保健活動」であり,平常時と災害時の活動が期待される.
著者
遠藤 芳徳 林 浩嗣 井川 正道 山村 修 大倉 清孝 濱野 忠則
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.142-145, 2020 (Released:2020-02-27)
参考文献数
9
被引用文献数
2 4

症例は22歳の女性である.持続する嘔気を繰り返したため入院した.入院後,失神発作を繰り返し,発作性洞停止を認めた.体外ペーシング挿入後,失神発作は消失したが,回転性めまい,眼振,複視,四肢異常感覚が新たに出現した.MRIでは延髄背側に異常信号をみとめた.血清中抗アクアポリン4抗体が陽性であり,視神経脊髄炎関連疾患(neuromyelitis optica spectrum disorder; NMOSD)と診断確定した.ステロイドパルス療法を2クール施行したところ,症状は改善した.以上より今回の洞停止はNMOSDの最後野症候群の一つの症状と考えられた.発作性洞停止の原因としてNMOSDの可能性も考慮すべきである.
著者
北崎 佑樹 浅野 礼 林 浩嗣 山村 修 田邉 佐和香 濱野 忠則
出版者
日本神経学会
雑誌
臨床神経学 (ISSN:0009918X)
巻号頁・発行日
vol.60, no.12, pp.874-877, 2020 (Released:2020-12-26)
参考文献数
10

症例は56歳男性.右上下肢の脱力が出現し,翌日に当科外来を受診.頭部MRIで左内包後脚と橋右側に新鮮梗塞が認められ入院となった.胸背部痛,血圧の左右差はなく,頸部血管超音波で解離を示唆する所見はなかった.D-dimerが2.4 μg/mlと上昇し,胸腹部造影CTを実施したところ偽腔内に血栓を伴うStanford A型大動脈解離を認めた.両側の総頸動脈には異常がなく,第27病日に上行大動脈人工血管置換術を施行した.穿通枝領域を含む複数の血管支配領域に脳梗塞を認め,D-dimerの上昇を伴う場合は胸背部痛や血圧の左右差がなくとも大動脈解離が存在する可能性を念頭に置くべきである.
著者
山村 修
出版者
一般社団法人 日本原子力学会
雑誌
日本原子力学会 年会・大会予稿集
巻号頁・発行日
vol.2006, pp.593, 2006

東海再処理工場がホット試験を始めるにあたり、米国の原子力政策が大きく変更され、核不拡散対応が強く求められた。日米原子力協定8条C項に基づく厳しい交渉の末、1.IAEAの常時査察の適用、2.保障措置技術開発の実施、3.プルトニウム転換施設の建設の延期と混合抽出法の検討実施等の条件の下、日米共同声明で開始を認められた。その後国内保障措置制度も整備され、計量管理規定も改定され、核物質の転用が無いことがIAEA並びに国の査察により厳しく管理されてきた。さらに、TASTEXおよびJASPAS等により開発された、保障措置技術の一部が査察に適用され、その効率的運用に効果を発揮し、これらの成果がアクティブ試験を迎えた六ヶ所再処理工場のフルスコープ保障措置制度に生かされてきた。今回はこの東海再処理工場の核不拡散対応に果たした技術的措置を評価する。
著者
寺坂 晋作 竹原 康浩 高畠 靖志 宇野 英一 土屋 良武 林 浩嗣 山村 修 青竹 康雄
出版者
一般社団法人 日本脳卒中学会
雑誌
脳卒中 (ISSN:09120726)
巻号頁・発行日
vol.29, no.6, pp.735-739, 2007-11-25 (Released:2009-02-06)
参考文献数
7
被引用文献数
8 7

脳卒中リハにおいて予後予測は重要なテーマである. 今回, 急性期脳卒中患者の予後についてFIMを用いて検討した. 2005年4月から1年間の脳卒中患者208例 (くも膜下出血は除外) のうち, 入院から2週経過時の運動FIMが80点未満の123例を対象とした. 2週時運動FIMより70~79点, 50~69点, 50点未満の3群に分類し, 運動FIM50点未満の83例は, 運動FIM利得15点以上の高回復群 (30例) と14点以下の低回復群 (53例) に細分類した上で, 運動FIMと認知FIM, 自宅復帰率, 歩行獲得率, 在院日数を比較した. 2週時運動FIM50点以上のセルフケア自立群と半介助群では, 退院時運動FIMがそれぞれ80.9, 72.7, 歩行獲得率は100%, 90.9%であり退院までに高いADL獲得が可能であった. 50点未満の全介助群では退院時運動FIMは38.8, 歩行獲得率36.1%と前2群に比べ低値であった. 全介助群のうち高回復群の2週時認知FIMは24.2であり, 低回復群の12.5に比べ有意に高かった. 2週時運動FIMが50以上であれば高いADL獲得が可能である. 2週時運動FIMが50未満であっても認知FIMが高ければ, その後高いADL獲得の可能性が示唆された.